有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050X3
株式会社ソラシドエア 役員の状況 (2015年3月期)
男性12名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表 取締役 社長 | 髙 橋 洋 | 1954年9月3日 | 1977年4月 | 日本開発銀行入行 (現 株式会社日本政策投資銀行) | (注)3 | 20 | |
1992年4月 | フランクフルト駐在員 | ||||||
2001年6月 | プロジェクトファイナンス部長 | ||||||
2003年6月 | 環境・エネルギー部長 | ||||||
2005年6月 | 人事部長 | ||||||
2007年6月 | 日本政策投資銀行理事 (現 株式会社日本政策投資銀行) | ||||||
2008年10月 | 株式会社日本政策投資銀行取締役常務執行役員 | ||||||
2011年6月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
取締役 副社長 | 運送本部長 | 上 田 幸 彦 | 1955年3月31日 | 1980年4月 | 全日本空輸株式会社入社 | (注)3 | 20 |
1995年3月 | 運航本部運航乗務室業務部乗務計画課主席部員 | ||||||
1998年7月 | 運航本部業務推進室運航業務部主席部員 | ||||||
2003年4月 | 成田空港支店旅客部部長 | ||||||
2007年4月 | 運航本部業務推進室企画推進部部長 | ||||||
2009年4月 | 客室本部副本部長 客室本部東京客室乗務センターセンター長 | ||||||
2011年4月 | 当社運送本部長(現任) | ||||||
2011年6月 | 当社常務取締役運送本部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役副社長(現任) | ||||||
専務 取締役 | 鈴 木 信 行 | 1956年2月17日 | 1980年4月 1993年3月 1997年6月 2000年6月 2003年4月 2005年4月 2009年4月 2012年4月 2013年4月 2014年4月 | 全日本空輸株式会社入社 関連事業本部ホテル事業部主席部員 東京空港支店旅客部リーダー 財務部主席部員 IR推進室室長 企画室主席部員 オペレーション統括本部副本部長 執行役員財務部長 執行役員経理部長 上席執行役員成田空港支店長 兼 ANA成田エアポートサービス社長 | (注)3 | 10 | |
2015年4月 2015年6月 | 当社常勤顧問 当社専務取締役(現任) | ||||||
常務 取締役 | 吉 村 浩 一 | 1960年8月19日 | 1983年4月 2006年4月 2007年4月 2008年6月 2008年10月 2012年6月 2013年6月 2014年6月 2015年6月 | 日本開発銀行入行 (現 株式会社日本政策投資銀行) 日本政策投資銀行審査部次長 (現 株式会社日本政策投資銀行) 審査部審議役 経理部長 株式会社日本政策投資銀行経理部長 設備投資研究所副所長 当社総務部長 当社取締役 当社常務取締役(現任) | (注)3 | 10 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役 | 安全統括管理者 運航本部長 | 増 田 秀 隆 | 1953年5月15日 | 1976年2月 | 全日本空輸株式会社入社 | (注)3 | 10 |
1994年9月 | 機長 | ||||||
2003年4月 | 運航本部乗員室B747-400乗員部第四課リーダー | ||||||
2008年4月 | 運航本部運航訓練室運航訓練品質保証部部長 | ||||||
2011年4月 | フライトオペレーション訓練室室長 | ||||||
2012年11月 | 訓練センター副センター長 | ||||||
2013年6月 2015年6月 | 当社運航本部副本部長 当社取締役運航本部長(現任) | ||||||
取締役 | 大 野 和 男 | 1946年11月19日 | 1989年3月 2004年6月 | 財団法人潤和リハビリテーション振興財団代表理事(現任) (現 一般財団法人潤和リハビリテーション振興財団) 当社取締役(現任) | (注)3 | 386 | |
取締役 | 菊 池 克 賴 | 1950年12月18日 | 1974年9月 2010年4月 2012年6月 2013年6月 | 全日本空輸株式会社入社 スカイビルサービス株式会社代表取締役社長 宮崎交通株式会社代表取締役社長 (現任) 宮交ホールディングス株式会社代表取締役社長(現任) 当社取締役(現任) | (注)3 | ― | |
取締役 | 中 島 弘 明 | 1935年7月21日 | 1960年4月 1964年4月 1971年6月 1973年6月 1984年9月 2010年6月 2015年6月 | 光亜証券株式会社入社 (現 三菱UFJ証券ホールディングス株式会社) 八光商事株式会社入社(現 株式会社八光) 中島医療用具製作所発足 メディキット株式会社(現 東郷メディキット株式会社)設立 同社代表取締役 メディキット株式会社設立 同社代表取締役社長 代表取締役会長(現任) 当社取締役(現任) | (注)3 | ― | |
取締役 | 峯 口 秀 喜 | 1966年6月1日 | 1990年4月 | 全日本空輸株式会社入社 | (注)3 | ― | |
2003年4月 | 関連事業室業務部主席部員 | ||||||
2006年4月 | 企画室企画部主席部員 兼 株式会社ANA総合研究所出向 | ||||||
2011年4月 | 企画室企画部主席部員 ANAホールディングス株式会社グループ経営戦略部部長代理 株式会社スターフライヤー取締役(現任) | ||||||
2014年4月 | ANAホールディングス株式会社グループ経営戦略部副部長(現任) | ||||||
2015年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
常勤 監査役 | 遠 山 直 樹 | 1949年12月11日 | 1968年3月 1999年7月 2001年4月 2003年4月 2005年12月 2008年6月 2009年6月 2013年4月 2014年4月 2015年6月 | 宮崎交通株式会社入社 第二航空事業部航空一課長 第二航空事業部長 株式会社宮交エアラインホテル出向 宮交ホールディングス株式会社経営企画部副部長 執行役員経営企画部長 取締役経営企画担当 青島リゾート株式会社代表取締役社長 宮崎交通株式会社取締役こどものくに事業担当 宮崎交通株式会社監査役 宮交タクシー株式会社監査役 当社常勤監査役(現任) | (注)4 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
監査役 | 馬 場 直 澄 | 1949年7月13日 | 1972年4月 1994年1月 1996年6月 2000年2月 2001年6月 2003年6月 2004年6月 2007年4月 2007年6月 2009年6月 2010年6月 2012年6月 | 株式会社宮崎銀行入行 霧島町支店長 総合企画部次長 事務統括部長 人事部長 取締役人事部長 取締役経営企画部長 取締役経営企画部長 兼 収益管理室長 常務取締役 当社監査役(現任) 株式会社宮崎銀行専務取締役 常任監査役(現任) | (注)5 | ― | |
監査役 | 鳥 原 浩 二 | 1955年10月7日 | 1978年4月 1993年4月 2000年6月 2005年4月 2007年4月 2010年6月 2011年6月 2015年6月 | 株式会社宮崎相互銀行入行 (現 株式会社宮崎太陽銀行) 総合企画部部長代理 経営企画部部長代理 経営企画部副部長 経営企画部長 執行役員経営企画部長 常勤監査役(現任) 当社監査役(現任) | (注)4 | ― | |
計 | 456 |
(注) 1 取締役大野和男、菊池克賴、中島弘明及び峯口秀喜は、社外取締役であります。
2 監査役遠山直樹、馬場直澄及び鳥原浩二は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役遠山直樹及び鳥原浩二の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役馬場直澄の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、2015年4月1日より執行役員制度を導入しております。執行役員は3名で、整備本部長古川勇次、総務部長宮本尊、人事部長野田鉄郎で構成されております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04280] S10050X3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。