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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005322

有価証券報告書抜粋 株式会社アイネット 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性14名 女性2名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役会長-池田 典義1940年8月14日生1971年4月 株式会社フジコンサルト設立(現株式会社アイネット=当社)代表取締役社長
2003年6月 株式会社テレビ神奈川取締役(現任)
2006年6月 当社代表取締役会長就任
2010年3月 株式会社相模原ゴルフクラブ代表取締役社長就任
2015年6月 当社取締役会長(現任)
(注)31,671,290
代表取締役社長-梶本 繁昌1959年11月17日生1982年1月 日本コンピュータ開発株式会社入社
1991年4月 合併により当社ソフトウェア開発部次長
1998年4月 当社システム営業部長
2000年6月 当社取締役就任 ソフトウェア事業部長
2002年6月 当社常務取締役就任 ソリューション事業本部長
2003年6月 当社専務取締役就任 事業統括兼ビジネス・ソリューション本部長
2006年6月 当社取締役副社長就任
2008年4月 当社代表取締役社長就任(現任)
(注)3116,900
専務取締役事業統括田口 勉1953年8月2日生2005年6月 KVH株式会社常務執行役員マーケティング本部長
2007年5月 当社入社
6月 当社常務取締役就任 営業推進担当
2008年4月 当社常務取締役事業統括
2010年4月 当社常務取締役事業統括兼クラウドサービス事業部長
2011年10月 当社常務取締役事業統括兼データセンター本部長兼データセンター本部クラウドサービス事業部長
2013年4月 当社常務取締役事業統括兼データセンター本部長
6月 当社専務取締役就任 事業統括兼データセンター本部長
2014年4月 当社専務取締役事業統括(現任)
(注)360,800


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常務取締役本社統括大嶋 均1953年1月15日生1971年4月 株式会社東海銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行
2001年11月 株式会社UFJ銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)金沢文庫支店長
2003年8月 当社入社 総務部長
2004年8月 当社執行役員総務部長
2008年6月 当社上席執行役員総務部長
2009年4月 当社上席執行役員管理本部長兼総務部長
2010年6月 当社取締役就任 管理本部長兼総務部長
2012年2月 株式会社アイネット・データサービス代表取締役社長就任
2013年4月 当社取締役管理本部長
6月 当社常務取締役就任 本社統括兼管理本部長兼財務本部長兼企画本部長
2015年4月 当社常務取締役本社統括(現任)
(注)328,100
常務取締役SS本部長鰐渕 浩1956年9月23日生1979年4月 ゼネラル石油株式会社(現EMGマーケティング合同会社)入社
2003年7月 エクソンモービル有限会社(現EMGマーケティング合同会社)テクノロジー&オペレーションマネージャー
2005年2月 当社入社
4月 当社データセンター本部長
2006年4月 当社執行役員データセンター本部長
2007年4月 当社執行役員SS本部長
2009年6月 当社取締役就任 SS本部長兼第1SS事業部長
2013年4月 当社取締役SS本部長兼第2SS事業部長
6月 当社常務取締役就任 SS本部長兼第2SS事業部長
2014年4月 当社常務取締役SS本部長(現任)
(注)327,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常務取締役戸塚事業本部長兼メーリングサービス事業部長佐伯 友道1962年12月2日生1984年4月 当社入社
2007年4月 当社MS事業部長
2008年6月 当社執行役員MS事業部長
2010年6月 当社取締役就任 メーリングサービス事業部長
2013年4月 当社取締役戸塚事業本部長兼メーリングサービス事業部長
6月 株式会社アイネット・データサービス代表取締役社長就任(現任)
2015年6月 当社常務取締役就任 戸塚事業本部長兼メーリングサービス事業部長(現任)
(注)328,000
取締役ソリューション本部長坂井 満1957年11月16日生1980年4月 富士通株式会社入社
2012年6月 株式会社富士通マーケティング執行役員兼営業推進本部副本部長
2013年4月 同社執行役員兼商品戦略推進本部長
2015年4月 当社入社 執行役員ソリューション本部付
6月 当社取締役就任 ソリューション本部長(現任)
(注)3-
取締役SS本部副本部長兼第1SS事業部長石神 哲1957年12月29日生1982年4月 当社入社
2007年4月 当社SS本部第2SS事業部札幌支店長
2011年4月 当社SS本部第2SS事業部長
2012年6月 当社執行役員SS本部第1SS事業部長
2014年6月 当社取締役就任 SS本部副本部長兼第1SS事業部長(現任)
(注)316,100
取締役本社統括代理内田 直克1961年5月12日生1984年4月 株式会社横浜銀行入行
2011年5月 株式会横浜銀行戸塚支店長
2014年4月 当社入社 財務本部経理部統括部長
6月 当社執行役員財務本部経理部統括部長
2015年4月 当社執行役員本社統括代理
6月 当社取締役就任 本社統括代理(現任)
(注)310,000


