有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004YO2
京阪ホールディングス株式会社 沿革 (2015年3月期)
当社の企業集団の沿革は次のとおりであります。
年月 | 摘要 |
1906年11月 | 京阪電気鉄道株式会社設立(資本金700万円) |
1910年4月 | 京阪本線(天満橋~五条)営業開始 |
1913年6月 | 宇治線(中書島~宇治)営業開始 |
1915年10月 | 京阪本線京都三条まで延長、営業開始(五条~三条) |
1922年7月 | 桃山自動車㈱設立(現京阪バス㈱) |
1925年1月 | 京津電気軌道㈱を合併(京津線 三条~浜大津) |
1929年4月 | 琵琶湖鉄道汽船㈱を合併、現在の石山坂本線(石山寺~坂本) |
1943年10月 | 阪神急行電鉄㈱と合併、社名を京阪神急行電鉄株式会社と変更 |
1945年5月 | 交野電気鉄道㈱の事業を譲受、現在の交野線(枚方市~私市) |
1949年12月 | 京阪神急行電鉄㈱より分離、京阪電気鉄道株式会社設立 |
1950年4月 | 大阪・京都証券取引所に上場 |
1955年12月 | 男山鋼索線(現在の八幡市~男山山上)営業開始 |
1963年4月 | 淀屋橋地下延長線(天満橋~淀屋橋)営業開始 |
1963年11月 | 京阪淀屋橋ビル竣工 |
1966年9月 | 京阪ビルディング竣工 |
1970年4月 | 京阪ショッピングモール(現京阪モール)開業 |
1970年11月 | 天満橋~野江間高架複々線営業開始 |
1972年4月 | くずはモール街(現KUZUHA MALL)開業 |
1979年3月 | ㈱ホテル京阪の1号店、ホテル京阪大阪(現ホテル京阪天満橋)が開業 |
1980年3月 | 守口市~寝屋川信号所間高架複々線営業開始 |
1982年3月 | 土居~守口市間高架複々線営業開始 |
1983年4月 | ㈱京阪百貨店設立 |
1985年10月 | ㈱京阪百貨店の1号店、守口店が開業 |
1987年5月 | 東福寺~三条間地下線営業開始 |
1989年10月 | 鴨東線(三条~出町柳)営業開始 |
1990年3月 | 京阪京橋駅ビル新館竣工 |
1993年3月 | 京阪本線(枚方市内)連続立体交差化工事竣工 |
1994年10月 | 京阪枚方ステーションモールグランドオープン |
1997年10月 | 京津線京津三条~御陵間廃止、京都市地下鉄東西線への乗入れ開始 |
2001年7月 | 中之島高速鉄道㈱設立 |
1925年3月 | 京阪本線(寝屋川市内)連続立体交差化工事竣工 |
2003年8月 | クレジットカード「e-kenetカード」の会員募集を開始 |
2004年3月 | 当社全事業場一括で環境マネジメントシステムの国際規格「ISO14001」認証取得 |
2005年4月 | KUZUHA MALLグランドオープン |
2005年5月 | 京阪シティモールグランドオープン |
1943年3月 | 東京証券取引所市場第一部に上場 |
1945年10月 | 中之島線(天満橋~中之島)営業開始 |
1945年11月 | KiKi京橋グランドオープン |
2009年6月 | 宿泊特化型ホテルの近畿圏外初出店となるホテル京阪札幌が開業 |
2009年11月 | ホテル京阪浅草開業 |
2010年10月 | 京阪百貨店住道店グランドオープン |
2011年7月 | ㈱京都センチュリーホテルの株式取得 |
1949年1月 | イースタン興業㈱の株式取得 |
2014年3月 | KUZUHA MALL増床・リニューアルオープン |
2014年4月 | 京阪アセットマネジメント㈱設立 |
2014年10月 | ㈱ビオ・マーケットの株式取得 |
2014年12月 | 京阪本線淀駅付近立体交差化工事竣工 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04105] S1004YO2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。