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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10056M8

有価証券報告書抜粋 新日本海フェリー株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性14名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役社長
(代表取締役)
入 谷 泰 生1946年11月26日生1970年6月当社入社(注)3120,000
1976年8月当社取締役
1987年6月当社代表取締役
専務取締役
1989年4月日本クルーズ客船㈱
代表取締役社長(現)
1994年2月当社代表取締役社長(現)
1996年6月阪九フェリー㈱
代表取締役会長(現)
2001年6月関釜フェリー㈱
代表取締役社長(現)
専務取締役
(代表取締役)
薄 井 正 章1950年4月11日生2004年5月関光汽船㈱専務取締役(注)32,000
2007年5月新日本海サービス㈱
代表取締役社長(現)
2007年6月当社代表取締役
専務取締役(現)
2007年6月マリネックス㈱
代表取締役社長(現)
2010年6月日本クルーズ客船㈱
代表取締役専務(現)
常務取締役佐々木 正 美1952年10月6日生1971年3月当社入社(注)35,000
2001年4月当社営業企画部長
2007年6月当社取締役営業企画部長
2013年4月当社常務取締役営業企画部長
2014年4月当社常務取締役営業企画部担当(現)
常務取締役能 戸 昇 志1954年3月14日生1972年3月
2001年4月
2007年6月
2015年6月
当社入社
当社営業部長
当社取締役営業部長
当社常務取締役貨物営業担当(現)
(注)35,000
取締役経理部長堀 内 一 彦1954年10月6日生1978年3月当社入社(注)32,000
2002年7月当社経理部長
2005年6月当社取締役経理部長
2010年5月当社取締役総務部長
2011年6月当社取締役経理部長(現)
取締役海務部長高 岡 淳1953年2月13日生1977年12月当社入社(注)35,000
1999年6月当社海務部長
2007年6月当社取締役海務部長(現)
取締役総務部長兼
経営企画室長
沖 野 秀 和1960年7月5日生2007年11月㈱みずほコーポレート銀行(現 ㈱みずほ銀行)業務監査部監査主任(注)3
2010年10月当社経営企画室長
2011年6月当社取締役総務部長兼経営企画室長(現)
取締役運航管理者開 敏 之1958年1月31日生1991年11月㈱昭和クルーズマネージメント 一等航海士(注)33,000
1997年10月当社入社
2006年10月当社船長
2013年6月当社取締役運航管理者(現)
取締役新潟支店長小 向 秀 治1958年9月10日生1983年11月当社入社(注)31,200
2005年4月当社秋田支店長
2013年6月当社取締役新潟支店長(現)
取締役相談役清 水 昌 利1947年5月25日生1970年4月
1989年7月
1997年6月
2007年6月
2015年6月
当社入社
当社敦賀支店長
当社取締役敦賀支店長
当社常務取締役
当社取締役相談役(現)
(注)35,000
取締役酒 井 隆 司1961年9月18日生2013年4月日本郵船㈱関西支店長(現)(注)3
2013年6月当社取締役(現)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役常勤吉 田 和 正1958年5月5日生2009年6月㈱日本政策投資銀行
地域企画部長
(注)4
2010年6月㈱苫東
代表取締役専務取締役
2012年6月当社常勤監査役(現)
監査役非常勤正 中 孝 明1943年11月24日生2000年6月阪九フェリー㈱
常務取締役
(注)4
2008年6月当社監査役(現)
監査役非常勤太 田 末 利1949年9月9日生1997年6月㈱日本興業銀行(現 ㈱みずほ銀行)
大阪営業第2部部長
(注)4
2007年1月㈱アクティオ
常務取締役
2012年6月当社監査役(現)
148,200

(注) 1.取締役 酒井隆司は、社外取締役であります。
2.監査役吉田和正、正中孝明及び太田末利は、社外監査役であります。
3.2015年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4.2012年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04262] S10056M8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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