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役ソリューション本部副本部長兼制御事業部長立島 直記1963年10月15日生1988年4月 日本コンピュータ開発株式会社(現株式会社アイネット)入社
2011年4月 当社ソリューション本部エンタープライズシステム事業部長
2012年6月 当社執行役員ソリューション本部エンタープライズシステム事業部長
2014年6月 当社取締役就任 ソリューション本部副本部長兼エンタープライズシステム事業部長
2015年4月 当社取締役ソリューション本部副本部長兼制御事業部長(現任)
(注)319,600
取締役-浅井 紀代子1956年11月23日生1984年7月 篠原会計事務所(現税理士法人さくら共同会計事務所)入所
12月 税理士登録
2010年6月 税理士法人さくら共同会計事務所代表社員税理士(現任)
9月 株式会社横浜会計社代表取締役(現任)
2015年6月 当社取締役就任(現任)
(注)3-
取締役-竹之内 幸子1968年2月23日生 2011年8月 株式会社エ・ム・ズ代表取締役
2012年8月 株式会社Woomax設立 代表取締役(現任)
2015年6月 当社取締役就任(現任)
(注)3-
常勤監査役-本村 晴樹1952年5月21日生1976年4月 株式会社三菱銀行(現株式会社三菱東京UFJ銀行)入行
2005年4月 ダイヤモンドコンピューターサービス株式会社(現三菱総研DCS株式会社)入社 金融推進統括部長
2007年6月 三菱総研DCS株式会社人事部長
2009年2月 同社事業推進企画部部長
6月 当社常勤監査役就任(現任)
(注)45,700


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
常勤監査役-〆野 和彦1953年5月10日生1977年4月 富士通株式会社入社
2008年4月 株式会社富士通システムソリューションズ(現株式会社富士通システムズ・イースト)経営執行役兼産業ソリューションサービス本部長
2009年4月 当社入社 ソリューション副本部長
2010年4月 当社執行役員ソリューション本部長兼第2ソリューション事業部長
6月 当社取締役就任 ソリューション本部長兼第2ソリューション事業部長
2011年4月 当社取締役 ソリューション本部長
2015年6月 当社常勤監査役就任(現任)
(注)413,500
監査役-大橋 秀夫1960年1月28日生1983年4月 新和監査法人(現あずさ監査法人)入社
1986年3月 公認会計士登録
1987年1月 公認会計士岡本忍事務所入所
1992年4月 税理士登録
7月 大橋会計士事務所 所長(現任)
1996年9月 株式会社大橋会計 代表取締役(現任)
2006年6月 当社監査役就任(現任)
(注)416,200
監査役-田下 佳彦1947年11月18日生1971年4月 日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社
2001年6月 エヌ・ティ・ティ・データ・カスタマサービス株式会社代表取締役社長
2011年6月 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ・ウェーブ常勤監査役
株式会社NTTデータ・エム・シー・エス監査役
2015年6月 当社監査役就任(現任)
(注)4-
2,013,190
(注)1.取締役浅井紀代子及び竹之内幸子の各氏は、社外取締役であります。
2.監査役本村晴樹、大橋秀夫及び田下佳彦の各氏は、社外監査役であります。
3.2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2015年6月24日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04919] S1005322)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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