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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10057RC

有価証券報告書抜粋 株式会社ジャストシステム 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長福良 伴昭1963年1月1日生
1983年6月当社入社
1986年6月取締役
1995年6月常務取締役
1998年3月取締役
1999年6月常務取締役
2003年4月ビジネスアプリケーション製品開発部長
2009年6月代表取締役社長(現任)
(注)31,050
取締役経営企画室長内藤 興人1941年8月2日生
1995年2月当社入社
1995年6月取締役(2003年6月退任)
2003年6月理事
2010年6月
2013年10月
取締役(現任)
経営企画室長(現任)
(注)37
取締役事業推進部
事業担当
出野 朋英1968年4月10日生
1992年4月㈱キーエンス 入社
2001年12月㈱キーエンス FA-IN事業部 商品企画グループ長
2007年6月㈱キーエンス 新規商品企画プロジェクト責任者兼務
2009年6月当社取締役事業推進部事業担当(現任)
2012年6月㈱キーエンス 取締役
(注)35
取締役事業推進部
開発担当
三木 雅之1975年4月3日生
1998年4月㈱キーエンス 入社
2007年9月㈱キーエンス MECT事業部 商品開発グループ長
2009年6月

2014年6月
当社取締役事業推進部開発担当(現任)
㈱キーエンス 取締役(現任)
(注)35
取締役事業推進部企画担当関灘 恭太郎1977年12月29日生
2000年4月㈱キーエンス 入社
2006年3月㈱キーエンス 新規商品企画プロジェクト
2009年6月当社取締役事業推進部企画担当(現任)
2012年7月経営企画室長
(注)35
取締役山神 理1974年12月27日生
1999年4月第二東京弁護士会 入会
アンダーソン・毛利・友常法律事務所 入所
2007年1月アンダーソン・毛利・友常法律事務所パートナー(現任)
2015年6月当社社外取締役(現任)

(注)3-
監査役
(常勤)
豊田 亘1952年3月4日生
1976年4月国税庁東京国税局 大蔵事務官・調査官
1981年2月AIG AIU保険会社 経理部主計課長
1997年4月日本オラクル㈱ 経理部長
1998年11月

2000年6月

2001年12月

2003年3月
2004年6月

2009年9月

2012年6月
日本ゲートウェイ㈱ コントローラー
㈱サイバード CFO(財務担当役最高責任者)
SASジャパン 財務担当役員・経営管理本部長
US SOX Consultant
㈱ニドー、ニドー工業㈱、㈱アイ・エム・イー 代表取締役社長
NEUSOFT Japan㈱ CFO兼管理部長代行
当社常勤監査役(現任)
(注)4-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役熊谷 勉1950年5月7日生
1974年4月㈱伊勢丹 入社
1995年2月同 経理部 財務担当付部長
1998年4月同 経理部 主計担当長
2001年2月同 経理部 財務担当長
2006年2月同 経理部 経理サービス担当長
2007年4月同 執行役員 経理部長
2009年4月同 常勤監査役
2011年4月㈱三越伊勢丹 常勤監査役
2012年3月
2012年6月
2012年12月
同 常勤監査役 退任
当社監査役(現任)
㈱ケイ・ウノ監査役(現任)
(注)4-
監査役難波 正1971年1月10日生
1994年4月㈱キーエンス 入社
2004年1月㈱キーエンス プロダクションマネジメント部 物流管理グループ長
2009年3月㈱キーエンス プロダクションマネジメント部 購買グループ長
2009年6月当社監査役(現任)
2009年10月
㈱キーエンス 事業支援部総務ITグループ長 (現任)
(注)4-
1,072
(注)1.取締役山神理は社外取締役であります。
2.監査役豊田亘、熊谷勉、難波正は社外監査役であります。
3.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間。
4.2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E04996] S10057RC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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