シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S10058LF

有価証券報告書抜粋 株式会社早稲田アカデミー 沿革 (2015年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期
年月沿革
1974年11月大鵬機械株式会社設立。
1975年7月当社創業者須野田誠が、東京都杉並区阿佐谷南にて小中学生対象の学習指導サークルを開始。
1976年3月名称を「早稲田大学院生塾」とし、本格的に学習塾として発足。
1979年7月大鵬機械株式会社に営業譲渡し、名称を「株式会社早稲田大学院生塾」に変更、株式会社として本格的に事業展開を開始。
本社を東京都杉並区成田東に移転。
1985年12月商号を「株式会社早稲田大学院生塾」から「株式会社早稲田アカデミー」に変更。
1986年1月本社を東京都杉並区高円寺南に移転。
1988年3月「早稲田日本語学校」を東京都杉並区高円寺南に開設。
「日本語ブックセンター創学社」を東京都杉並区高円寺南に開店。
1989年1月本社を東京都豊島区池袋に移転。
1989年1月「ラウンジ・アカデミー」を東京都豊島区池袋に開店。
1989年2月株式会社四谷大塚と準拠塾契約締結。
1990年2月「上福岡校」を埼玉県上福岡市(現 ふじみ野市)上福岡に開校し、埼玉県への進出を開始。
1992年2月株式会社ビック教育研究会よりVIC LANGUAGE CENTRE PTE LTDを買収し、シンガポールにて営業開始。
1995年3月「早稲田日本語学校」及び「ラウンジ・アカデミー」を閉鎖。
1995年4月「シンガポール校」を設立し、VIC LANGUAGE CENTRE PTE LTD(1997年8月に清算結了)の営業を引き継ぐ。
1995年12月「日本語ブックセンター創学社」を閉鎖。
1996年3月「サクセス18高円寺校」を高円寺校より分離開校、大学受験特化校舎を設置。
1996年11月有限会社国立教育研究所より営業を譲り受け、「国立校(国研)」を東京都国立市中に開校。
1997年3月東京システム株式会社(100%出資子会社)を設立。
1997年9月株式会社四谷大塚と提携塾契約締結。
1998年7月「宮崎台校」を神奈川県川崎市宮前区宮崎に開校し、神奈川県への進出を開始。
1999年2月日本証券業協会に株式を店頭登録。
1999年3月「シンガポール校」を営業譲渡し、閉鎖。
2001年3月「MYSTA池尻大橋教室」「MYSTA戸田公園教室」を開校し、個別指導分野への進出を開始。
2001年4月株式会社秀文社と企業提携を行い、同社株式を取得。
2002年2月難関中学・高校受験特化ブランド「ExiV(エクシブ)」を新たに開設。
2003年3月「松戸校」を千葉県松戸市本町に開校し、千葉県への進出を開始。
2004年12月
2005年4月		日本証券業協会への店頭登録を取消し、ジャスダック証券取引所に株式を上場。
社会人対象の研修事業リーダー育成合宿「W-ExPerT(ダブルエキスパート)」を開始。
2006年5月東京システム株式会社(100%出資子会社)を解散。
2007年1月東京証券取引所市場第二部に株式を上場。
2007年2月ジャスダック証券取引所への上場廃止。
2007年3月
2007年3月		「つくば校」を茨城県つくば市竹園に開校し、茨城県への進出を開始。
株式会社秀文社の株式を売却し、関連会社から除外。
2007年4月教員・教員志望者対象の研修事業「教師力養成塾」を開始。
2007年5月
2007年7月
2010年2月
2010年8月
2010年9月
2011年4月		株式会社野田学園の株式を取得し、完全子会社化(現:連結子会社)。
株式会社ビーケアの株式を取得し、子会社化。
株式会社ビーケアの全株式を譲渡し、連結子会社から除外。
株式会社明光ネットワークジャパンと業務提携契約締結。
株式会社明光ネットワークジャパンと資本提携契約締結。
「早稲田アカデミー個別進学館 御茶ノ水校」を東京都千代田区に開校。株式会社明光ネットワークジャパンと共同開発を行う難関校受験対応型個別指導塾の直営校展開を開始。
2012年12月
2014年3月		東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。
テイエス企画株式会社と業務提携基本契約締結。
前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05028] S10058LF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