有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10052UQ
倉敷紡績株式会社 役員の状況 (2015年3月期)
男性11名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.監査役 宮二朗氏及び茂木鉄平氏は、社外監査役であり、東京証券取引所有価証券上場規程第436条の2に定める「独立役員」であります。
2.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社では、執行役員制度を採用し、経営と執行の分離を行い、迅速な経営の意思決定を行う体制を構築しております。執行役員は16名で、上記記載の取締役を兼務する専務執行役員1名、執行役員5名の他に、常務執行役員 藤原秀則、八木克眞、執行役員 岡田治、西澤厚彦、藤井裕詞、中村潔、相德朗人、川野憲志、中川眞豪、安川洋の10名で構成されております。
7.当社では、法令に定める監査役の員数を欠くことになる事態に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||
代表取締役 取締役会長 | 井上 晶博 | 1948年8月11日生 |
| (注)4 | 146 | |||||||||||||||
代表取締役 取締役社長 | 藤田 晴哉 | 1958年7月26日生 |
| (注)2 | 43 | |||||||||||||||
代表取締役 専務執行役員 | 人事部、人材開発部、エレクトロニクス事業部、エンジニアリング部、バイオメディカル部担当 | 北川 晴夫 | 1951年2月3日生 |
| (注)2 | 47 | ||||||||||||||
取締役 執行役員 | 繊維事業部長 | 北畠 篤 | 1960年1月11日生 |
| (注)2 | 24 | ||||||||||||||
取締役 執行役員 | 化成品事業部長 | 馬場 紀生 | 1959年6月9日生 |
| (注)2 | 19 | ||||||||||||||
取締役 執行役員 | 繊維事業部副事業部長兼技術部門長兼技術部長 | 佐野 高司 | 1955年11月3日生 |
| (注)2 | 26 | ||||||||||||||
取締役 執行役員 | 総務部、不動産開発部担当兼総務部長兼倉紡記念館長 | 本田 勝英 | 1956年12月20日生 |
| (注)2 | 24 | ||||||||||||||
取締役 執行役員 | 企画室、財経部、システム部、技術研究所担当兼企画室長 | 稲岡 進 | 1960年6月3日生 |
| (注)2 | 27 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | ||||||||||||||||||||||||||
監査役 (常勤) | 原田 健 | 1953年7月13日生 |
| (注)3 | 62 | |||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 宮 二朗 | 1957年4月5日生 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 茂木 鉄平 | 1958年10月17日生 |
| (注)5 | - | |||||||||||||||||||||||||||
計 | 418 |
2.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
3.2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
4.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5.2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.当社では、執行役員制度を採用し、経営と執行の分離を行い、迅速な経営の意思決定を行う体制を構築しております。執行役員は16名で、上記記載の取締役を兼務する専務執行役員1名、執行役員5名の他に、常務執行役員 藤原秀則、八木克眞、執行役員 岡田治、西澤厚彦、藤井裕詞、中村潔、相德朗人、川野憲志、中川眞豪、安川洋の10名で構成されております。
7.当社では、法令に定める監査役の員数を欠くことになる事態に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | ||||||
山尾 哲也 | 1951年9月22日生 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00528] S10052UQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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