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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100566H

有価証券報告書抜粋 株式会社御園座 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長

(代表取締
役)
管理本部長長谷川 栄 胤1966年1月31日生平成3.5当社入社(注)3558
5.3みその事業株式会社取締役
7.7当社営業部劇場企画担当部長
8.6当社取締役劇場企画担当部長
10.6当社常務取締役
12.4当社代表取締役専務
14.4当社代表取締役社長(現任)
15.3みその事業株式会社代表取締役社長(現任)
15.4
ミソノピア株式会社代表取締役社長
22.12当社代表取締役社長兼営業本部長
25.12当社代表取締役社長兼管理本部長
27.4当社代表取締役社長兼管理本部長兼総務人事部長(現任)
常務取締役営業本部長宮 崎 敏 明1971年3月13日生平成5.4当社入社(注)31
平成18.4当社営業部営業一課長
20.7当社営業部営業一課・二課担当副部長
21.4当社営業部営業一課担当部長
21.6当社取締役営業統括部長
22.12当社取締役総務人事部長
25.12当社取締役兼営業本部長
27.6当社常務取締役兼営業本部長(現任)

取締役安孫子 正1948年3月23日生平成11.5松竹株式会社取締役演劇製作部門担当(注)3-
15.5松竹株式会社常務取締役
16.11松竹株式会社専務取締役
18.5松竹株式会社演劇本部長(現任)
23.6当社取締役(現任)
26.5松竹株式会社取締役副社長・演劇本部長(現任)
取締役高坂 毅1942年4月19日生昭和42.4株式会社中日新聞社入社(注)3-
平成6.4同社事業局文化事業部長
11.4同社文化芸能局長
15.4同社事業局長
19.6同社取締役事業担当兼事業局長
23.6同社常務取締役事業担当兼事業局長
23.6同社相談役(現任)
27.6当社取締役(現任)
取締役大石 幼一1953年2月6日生昭和50.4中部日本放送株式会社入社(注)3-
平成元.4同社ニューヨーク支局長
10.12同社総務局経理部長
15.11同社取締役社長室長
19.6同社常務取締役
20.6同社代表取締役社長
26.6同社代表取締役会長(現任)
27.6当社取締役(現任)
取締役小笠原 剛1953年8月1日生昭和52.4株式会社東海銀行入行(注)3-
平成16.5株式会社UFJ銀行執行役員
16.6同行取締役執行役員
18.1株式会社三菱東京UFJ銀行執行役員
19.5同行常務執行役員
20.6同行常務取締役
23.5同行専務取締役
26.6同行代表取締役副頭取(現任)
27.6当社取締役(現任)

常勤監査役北 野 一 郎1967年2月12日生平成4.10公認会計士2次試験合格
太田昭和監査法人(現 新日本有限責任監査法人)入所

(注)4
-
8.3公認会計士3次試験合格
12.7同監査法人退所
公認会計士北野一郎事務所開設
現在に至る
23.6当社常勤監査役(現任)
監査役安 藤 重 良1943年4月18日生昭和58.11株式会社安藤七宝店代表取締役社長(現任)(注)534
平成15.6当社監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)

監査役小 林 一 光1938年2月16日生平成21.5金印株式会社 代表取締役会長(現任)(注)580
22.11金印物産株式会社・金印わさび株式会社 取締役会長(現任)
24.6当社監査役(現任)
673

1 取締役 安孫子正、高坂毅 、大石幼一、小笠原剛の各氏は、社外取締役であります。
2 監査役 北野一郎、安藤重良、小林一光の各氏は、社外監査役であります。
3 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04609] S100566H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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