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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004Z5I

有価証券報告書抜粋 株式会社豆蔵ホールディングス 連結経営指標等 (2015年3月期)


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回次第12期第13期第14期第15期第16期
決算年月2011年3月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月
売上高(千円)4,446,9726,332,5549,411,0309,986,70112,781,453
経常利益(千円)382,117553,082928,9981,026,7921,123,127
当期純利益(千円)243,656425,007593,280581,754590,226
包括利益(千円)223,907438,420619,205586,436624,901
純資産額(千円)2,311,1792,689,1473,262,1443,765,1275,163,355
総資産額(千円)3,740,0465,573,7316,039,1526,600,86612,274,551
1株当たり純資産額(円)132.95153.24186.01214.48245.12
1株当たり当期純利益金額(円)13.6224.8234.3533.3733.62
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)13.4424.0533.3432.5332.78
自己資本比率(%)60.847.253.656.735.1
自己資本利益率(%)11.017.320.216.714.7
株価収益率(倍)16.810.115.512.018.6
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)512,301527,814720,095322,723534,675
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)△45,828△732,577△290,956△194,0641,236,390
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△275,357582,858△67,893△255,2171,069,144
現金及び現金同等物の期末残高(千円)990,6401,396,1841,760,0671,637,0554,472,542
従業員数(名)2976266026432,013

(注)1 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2 当社は、2011年6月27日の株式の追加取得に伴い、第13期第1四半期連結会計期間末まで持分法適用会社であったアクシスソフト株式会社を連結子会社といたしました。
3 当社は、2011年11月28日の株式取得に伴い、ジェイエムテクノロジー株式会社及び同社の子会社であるJM Singapore IT Solutions Pte.Ltd.を連結子会社といたしました。
4 碼媒卓軟件(上海)有限公司は、重要性が増したことにより、第13期連結会計年度末より連結子会社に含めております。
5 当社の完全子会社であるジェイエムテクノロジー株式会社が、2012年12月24日に当該会社の完全子会社であるJM Singapore IT Solutions Pte.Ltd.の株式の売却契約を締結したため、第14期第3四半期末より、同社を連結の範囲から除外しております。なお、2013年2月に全株式の売却を完了しております。
6 当社の完全子会社である株式会社オープンストリームとアクシスソフト株式会社は、2013年7月1日付にて株式会社オープンストリームを存続会社とする吸収合併を行っております。
7 当社は、2013年5月8日開催の当社取締役会の決議に基づき、2013年10月1日付で株式1株につき200株の株式分割を行っております。第12期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
8 当社は、2014年4月1日に全株式取得により株式会社メノックスを完全子会社といたしました。
9 当社は、2015年1月20日に全株式取得により株式会社デジタルメディア研究所を完全子会社といたしました。
10 当社は、2015年3月27日の株式の追加取得に伴い、持分法適用会社であった株式会社ジークホールディングス及び同社子会社9社を連結子会社といたしました。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05148] S1004Z5I)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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