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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004SSZ

有価証券報告書抜粋 株式会社クリーク・アンド・リバー社 沿革 (2015年2月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

年月沿革
1990年3月株式会社クリーク・アンド・リバー社として東京都新宿区荒木町22番地に設立
マーケティングコンサルティング会社としてスタート
1990年10月東京都千代田区一番町6番地へ移転
1991年5月一般労働者派遣事業の許可を取得(般13-01-0367)
1992年7月映像クリエイター・エージェンシー事業を開始
1993年7月東京都千代田区一番町15番地 一番町コートビルへ移転
1993年11月大阪市北区紅梅町1-14 カサビアンカに大阪支社開設(般27-02-0155)
有料職業紹介事業の許可を取得(13-01-ユ-0240)
1995年5月大阪市北区天神橋二丁目2番2号 KDK天満ビル3Fへ大阪支社移転
1996年2月東京都千代田区一番町15番地 一番町NNビルへ移転
1996年6月マルチメディアクリエイター・エージェンシー事業開始
1996年12月ゲームクリエイター・エージェンシー事業開始
1997年7月出版・広告クリエイター・エージェンシー事業開始
1997年11月「株式会社ギャガ・コミュニケーションズ」と提携「CR-GAGAプロジェクト」スタート
クリエイターのための月刊情報誌「DIRECTOR'S MAGAZINE」創刊
1998年11月「CR-GAGAプロジェクト」日本初フル3DCGムービー「VISITOR」完成
1999年10月東京都港区赤坂七丁目3番37号 カナダ大使館ビル2Fへ移転
C&Rプロフェッショナル・エデュケーションセンターを設立
東映アニメーション株式会社と提携「CR-東映アニメーションプロジェクト」スタート
2000年2月大阪市北区西天満四丁目3番25号 梅田プラザビル アネックスへ支社移転
2000年6月大阪証券取引所(ナスダック・ジャパン[現JASDAQ(スタンダード)]市場)に上場
2001年8月韓国ソウルに連結子会社「CREEK & RIVER KOREA Co.,Ltd.」を設立
2001年11月NTT研究所と「全国撮影ネットワーク」実証実験開始
2003年2月「株式会社メディカル・プリンシプル社」の株式取得により子会社化
2004年3月大阪市北区堂島浜一丁目4番地16号 アクア堂島西館13Fへ大阪支社移転
2005年1月「株式会社リーディング・エッジ社」の株式取得により持分法適用関連会社化
2005年4月連結子会社「有限会社BSプロジェクト」を設立
2005年11月連結子会社「有限会社ASプロジェクト」を設立
2006年5月東京都千代田区麹町二丁目10番9号 C&Rグループビルへ本社移転
財団法人日本情報処理開発協会より「プライバシーマーク」認定を取得(第A860704(01)号)
2006年9月連結子会社「有限会社BSプロジェクト」第1回作品『ベルナのしっぽ』劇場公開
2006年11月連結子会社「有限会社ASプロジェクト」第1回作品『赤い鯨と白い蛇』劇場公開
2007年8月非連結子会社「株式会社C&Rリーガル・エージェンシー社」を設立
2008年2月持分法適用関連会社「株式会社リーディング・エッジ社」を連結子会社化
2008年8月非連結子会社「株式会社C&Rリーガル・エージェンシー社」を連結子会社化
2008年9月大阪市中央区南船場三丁目5番8号 日本生命心斎橋ビル8Fへ大阪支社移転
2008年10月「ホワイトハウスの住人 歴代アメリカ大統領の軌跡」DVDを発売
2009年6月「ジャスネットコミュニケーションズ株式会社」の株式取得により子会社化
2010年3月中国上海に非連結子会社「CREEK & RIVER SHANGHAI Co.,Ltd.」を設立
2010年7月中国電子書籍リーダーメーカーの漢王科技股份有限公司と中国市場での日本出版物等コンテンツ独占窓口として業務提携
2013年1月建築エージェンシー事業を開始
2013年2月ファッションクリエイター・エージェンシー事業を開始
2013年6月当社制作の映画「少年H」がモスクワ映画祭で特別作品賞を受賞
2013年7月グーグル社運営のYouTube上で展開する「マルチチャンネルネットワーク(MCN)」を提供開始
2013年12月「株式会社インター・ベル」の第三者割当増資引受により連結子会社化
2014年9月クリエイティブに特化したクラウドソーシング「クリエイターズシップ」を開始
2014年12月宮部みゆき氏の『模倣犯』の海外電子配信を開始

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05096] S1004SSZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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