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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004F13

有価証券報告書抜粋 株式会社CLホールディングス 連結経営指標等 (2014年12月期)


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回次第23期第24期第25期第26期第27期
決算年月2010年12月2011年12月2012年12月2013年12月2014年12月
売上高(千円)9,128,08810,794,0759,761,52910,613,41011,446,364
経常利益(千円)201,211592,509378,585500,706666,348
当期純利益(千円)118,884348,947190,238277,746368,456
包括利益(千円)-351,901277,289354,615421,469
純資産額(千円)2,669,3073,001,3233,197,4253,595,6673,993,497
総資産額(千円)3,687,3444,358,3514,309,7085,071,5785,609,275
1株当たり純資産額(円)261.23292.19309.82342.23376.94
1株当たり当期純利益(円)11.7534.4818.7227.0835.30
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)11.7434.3618.5026.5234.33
自己資本比率(%)71.768.073.270.370.5
自己資本利益率(%)4.612.46.28.39.8
株価収益率(倍)12.511.613.631.226.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)517,418107,40272,651472,246146,737
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△87,482△46,991△39,919△19,556△200,790
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△12,651△21,916△89,67033,736△30,366
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,436,9071,434,2211,396,6111,936,3321,888,835
従業員数(人)172176173183208
(外、平均臨時雇用者数)(25)(29)(43)(48)(40)

(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第25期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)および「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2012年1月1日付で普通株式1株につき2株の割合での株式分割、2013年1月1日付で普通株式1株につき100株の割合での株式分割および2014年12月1日付で普通株式1株につき2株の割合での株式分割を行いましたが、第23期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
また、潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定にあたり、一定期間の勤務後に権利が確定するストック・オプションについて、権利の行使により払い込まれると仮定した場合の入金額に、ストック・オプションの公正な評価額のうち、将来企業が提供されるサービスに係る分を含める方法に算定しております。
当該会計方針の変更は遡及適用され、第23期および第24期連結会計年度の潜在株式調整後1株当たり当期純利益について遡及処理しております。
3.2012年1月1日付にて普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。なお、第24期の株価収益率については、第24期末時点の株価が権利落ち後の株価となっているため、権利落後の株価に当該株式分割の分割割合を乗じて計算しております。
4.2013年1月1日付にて普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。なお、第25期の株価収益率については、第25期末時点の株価が権利落ち後の株価となっているため、権利落後の株価に当該株式分割の分割割合を乗じて計算しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05199] S1004F13)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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