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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10053JB

有価証券報告書抜粋 株式会社電通グループ 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性15名 女性1名 (役員のうち女性の比率6.25%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長執行役員
石井 直1951年3月10日1973年4月当社入社注415,357
1999年6月当社第4アカウント・プランニング本部営業局長
2002年6月当社常務執行役員
2004年6月当社上席常務執行役員
2006年6月当社常務取締役
2009年4月当社取締役 専務執行役員
2011年4月当社代表取締役 社長執行役員(現任)
取締役
副社長執行役員
社長補佐、
グループCFO、
直轄、コーポレート統括
中本 祥一1950年11月15日1973年4月当社入社注417,366
2001年12月当社財経本部経理局長
2006年6月当社執行役員財経本部長
2007年6月当社常務執行役員財経本部長兼経理局長
2008年6月当社常務執行役員兼経理局長
2009年4月当社常務執行役員
2009年6月当社取締役 常務執行役員
2011年4月当社取締役 専務執行役員
2013年4月当社取締役 副社長執行役員(現任)
取締役
専務執行役員
国内事業統括、
国内事業担当
(アカウント
プランニング・
ユニット)、グループ
加藤 讓1951年3月25日1973年4月当社入社注47,643
2004年4月当社第5アカウント・プランニング本部営業局長
2006年7月当社国際本部国際事業統括局エグゼクティブ・プロジェクト・マネージャー兼ネットワーク事業推進室長兼アセアン地域事務所長
2008年7月当社グローバル事業統括局長
2009年4月当社執行役員
2011年4月当社常務執行役員
2011年6月当社取締役 常務執行役員
2013年4月当社取締役 専務執行役員(現任)
取締役
専務執行役員
海外事業統括ティモシー・
アンドレー
1961年4月28日2002年3月National Basketball Association入社
Senior Vice President
Communications & Marketing
注46,521
2005年12月BASF Corporation入社 CCO
2006年5月Dentsu America, LLC.入社 CEO
2008年6月当社執行役員
2008年11月Dentsu Holdings USA, Inc.
President & CEO(現任)
2012年4月当社常務執行役員
2013年4月当社専務執行役員
2013年6月当社取締役 専務執行役員(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
常務執行役員
コーポレート
統括補佐(海外)、
IR、情報開示担当
松島 訓弘1955年2月7日1978年4月当社入社注43,633
2006年4月当社国際本部国際事業統括局長
2008年6月当社執行役員
2012年6月当社取締役 執行役員
2013年4月当社取締役 常務執行役員(現任)
取締役
常務執行役員
国内事業統括補佐
(メディアビジネス担当、メディア・コンテンツ・ユニット)
髙田 佳夫1955年3月19日1977年4月当社入社注43,688
2007年6月当社メディア・コンテンツ本部テレビ局長
2009年4月当社執行役員兼テレビ局長
2010年4月当社執行役員
2012年4月当社執行役員兼ラジオテレビ&
エンタテインメント局長
2013年4月当社常務執行役員
2013年6月当社取締役 常務執行役員(現任)
取締役
執行役員
国内事業統括補佐
(営業担当、アカウントプランニング・ユニット)
登内 昭1953年1月15日1975年4月日本天然色映画株式会社入社注46,652
1977年4月ヴィデオ東京入社
1978年1月当社入社
2001年8月当社第2アカウント・プランニング本部第2クリエーティブディレクション局長
2006年4月当社第1アカウント・プランニング本部営業局長
2009年4月当社執行役員
2013年6月当社取締役 執行役員(現任)
取締役
執行役員
国内事業統括補佐、関西支社全般担当服部 一史1953年10月27日1977年4月当社入社注43,671
2008年1月当社関西本部京都営業局長
2008年7月当社京都営業局長
2012年4月当社執行役員
2013年6月当社取締役 執行役員(現任)
取締役
執行役員
国内事業統括補佐
(ソリューションビジネス担当)
