有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EK8
東海汽船株式会社 沿革 (2014年12月期)
1889年11月 | 東京より三崎、横須賀、木更津、館山方面にそれぞれ小型貨物船を運航していた数名の船主が所有船舶を持ち寄り、資本金25万円の有限責任東京湾汽船会社を設立し、京橋区新船松町将監河岸(霊岸島)に本社を置いて、同方面の定期航路を開始。 |
1890年12月 | 商法の公布に伴ない、株式会社に改組、商号を東京湾汽船株式会社に変更。 その後、東京より伊豆及び外房航路から更に磐城、三陸、北海道方面に定期航路を開始すると共に伊豆諸島航路にも進出。 |
1907年5月 | 東京府知事と契約を結び、東京と伊豆諸島を結ぶ命令航路を開始。 |
1936年10月 | 芝区芝浦8号地(現 港区芝浦)に本社を移転。 |
1942年8月 | 商号を東海汽船株式会社に変更。 |
1948年3月 | 中央区月島に本社を移転。 |
1949年5月 | 東京証券取引所に株式を上場。 |
7月 | 大島開発株式会社を吸収合併し、大島にて旅客自動車運送事業を開始。 |
1950年7月 | 東京湾内周遊(納涼船)航路及び館山、勝山の海水浴航路を開始。 |
1953年7月 | 東京港竹芝桟橋待合所竣工。東京発各航路の発着所となる。 |
1954年6月 | 東海造機株式会社を設立。(当社全額出資) |
9月 | 中央区銀座に本社を移転。 |
1956年2月 | 会社決算期間を1月~12月の年1回に変更。 |
1963年12月 | 房総観光株式会社を吸収合併。 |
1964年9月 | 東汽観光株式会社を設立し、大島温泉ホテルを経営。(当社全額出資) |
1969年7月 | 東京~新島、式根島、神津島夏期直行便航路を開始。 |
9月 | 日本郵船株式会社との折半出資により、小笠原諸島航路の経営を目的として小笠原海運株式会社を設立。(当社50%出資 1972年より東京~父島間定期航路開始) |
1972年4月 | 港区海岸(竹芝)に本社を移転。 |
1974年7月 | 熱海~新島、熱海~神津島夏期季節航路を開始。 |
1981年3月 | 伊豆七島海運株式会社を設立。(当社35%出資) |
1986年4月 | 貨客船「かめりあ丸」就航。 |
1988年12月 | 東京ヴァンテアンクルーズ株式会社を設立。(当社全額出資) |
1989年10月 | 東京湾クルージングレストラン船「ヴァンテアン」就航。(創立100周年記念事業) |
1992年12月 | 貨客船「さるびあ丸」就航。老朽船舶の代替により、安定した輸送体制の確保をめざす。 |
1993年4月 | 伊東港運株式会社を設立。(当社全額出資) |
1997年9月 | 東海マリンサービス株式会社を設立。(当社全額出資) |
1998年10月 | 東海自動車サービス株式会社を設立。(当社全額出資) |
12月 | 東汽商事株式会社を設立。(当社全額出資) |
2002年4月 | 超高速船ジェットフォイル3隻(セブンアイランド「愛」「虹」「夢」)就航。東京~大島~神津島航路の所要時間が大幅に短縮。 |
東海造機株式会社を東海技術サービス株式会社へ社名変更。 | |
2003年2月 | 大島旅客自動車株式会社を設立。(当社全額出資) |
2005年1月 | 大島マリンサービス株式会社を設立。(当社全額出資) |
2006年1月 | 八丈マリンサービス株式会社を設立。(当社全額出資) |
2月 2011年3月 | 館山~大島~下田季節航路を開始。 東海シップサービス株式会社を設立。(当社全額出資) |
2013年4月 | 超高速船ジェットフォイル(セブンアイランド「友」)就航。4隻体制として、輸送力の増強を図る。 |
2014年6月 | 貨客船「橘丸」就航。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04256] S1004EK8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。