有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10057Z8
株式会社オリエンタルランド 提出会社の経営指標等 (2015年3月期)
回次 | 第 51 期 | 第 52 期 | 第 53 期 | 第 54 期 | 第 55 期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | 百万円 | 306,273 | 312,996 | 341,327 | 402,506 | 399,234 |
経常利益 | 百万円 | 49,404 | 59,620 | 73,126 | 98,632 | 98,974 |
当期純利益 | 百万円 | 22,171 | 28,669 | 47,599 | 62,235 | 65,159 |
資本金 | 百万円 | 63,201 | 63,201 | 63,201 | 63,201 | 63,201 |
発行済株式総数 | 株 | 90,922,540 | 90,922,540 | 90,922,540 | 90,922,540 | 90,922,540 |
純資産額 | 百万円 | 347,801 | 369,608 | 414,803 | 467,548 | 529,136 |
総資産額 | 百万円 | 564,463 | 606,223 | 629,445 | 632,734 | 705,883 |
1株当たり純資産額 | 円 | 4,169.48 | 4,430.49 | 4,969.51 | 1,399.84 | 1,583.79 |
1株当たり配当額 | 円 | 100.00 | 100.00 | 120.00 | 120.00 | 140.00 |
(内1株当たり中間配当額) | (50.00) | (50.00) | (60.00) | (60.00) | (70.00) | |
1株当たり当期純利益金額 | 円 | 256.74 | 343.69 | 570.40 | 186.37 | 195.06 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | 円 | - | 333.05 | 537.29 | 179.78 | 188.69 |
自己資本比率 | % | 61.6 | 61.0 | 65.9 | 73.9 | 75.0 |
自己資本利益率 | % | 6.3 | 8.0 | 12.1 | 14.1 | 13.1 |
株価収益率 | 倍 | 25.7 | 25.8 | 26.9 | 21.1 | 46.6 |
配当性向 | % | 38.95 | 29.10 | 21.04 | 16.10 | 17.94 |
従業員数 | 人 | 2,219 | 2,201 | 2,186 | 2,196 | 2,229 |
[外、平均臨時雇用者数] | [13,571] | [13,212] | [14,660] | [16,173] | [16,217] |
2.第51期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.2015年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割を行いましたが、第54期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
4.2015年4月1日付で普通株式1株につき4株の割合で株式分割をしておりますが、第55期末日の株価は権利落ち後の株価となっております。なお、第55期の株価収益率は、権利落ち後の株価を1株当たり当期純利益金額で除して算定しております。
5.「1株当たり純資産額」の算定上、従業員持株会信託口が保有する当社株式を期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。
また、「1株当たり当期純利益金額」及び「潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額」の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。
6.配当性向は配当金総額(従業員持株会信託口に対する配当金を含む。)を当期純利益で除して算定しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04707] S10057Z8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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