有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005TEN
日本プロセス株式会社 沿革 (2015年5月期)
年月 | 概要 |
1967年6月 | 東京都大田区に日本プロセスコンサルタント株式会社を設立。 プロセス工業向けのエンジニアリング、システム開発およびコンサルティング業務を開始。 |
1969年4月 | プロセス・コントロール・コンピュータ用基本システムの開発開始。 中近東向け海外プロジェクト業務開始。 |
1970年6月 | プロセス工業の制御・自動化システム開発開始。 |
1971年5月 | 商号を日本プロセス株式会社に変更。 |
1973年10月 | 鉄鋼プラント用制御システムの開発開始。 |
1974年5月 | 情報システム株式会社(アイ・エス・アイ株式会社)設立。 |
1975年8月 | 青梅事業所を開設。言語プロセッサ・教育システム開発開始。 |
1975年9月 | コンピュータシステムプランニング株式会社設立。 |
1977年3月 | 日立事業所を開設。原子力・エネルギー関連プロジェクト開発開始。 |
1978年4月 | プロセス・コントロール・コンピュータ用通信制御システム開発開始。 ラボラトリー制御システム開発開始。 |
1980年12月 | 府中事業所を開設。 |
1981年4月 | 名古屋事業所を開設。自動車工業用CADシステム開発開始。 |
1982年1月 | 地震・気象観測システム開発開始。 |
1983年4月 | AI用ツール開発開始。 |
1985年2月 | 設備診断用エキスパートシステム開発開始。 |
1985年4月 | 国際プロセスシステム株式会社(現アイ・ピー・エス株式会社)設立。 |
1986年3月 | 株式会社鉄研エンジニヤ―ズ(現国際プロセス株式会社)設立。 |
1987年5月 | 印刷・出版自動化システム開発開始。 |
1988年6月 | 防衛訓練システム開発開始。 |
1990年9月 | 日本ビット株式会社を吸収合併。 |
1992年6月 | 株式を日本証券業協会に店頭上場。電力系統システム開発開始。 |
1993年1月 | 新幹線新運行管理システム開発開始。 |
1995年1月 | JR貨物分散型ネットワーク・システム開発開始。 |
1997年10月 | 衛星画像処理システム開発開始。 |
1998年5月 | 災害対策ナビゲーションシステム開発開始。 |
1999年8月 | 株式会社ローレルインテリジェントシステムズと資本業務提携。 |
1999年9月 | ユニバーサルシステムズエンジニアリング株式会社に資本参加。 |
2000年4月 | 川崎事業所(現京浜事業所)を開設。 |
2001年12月 | 三島事業所を開設。 |
2004年3月 | 住宅部材加工システム用ラインコンピュータソフト(羽柄材用)完成。 |
2004年9月 | 本社を東京都港区に移転。 |
2008年7月 | 中国(大連)に国際プロセス株式会社の子会社として大連艾普迪科技有限公司(IPDDalianEngineeringLimited.)を設立。 |
2010年4月 | ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所JASDAQに上場。 |
2010年6月 | コンピュータシステムプランニング株式会社を吸収合併。 |
2010年8月 | 横浜事業所を開設。 |
2010年12月 | アイ・エス・アイ株式会社を吸収合併。 |
2013年7月 | 大阪証券取引所と東京証券取引所の合併に伴い、東京証券取引所JASDAQに上場。 |
2014年8月 | アドソル日進株式会社と業務資本提携。 |
2015年6月 | アイ・ピー・エス株式会社を吸収合併。 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04873] S1005TEN)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。