有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004M03
株式会社東京楽天地 役員の状況 (2015年1月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(千株) | |
取締役社長 代表取締役 | 山 田 啓 三 | 1945年6月13日生 | 1968年4月 | 東宝株式会社入社 | (注)5 | 50 | |
1995年5月 | 同社取締役 | ||||||
2000年5月 | 同社常務取締役 | ||||||
2003年5月 | 同社専務取締役 | ||||||
2004年5月 | 東宝不動産株式会社監査役 | ||||||
2007年4月 | 当社監査役 | ||||||
2009年4月 | 当社代表取締役社長(現任) | ||||||
2009年6月 | 株式会社錦糸町ステーションビル取締 | ||||||
役会長(現任) | |||||||
常務取締役 | 経理担当 | 中 澤 一 紀 | 1953年3月18日生 | 1976年3月 | 当社入社 | (注)5 | 30 |
2001年4月 | 当社経理部長 | ||||||
2005年3月 | 株式会社楽天地スポーツセンター代表 | ||||||
取締役社長 | |||||||
2005年4月 | 当社取締役 | ||||||
2005年4月 | 当社経理担当(現任) | ||||||
2011年4月 | 当社常務取締役(現任) | ||||||
常務取締役 | グループ経営推進・総務担当 | 金 瀧 史 郎 | 1961年5月6日生 | 1985年3月 | 当社入社 | (注)5 | 21 |
2009年4月 | 当社総務部長 | ||||||
2011年4月 | 当社取締役 | ||||||
2011年4月 | 当社企画開発担当 | ||||||
2011年4月 | 当社総務担当(現任) | ||||||
2012年3月 | 株式会社楽天地オアシス代表取締役社 | ||||||
長 | |||||||
2013年4月 | 当社グループ経営推進担当(現任) | ||||||
2015年4月 | 当社常務取締役(現任) | ||||||
取締役 | 島 谷 能 成 | 1952年3月5日生 | 1975年4月 | 東宝株式会社入社 | (注)4 | 5 | |
2001年5月 | 同社取締役 | ||||||
2005年5月 | 同社常務取締役 | ||||||
2007年5月 | 同社専務取締役 | ||||||
2011年5月 | 同社代表取締役社長(現任) | ||||||
2012年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | 角 和 夫 | 1949年4月19日生 | 1973年4月 | 阪急電鉄株式会社入社 | (注)5 | - | |
1997年5月 | 同社流通本部流通統括室長 | ||||||
2000年6月 | 同社取締役鉄道事業本部長 | ||||||
2002年6月 | 同社常務取締役 | ||||||
2003年6月 | 同社代表取締役社長(同社は、平成17 | ||||||
年4月に阪急ホールディングス株式会 | |||||||
社に、2006年10月に阪急阪神ホール | |||||||
ディングス株式会社に商号変更)(現 | |||||||
任) | |||||||
2005年4月 | 阪急電鉄株式会社(新会社)代表取締 | ||||||
役社長 | |||||||
2005年4月 | 株式会社阪急ホテルマネジメント(同 | ||||||
社は、2008年4月に株式会社阪急阪 | |||||||
神ホテルズに商号変更)取締役(現 | |||||||
任) | |||||||
2007年10月 | エイチ・ツー・オーリテイリング株式 | ||||||
会社取締役(現任) | |||||||
2009年5月 | 東宝株式会社社外取締役(現任) | ||||||
2014年3月 | 阪急電鉄株式会社代表取締役会長(現 | ||||||
任) | |||||||
2015年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | 中 川 敬 | 1949年11月2日生 | 1975年4月 | 東宝株式会社入社 | (注)5 | - | |
1993年4月 | 同社映像本部宣伝部長 | ||||||
1997年5月 | 同社取締役映像本部宣伝部長 | ||||||
2002年5月 | 同社常務取締役 | ||||||
2006年5月 | 同社専務取締役(現任) | ||||||
2015年4月 | 当社取締役(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 興行担当 | 猪 俣 三 暢 | 1953年6月16日生 | 1976年3月 | 当社入社 | (注)4 | 9 |
2003年6月 | 当社企画開発室長 | ||||||
2007年6月 | 当社浅草開発室長 | ||||||
2010年3月 | 株式会社楽天地スポーツセンター代表 | ||||||
取締役社長 | |||||||
2011年2月 | 株式会社楽天地オアシス代表取締役社 | ||||||
長 | |||||||
