有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10052YW
東邦瓦斯株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性 13名 女性 1名 (役員のうち女性の比率 7.1%)
役名 | 職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
代表取締役会長 | - | 佐 伯 卓 (1951年6月14日生) | 1974年4月 | 当社入社 | (注)3 | 117 |
2000年6月 | 財務部長 | |||||
2004年6月 | 取締役 財務部長 | |||||
2006年6月 | 取締役 常務執行役員 | |||||
2008年6月 | 代表取締役社長 社長執行役員 | |||||
2012年6月 | 代表取締役会長(現) | |||||
代表取締役社長 社長執行役員 | - | 安 井 香 一 (1952年1月8日生) | 1976年4月 | 当社入社 | (注)3 | 83 |
2000年6月 | 都市エネルギー営業部長 | |||||
2006年6月 | 執行役員 都市エネルギー営業部長 | |||||
2008年6月 | 取締役 常務執行役員 営業本部副本部長(業務用担当)兼 大口営業部長 | |||||
2010年6月 | 取締役 専務執行役員 営業本部副本部長(業務用担当)兼 大口営業部長 | |||||
2011年6月 | 取締役 専務執行役員 営業本部長兼 営業本部副本部長(業務用担当)兼 大口営業部長 | |||||
2012年6月 | 代表取締役社長 社長執行役員(現) | |||||
代表取締役 副社長執行役員 | 生産本部長 | 佐 合 芳 治 (1953年12月6日生) | 1978年4月 | 当社入社 | (注)3 | 84 |
2006年6月 | 技術部長 | |||||
2008年6月 | 執行役員 都市エネルギー営業部長 | |||||
2009年6月 | 取締役 常務執行役員 | |||||
2012年6月 | 取締役 専務執行役員 | |||||
2013年6月 | 取締役 専務執行役員 生産本部長 | |||||
2014年6月 | 代表取締役 副社長執行役員 生産本部長(現) | |||||
取締役 専務執行役員 | - | 大 路 弘 (1955年1月14日生) | 1977年4月 2003年4月 2004年6月 2007年6月 2008年6月 2010年6月 2012年6月 | 当社入社 広報部長 人事部長 秘書部長 執行役員 秘書部長 執行役員 東邦液化ガス㈱ 常務取締役 常務執行役員 | (注)3 | 60 |
2013年6月 | 東邦液化ガス㈱ 取締役社長(現) | |||||
2014年6月 | 取締役 専務執行役員(現) | |||||
取締役 専務執行役員 | 技術開発本部長 | 中 村 修 (1955年1月1日生) | 1989年4月 | 当社入社 | (注)3 | 53 |
2005年10月 | ソリューションエンジニアリング部長 | |||||
2009年6月 | 執行役員 供給管理部長 | |||||
2011年6月 | 取締役 常務執行役員 供給本部長 | |||||
2014年6月 | 取締役 常務執行役員 技術開発本部長 | |||||
2015年6月 | 取締役 専務執行役員 技術開発本部長(現) | |||||
取締役 専務執行役員 | - | 冨 成 義 郎 (1956年2月19日生) | 1981年4月 | 当社入社 | (注)3 | 33 |
2003年6月 | 生産計画部長 | |||||
2006年6月 | 企画部長 | |||||
2009年6月 | 執行役員 企画部長 | |||||
2010年6月 | 執行役員 技術開発本部長 | |||||
2011年6月 | 常務執行役員 生産本部長 | |||||
2012年6月 | 取締役 常務執行役員 生産本部長 | |||||
2013年6月 | 取締役 常務執行役員 | |||||
2015年6月 | 取締役 専務執行役員(現) |
役名 | 職名 | 氏名 (生年月日) | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
取締役 専務執行役員 | - | 丹 羽 慎 治 (1956年3月2日生) | 1979年4月 2004年6月 2008年6月 2010年6月 2012年6月 2014年6月 2015年6月 | 当社入社 広報部長 財務部長 執行役員 財務部長 常務執行役員 家庭用営業本部長 取締役 常務執行役員 家庭用営業本部長 取締役 専務執行役員(現) | (注)3 | 21 |
取締役 | - | 宮 原 耕 治 (1945年12月3日生) | 2004年4月 | 日本郵船㈱代表取締役社長経営委員 | (注)3 | - |
