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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004YKA

有価証券報告書抜粋 北陸放送株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
会 長
櫻井 伸一1944年12月18日生
1968年4月当社入社
2000年4月総務局長
2001年6月取締役
2005年6月常務取締役
2005年6月㈱北陸スタッフ代表取締役
社長
2008年6月専務取締役
2009年6月
㈱北陸スタッフ代表取締役
会長
2014年4月代表取締役会長(現任)
(注)31,867
代表取締役社 長放送管理本部長京村 英二1953年7月31日生
1974年4月当社入社
2004年1月放送技術センター長
2005年6月取締役
2005年6月技術局長
2009年6月

2011年7月
2013年6月
㈱北陸アイティエス代表取締役社長
放送管理本部長(現任)
常務取締役
2014年4月代表取締役社長(現任)
(注)31,311
取 締 役報道制作本部長兼制作局長竹村 均1951年12月23日生
1975年4月当社入社
2005年7月東京支社長
2008年6月取締役
2011年7月
2012年6月
2012年6月
2013年6月
営業推進本部長兼事業局長
常務取締役
業務統括本部長兼テレビ局長
専務取締役
2014年4月報道制作本部長(現任)
2014年6月取締役(現任)
2014年7月制作局長(現任)
(注)31,370
取 締 役経営管理本部長兼総合計画室長吉藤 徹1957年7月17日生
1980年4月当社入社
2008年1月総務局長
2009年8月役員室長
2011年7月経営管理本部副本部長
2012年6月取締役(現任)
2012年6月経営管理本部長(現任)
2014年4月総合計画室長(現任)
(注)31,183
取 締 役光眞 正夫1956年12月4日生
1980年4月当社入社
2008年10月報道制作局長
2011年7月営業推進本部副本部長
2011年7月営業局長
2012年6月取締役(現任)
2012年6月営業推進本部長
2014年4月営業事業本部長
(注)31,050


役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(株)
取 締 役飛田 秀一1942年3月18日生
1964年4月㈱北國新聞社入社
1989年3月同社代表取締役専務 主筆
1991年1月同社代表取締役社長 主筆
1998年3月一般社団法人金沢経済同友会
代表幹事
2001年1月学校法人金沢学院大学理事長(現任)
2007年6月
2012年1月
当社取締役(現任)
㈱北國新聞社代表取締役会長(現任)
(注)3-
取 締 役小田 禎彦1940年2月7日生
1962年9月㈱加賀屋専務取締役
1973年9月同社代表取締役専務
1979年8月同社代表取締役社長
2000年4月同社代表取締役会長
2002年6月当社取締役(現任)
2014年4月㈱加賀屋代表取締役相談役(現任)
(注)3-
監 査 役村上 良平1950年10月21日生
1973年5月㈱北國銀行入行
2006年6月同行常務取締役
2010年6月同行代表取締役専務
2012年6月当社監査役 (現任)
2014年6月北国総合リース㈱代表取締役社長 (現任)
(注)4-
監 査 役柏野 博英1951年3月27日生
1975年4月住友重機工業㈱入社
1985年3月公認会計士登録
1986年4月柏野公認会計士事務所所長(現任)
1991年1月㈱柏野経営代表取締役社長(現任)
2015年6月当社監査役(現任)
(注)5-
6,781
(注)1.取締役 飛田秀一、小田禎彦は、社外取締役であります。
2.監査役 村上良平、柏野博英は、社外監査役であります。
3.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2012年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04386] S1004YKA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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