2012年4月 | 当社不動産経営部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2012年4月 | 当社不動産経営・浅草開発準備・防災 | ||||||
管理担当 | |||||||
2013年4月 | 当社興行担当(現任) | ||||||
取締役 | 不動産経営・浅草開発準備・防災管理担当 | 小 笠 原 功 | 1966年8月28日生 | 1990年4月 | 東宝株式会社入社 | (注)5 | 7 |
2012年4月 | 当社出向 | ||||||
2012年4月 | 当社浅草開発準備室長 | ||||||
2013年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
2013年4月 | 当社不動産経営・浅草開発準備・防災 | ||||||
管理担当(現任) | |||||||
2013年4月 | 当社不動産経営部長 | ||||||
2014年4月 | 株式会社まるごとにっぽん代表取締役 | ||||||
社長(現任) | |||||||
取締役 | 経理部長 | 岡 村 一 | 1967年1月6日生 | 1988年4月 | 当社入社 | (注)4 | 1 |
2011年4月 | 当社不動産経営部長 | ||||||
2012年4月 | 当社経理部長(現任) | ||||||
2014年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
取締役 | 総務部長 | 髙 山 亮 | 1967年3月24日生 | 1989年4月 | 当社入社 | (注)5 | 1 |
2011年4月 | 当社総務部長(現任) | ||||||
2015年4月 | 当社取締役(現任) | ||||||
常勤監査役 | 丸 山 仁 | 1959年7月10日生 | 1982年4月 | 東宝株式会社入社 | (注)6 | 3 | |
2013年4月 | 当社常勤監査役(現任) | ||||||
監査役 | 浦 井 敏 之 | 1957年12月17日生 | 1980年4月 | 東宝株式会社入社 | (注)7 | 5 | |
2003年5月 | 同社取締役財務部長 | ||||||
2004年4月 | 同社取締役 | ||||||
2004年4月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2009年5月 | 東宝株式会社常務取締役(現任) | ||||||
監査役 | 松 岡 宏 泰 | 1966年4月18日生 | 1994年1月 | 東宝東和株式会社入社 | (注)6 | 9 | |
1998年4月 | 同社取締役外国部長兼制作室長 | ||||||
2001年4月 | 同社常務取締役 | ||||||
2008年4月 | 同社代表取締役社長営業本部長(現任) | ||||||
2012年5月 | 東宝不動産株式会社監査役 | ||||||
2013年4月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2014年5月 | 東宝株式会社取締役(現任) | ||||||
監査役 | 能 上 尚 久 | 1958年7月30日生 | 1982年4月 | 阪急電鉄株式会社(同社は、2005年4 | (注)8 | 2 | |
月に阪急ホールディングス株式会社 | |||||||
に、2006年10月に阪急阪神ホールデ | |||||||
ィングス株式会社に商号変更)入社 | |||||||
2004年4月 | 同社経営企画部部長 | ||||||
2007年4月 | 阪急電鉄株式会社(新会社)取締役経 | ||||||
営企画部長 | |||||||
2013年4月 | 同社常務取締役不動産事業本部長 | ||||||
2014年3月 | 同社専務取締役(現任) | ||||||
2014年4月 | 当社監査役(現任) | ||||||
2014年6月 | 阪急阪神ホールディングス株式会社取 | ||||||
締役(現任) | |||||||
計 | 143 |
(注) 1 所有株式数は千株未満切捨ての数字によります。
2 取締役島谷能成、角和夫、中川敬の3氏は、社外取締役であります。
3 監査役丸山仁、浦井敏之、松岡宏泰、能上尚久の4氏は、社外監査役であります。
4 2014年1月期に係る定時株主総会終結の時から2016年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 2015年1月期に係る定時株主総会終結の時から2017年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 2013年1月期に係る定時株主総会終結の時から2017年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 2012年1月期に係る定時株主総会終結の時から2016年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 2014年1月期に係る定時株主総会終結の時から2018年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04590] S1004M03)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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