2006年4月 | 日本郵船㈱代表取締役社長・社長経営委員 | |||||
2009年4月 | 日本郵船㈱代表取締役会長・会長経営委員 | |||||
2015年4月 | 日本郵船㈱取締役・相談役(現) | |||||
2015年6月 | 当社取締役(現) | |||||
取締役 | - | 服 部 哲 夫 (1946年12月2日生) | 2008年6月 | 関東自動車工業㈱(現 トヨタ自動車東日本㈱)代表取締役社長 | (注)3 | - |
2012年6月 | 関東自動車工業㈱(現 トヨタ自動車東日本㈱)相談役 | |||||
2012年7月 | トヨタ自動車東日本㈱相談役(現) | |||||
2015年6月 | 当社取締役(現) | |||||
常勤監査役 | - | 松 島 延 明 (1952年11月18日生) | 1977年4月 | 当社入社 | (注)4 | 77 |
2006年6月 | 総務部長兼コンプライアンス部長 | |||||
2007年4月 | 執行役員 総務部長兼コンプライアンス部長 | |||||
2009年6月 | 取締役 常務執行役員 | |||||
2011年6月 | 取締役 専務執行役員 | |||||
2012年6月 | 代表取締役 副社長執行役員 | |||||
2015年6月 | 常勤監査役(現) | |||||
常勤監査役 | - | 山 﨑 拓 (1956年9月28日生) | 1982年4月 | 当社入社 | (注)4 | 20 |
2006年10月 | 基盤技術研究部長 | |||||
2009年10月 | 考査部長 | |||||
2013年6月 | 常勤監査役(現) | |||||
監査役 | - | 安 井 義 博 (1938年10月8日生) | 1989年2月 | ブラザー工業㈱代表取締役社長 | (注)4 | 30 |
2003年6月 | ブラザー工業㈱代表取締役会長 | |||||
2006年6月 | 当社監査役(現) | |||||
2007年6月 | ブラザー工業㈱取締役会長 | |||||
2009年6月 | ブラザー工業㈱相談役(現) | |||||
監査役 | - | 濵 田 道 代 (1947年11月25日生) | 1985年4月 | 名古屋大学法学部教授 | (注)5 | 1 |
1999年4月 | 名古屋大学大学院法学研究科教授 | |||||
2008年4月 | 名古屋大学法科大学院長 | |||||
2009年4月 2014年3月 2014年6月 | 名古屋大学名誉教授(現) 公正取引委員会委員 同委員退任 当社監査役(現) | |||||
監査役 | - | 古 角 保 (1950年11月8日生) | 2009年6月 | ㈱三菱東京UFJ銀行代表取締役副頭取 | (注)4 | - |
2012年6月 | ㈱三菱東京UFJ銀行常任顧問(現) | |||||
2015年6月 | 当社監査役(現) | |||||
計 | 579 |
(注)1.取締役 宮原耕治、服部哲夫は、社外取締役である。
2.監査役 安井義博、濵田道代、古角保は、社外監査役である。
3.2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4.2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
5.2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
6.執行役員(取締役兼務者は除く)は、以下のとおりである。
専務執行役員 | 宮 崎 修 二 | 考査部、調査部、環境部担当 |
常務執行役員 | 堀 内 明 彦 | 秘書部、グループ事業部、総務部担当 |
常務執行役員 | 林 貴 康 | 家庭用営業本部長 |
常務執行役員 | 佐 野 冬 彦 | 業務用営業本部長兼大口営業部長 |
執行役員 | 伊 藤 克 彦 | 供給本部長 |
執行役員 | 児 玉 光 裕 | 企画部長 |
執行役員 | 小 菅 祥 平 | 技術企画部長 |
執行役員 | 石 原 克 典 | 名古屋支社長 |
執行役員 | 千 田 眞 一 | 原料部長 |
執行役員 | 堀 木 幹 夫 | リビング計画部長 |
執行役員 | 藤 原 康 洋 | 知多製造部長 |
執行役員 | 増 田 信 之 | 供給管理部長 |
執行役員 | 平 田 直 人 | 人事部長 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04517] S10052YW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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