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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004KZM

有価証券報告書抜粋 株式会社精養軒 役員の状況 (2015年1月期)


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役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長代表取締役酒 井 裕1951年12月1日生1974年3月当社入社(注)320.2
1995年2月人事部長
1998年5月経理部長
2005年4月取締役経理部長就任
2007年4月
2009年4月
2010年4月
常務取締役管理統括部長就任
専務取締役管理本部長就任
代表取締役社長就任(現)
常務取締役管理統括部長清 田 祐 司1960年5月13日1983年4月㈱富士銀行入行
(注)4
1.0
2009年4月㈱みずほ銀行赤羽支店支店長
2011年8月㈱みずほコーポレート銀行より当社に出向
2011年8月当社総務部経営企画室顧問
2012年4月常務取締役管理統括部長就任(現)
常務取締役営業統括部長横 溝 孝 典1950年8月22日生1975年3月当社入社(注)42.0
1996年10月経理課長
2007年10月人事課長
2008年1月総務部次長
2008年4月
2010年4月
取締役総務部長就任
常務取締役管理部長就任
2012年4月常務取締役営業統括部長(現)
取締役営業部長加 島 利 彦1952年12月19日生1975年9月当社入社(注)41.4
1998年5月施設課長
2007年5月営業部長
2008年4月取締役営業部長就任(現)
取締役総支配人木 村 彰 夫1954年12月18日生1978年3月当社入社(注)32.6
2004年7月営業課長
2007年10月上野営業所副支配人
2008年1月上野営業所支配人
2011年4月取締役総支配人就任(現)
取締役調理部長吉 田 和 男1955年3月5日生1973年3月当社入社(注)43.2
1999年4月船堀営業所料理長
2001年10月上野営業所副料理長
2009年10月上野営業所料理長
2014年4月取締役調理部長就任(現)
取締役古 屋 勝 彦1937年12月31日生1981年5月㈱松屋取締役就任(注)31.3
1989年12月同社取締役社長就任
2003年5月同社取締役会長就任
2011年5月同社名誉会長(現)
1993年4月当社取締役就任(現)
取締役根 津 公 一1950年5月16日生1982年5月㈱東武百貨店取締役就任(注)4131.7
1999年1月同社取締役社長就任
2013年4月同社取締役会長就任(現)
2002年4月当社取締役就任(現)
常勤監査役横 溝 良 和1954年1月7日生1977年4月株式会社コスガ入社(注)61.0
1998年6月同社商品部長
2005年10月同社経理部長
2008年11月同社退社
2010年4月当社監査役就任(現)
監査役幸 山 守1950年8月8日生1973年6月監査法人中央会計事務所入所(注)51.0
1981年3月同所退所
1981年4月公認会計士幸山守事務所開業
2001年4月当社監査役就任(現)
監査役江 藤 史 朗1957年2月8日1982年4月警視庁入庁
(注)5
2004年9月警視庁警視で退庁
2005年12月自由民主党衆議院議員公設第一秘書
2007年2月自由民主党衆議院議員政策担当秘書
2008年7月㈱総合危機管理代表取締役
2012年4月当社監査役就任(現)
165.4



(注) 1 取締役古屋勝彦、根津公一は社外取締役であります。
2 監査役幸山守、江藤史朗は社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年1月期に係る定時株主総会終結の時から2017年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 取締役の任期は、2014年1月期に係る定時株主総会終結の時から2016年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2012年1月期に係る定時株主総会終結の時から2016年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役の任期は、2014年1月期に係る定時株主総会終結の時から2018年1月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 監査役横溝良和は常務取締役横溝孝典の実弟であります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04763] S1004KZM)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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