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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1004TPF

有価証券報告書抜粋 株式会社レイ 沿革 (2015年2月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

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1981年6月レーザーディスプレイ事業を目的として、東京都渋谷区に資本金1百万円で㈱スタジオ・レイを設立
1985年1月大阪市東成区に大阪事業所を設置
1987年6月東京都品川区に本社移転
1990年8月三菱商事㈱との合弁により映像事業を目的としてエム・シー・ビジョンズ㈱設立
1991年10月レーザーディスプレイシステム販売事業を営む㈱システム・レイ及びマルチスライド事業を営む㈱レイ・グラフィックを吸収合併
商号を㈱レイに変更し、本格的にデジタル映像事業に進出
1992年10月東京都大田区に京浜島事業所を設置し、映像機材レンタル事業を開始
1993年3月東京都港区に本社移転
1995年3月デジタル映像編集事業を営む㈱マックレイを吸収合併
1996年2月コマーシャル事業を目的として㈱クラフトを設立
1997年9月グラフィック事業を目的とした㈱クレイグを設立
1998年3月住友商事㈱及び住商エレクトロニクス㈱との合弁によりコンピュータグラフィックス事業を目的としてデジタルサイト㈱を設立
1998年3月東京都品川区にコンテンツのDVD化事業を目的として五反田事業所を設置
1998年5月㈱クラフトを吸収合併
1998年6月大阪市中央区に西日本における企画営業拠点である大阪事業所を設置
1999年3月㈱クレイグを吸収合併
2000年3月デジタルサイト㈱を簡易株式交換により完全子会社化
2000年5月企画制作会社である㈱ウイーズ・ブレーンを株式買収により子会社化
2001年10月社団法人日本証券業協会に店頭登録銘柄として登録
2003年6月プレイズユニットの一部を㈱ウイーズ・ブレーンに営業譲渡
2004年9月新設分割により企画制作事業、映像演出事業、映像編集事業を分社化し、㈱プレイズ、㈱プレント、マックレイ㈱を設立
吸収分割により機材販売事業(レイシスユニット)をデジタルサイト㈱に承継し、㈱レイは経営管理会社制へ移行
2004年12月ジャスダック証券取引所に株式を上場
2005年4月財団法人日本情報処理協会より、プライバシーマークの認定取得
2005年10月子会社㈱ウエップをポノポノコミュニケーションズ㈱に社名変更し、㈱日経BPの出資を受け、フリーマガジン事業に進出
2005年12月次世代型コード「カラーコード」の普及啓蒙、利用促進、販売を目的とするモバイルゲート㈱を設立
2006年4月映像企画制作事業の拡大を図るため、㈱ティーシー・マックスを株式買収により子会社化
2008年3月経営資源の選択と集中をはかるためコンテンツ事業の抜本的見直しをおこない、事業セグメントを広告ソリューション事業とテクニカルソリューション事業の2本とする。
2009年9月業務の効率化、事業の採算性向上及び合併によるシナジー効果を発揮することで強固な収益基盤を確立することを目的に、子会社である㈱ティーシー・マックスと㈱プレイズ及びマックレイ㈱と㈱プレントを合併
2010年4月ジャスダック証券取引所と大阪証券取引所の合併に伴い、大阪証券取引所(JASDAQ市場)に株式を上場
2010年10月大阪証券取引所ヘラクレス市場、同取引所JASDAQ市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
2012年12月グループ経営の一層の効率化・合理化を図ることを目的に、子会社であるマックレイ㈱とデジタルサイト㈱を合併
2013年1月東京都港区に新社屋竣工(名称:Rayビル)
編集スタジオの五反田・天王洲事業所を閉鎖し、新社屋に集約
2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場統合により、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場
2014年3月経営体制の効率化と管理機能の強化を目的に、子会社の㈱ウイーズ・ブレーン及びマックレイ㈱を吸収合併
映像企画制作事業の拡大を図るため、㈱ニッポンムービー、㈱ニッポンムービー大阪 他3社を株式取得により子会社化

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05230] S1004TPF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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