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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004ZQQ

有価証券報告書抜粋 乾汽船株式会社 生産、受注及び販売の状況 (2015年3月期)


業績等の概要メニュー対処すべき課題

売上高
当連結会計年度における売上高をセグメントごとに示すと次のとおりであります。
セグメントの名称当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
外航海運事業(百万円)8,237
倉庫事業(百万円)3,125
不動産事業(百万円)4,451
合計(百万円)15,814
(注)1.セグメント間の取引については、相殺消去しております。
2.最近2連結会計年度の主な相手先別の売上高(営業収益)及び当該売上高(当該営業収益)の総売上高(総営業収益)に対する割合は次のとおりであります。
相手先前連結会計年度
(自 2013年4月1日
至 2014年3月31日)
当連結会計年度
(自 2014年4月1日
至 2015年3月31日)
金額(百万円)割合(%)金額(百万円)割合(%)
㈱東急コミュニティー1,55421.2--
㈱ザイマックスプロパティズ95713.1--
(注)当連結会計年度の金額及び割合につきましては、当該相手先に対する売上高の総売上高に対する割合が100分の10未満のため記載を省略しております。
3.上記の金額には、消費税等は含まれておりません。

(1)船舶の稼動状況
船名第95期(2014年4月1日~2015年3月31日)
総日数(日)稼働日数(日)稼働率(%)補足
KEN KOKU173172993月 売船
KEN SAN182159872月 中間検査
KEN TEN182168922月 中間検査
KEN GOH182182100
KEN YU18216892
KEN REI182182100
KEN MEI182182100
KEN HOU182182100
KEN SEI182170932月 中間検査
KEN TOKU182182100
KEN KON182182100
KEN EI182182100
KEN SHIN14214210011月 竣工
ISS SPIRIT18216792
ISS BREEZE182182100
ISS CANTATA18216390
他社定期用船2,9242,91199
合計又は平均5,7875,67598
(注)経営統合後の2014年10月1日から2015年3月31日までの稼働状況となっております。

(2)主要品目別輸送量
船名第95期
(自 2014年4月1日 至 2015年3月31日)
木材
(キロトン)
穀物
(キロトン)
石炭
(キロトン)
コークス
(キロトン)
セメント
(キロトン)
その他
(キロトン)
合計
(キロトン)
KEN KOKU--21,971-22,20022,00066,171
KEN SAN--105,597---105,597
KEN TEN--68,59615,00045,700-129,296
KEN GOH-320---24,99925,319
KEN YU--64,918-25,38890,306
KEN REI53,753----57,650111,403
KEN MEI8,81427,83825,28022,000--83,931
KEN HOU31,80127,171---49,704108,677
KEN SEI-2,072-44,000-39,78085,852
KEN TOKU--44,000-27,88071,880
KEN KON-5,255----5,255
KEN EI-30,045-22,000--52,045
KEN SHIN-48,76227,50022,000--98,262
他社定期用船25,762481,522312,377236,23056,068233,1211,345,081
合計120,130622,986626,240405,230123,968480,5222,379,076
(注)1.上記は、当社の自社運航による輸送量のみを記載し、他社への貸船による輸送量は除外しております。
2.経営統合後の2014年10月1日から2015年3月31日までの貨物輸送量となっております。

業績等の概要対処すべき課題


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04288] S1004ZQQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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