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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005HH7

有価証券報告書抜粋 株式会社トーシンホールディングス 役員の状況 (2015年4月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 7名 女性 2名 (役員のうち女性の比率22%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
石 田 信 文1960年1月3日生1980年5月個人経営の石田工業を創業(注)4530,400
1986年7月有限会社石田興業(1999年5月当社と合併)設立、取締役就任
1988年4月当社設立、代表取締役社長(現任)
取締役財務部長石 田 ゆかり1962年4月25日生1986年7月有限会社石田興業(1999年5月当社と合併)設立、取締役就任(注)4268,940
1988年4月当社設立、取締役就任
1988年4月当社取締役総務部GM
2001年7月当社取締役総務部長
2007年4月当社取締役財務部長
2009年7月
2012年7月
当社常務取締役財務部長
当社取締役財務部長(現任)
取締役管理部長江 本 健 一1978年11月1日生2001年4月当社入社(注)45,840
2006年5月当社執行役員社長室法務アセット担当マネージャー
2007年4月当社執行役員社長室兼アセット事業部マネージャー
2007年7月当社取締役就任
2007年7月当社取締役社長室兼アセット事業部マネージャー
2007年8月当社取締役社長室マネージャー
2008年7月当社取締役社長室長
2009年7月
2012年7月
当社常務取締役管理部長
当社取締役管理部長(現任)
取締役営業部長中 根 秀 平1976年9月6日生2000年3月当社入社(注)431,240
2006年5月当社執行役員営業部マネージャー
2009年5月当社執行役員営業部長
2009年7月当社取締役就任
2009年7月当社取締役営業部長(現任)
取締役社長室長
総務部長
旭 萌 々 子1982年6月16日生2005年4月当社入社(注)43,600
2013年11月当社社長室部長
2014年7月当社取締役就任
2014年7月当社取締役社長室長兼総務部長 (現任)
取締役阿 曽 克 彦1944年8月8日生1969年7月日本国有鉄道入社(注)4
1987年4月東海旅客鉄道株式会社入社
1988年4月ジェイアール東海バス株式会社取締役
1991年4月同社 常務取締役
1992年4月株式会社東海デジタルホン 常務取締役
1999年8月株式会社ジェイフォン東海 常務取締役
2001年7月中部国際空港株式会社 取締役
2007年7月名古屋ステーション開発株式会社 代表取締役社長
2012年7月ジェイアールセントラルビル株式会社 常勤監査役
2013年6月同社常勤監査役退任
2014年7月当社取締役就任(現任)
常勤監査役小 林 修 一1950年11月1日生1969年4月株式会社鵜飼組(現株式会社ウカイ)入社(注)5
1980年2月一級建築士登録
2011年1月コバヤシアーキテック設立
2012年2月当社仮監査役就任
2012年7月当社監査役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役山 本 秀 樹1968年8月21日生1996年10月監査法人トーマツ名古屋事務所入所(注)6
2000年4月公認会計士山本秀樹事務所設立
所長就任
2003年4月有限会社アルファコンサルティング(現株式会社アルファコンサルティング)設立 代表取締役就任
2007年7月アルファ税理士法人設立
代表社員就任
2008年12月当社仮監査役就任
2009年7月当社監査役(現任)
監査役鈴 木 真 司1958年10月24日生1991年4月愛知県弁護士会 登録
長谷川法律事務所 入所
(注)6
1997年4月鈴木真司法律事務所設立 所長就任
2009年7月当社監査役(現任)
840,020
(注)1.取締役石田ゆかりは代表取締役社長石田信文の配偶者であります。
2.取締役阿曽克彦は、社外取締役であります。
3.監査役山本秀樹及び鈴木真司は、社外監査役であります。
4.2015年7月23日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5.2012年7月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2013年7月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05137] S1005HH7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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