山本 敏博1958年5月31日1981年4月当社入社注44,063
2008年7月当社コミュニケーション・デザイン・センター エグゼクティブ・プロジェクト・マネージャー
2009年4月当社コミュニケーション・デザイン・センター長
2010年4月当社コミュニケーション・デザイン・センター長兼MCプランニング局長
2011年4月当社執行役員
2014年6月当社取締役 執行役員(現任)
取締役西澤 豊1950年6月18日1974年4月株式会社時事通信社入社注4
1989年4月同社ソウル特派員
1999年4月同社長野支局長
2002年4月同社出版局世界週報編集部長
2004年4月同社横浜総局長
2006年6月同社経理局長
2008年6月同社取締役
2012年6月同社代表取締役社長(現任)
2013年6月当社取締役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役福山 正喜1948年11月20日1971年4月社団法人共同通信社入社注4
1998年9月同法人編集局政治部長
2004年9月同法人総務局長
2005年6月同法人常務理事、メディア総本部長
2007年6月同法人専務理事、総務総本部長
2008年6月同法人専務理事
2012年6月株式会社共同通信会館代表取締役専務
2013年6月一般社団法人共同通信社社長、
編集主幹(現任)
2014年6月当社取締役(現任)
常勤監査役志村 薫1950年6月7日1978年4月当社入社注55,132
2002年6月当社MPR推進室長
2005年10月当社経営企画局エグゼクティブ・プロジェクト・マネージャー兼経営情報開発室長
2007年7月当社コーポレート本部情報システム局長
2009年4月当社執行役員
2011年4月当社常務執行役員
2011年6月当社取締役 常務執行役員
2013年4月当社取締役
2013年6月当社常勤監査役(現任)
常勤監査役加藤 健一1954年11月12日1978年4月当社入社注611,973
2001年4月当社営業局長
2004年3月当社営業総括アカウント・
プランニング計画局局長職
2005年10月 当社アカウント・プランニング統括本部プロジェクト・プロデュース局局長職
2007年7月当社アカウント・プランニング統括本部アカウント・プランニング計画局長
2008年7月当社営業局長
2011年4月当社執行役員
2014年4月当社顧問
2014年6月当社常勤監査役(現任)
監査役遠山 敦子1938年12月10日1962年4月文部省入省注7
1991年6月 文部省教育助成局長
1992年7月文部省高等教育局長
1994年7月文化庁長官
1996年6月駐トルコ共和国大使
2000年4月国立西洋美術館館長
2001年4月独立行政法人国立美術館理事長
2001年4月文部科学大臣
2004年4月公益財団法人パナソニック教育財団理事長
2005年4月財団法人新国立劇場運営財団理事長
2007年3月公益財団法人トヨタ財団理事長(現任)
2008年6月当社監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役長谷川 俊明1948年9月13日1977年4月弁護士登録(第一東京弁護士会)注8
1982年1月大橋・松枝・長谷川法律事務所パートナー
1990年1月長谷川俊明法律事務所代表(現任)
2011年6月当社監査役(現任)
監査役古賀 健太郎1961年8月11日1985年4月株式会社三菱総合研究所入社注7300
1993年5月コロンビア大学経営管理研究科修士課程修了
1999年6月ハーバード大学経営管理研究科博士課程修了
経営管理学博士号取得
2001年4月早稲田大学商学部助教授
2002年1月イリノイ大学会計学科助教授
2009年7月国立大学法人一橋大学大学院国際企業戦略研究科准教授(現任)
2012年6月当社監査役(現任)
85,999


(注) 1 取締役西澤豊氏および福山正喜氏は、社外取締役であります。
2 監査役遠山敦子氏、長谷川俊明氏および古賀健太郎氏は、社外監査役であります。
3 監査役遠山敦子氏、長谷川俊明氏および古賀健太郎氏は、東京証券取引所有価証券上場規程に定める独立役員であります。
4 2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
8 2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2018年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04760] S10053JB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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