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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050K0

有価証券報告書抜粋 株式会社 メディカルシステムネットワーク 連結経営指標等 (2015年3月期)


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回次第13期第14期第15期第16期第17期
決算年月2011年9月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月
売上高(千円)46,508,49425,410,82054,827,36866,181,88775,548,755
経常利益(千円)2,139,5701,314,5861,912,4422,019,5682,540,242
当期純利益(千円)1,001,455518,495756,314668,464885,851
包括利益(千円)1,157,273602,510901,778706,635981,091
純資産額(千円)5,263,2925,679,5156,236,0385,352,4166,135,900
総資産額(千円)24,533,92126,602,88130,789,27643,114,37345,587,873
1株当たり純資産額(円)187.98201.93222.86214.70243.31
1株当たり当期純利益(円)38.5619.9729.1227.7437.08
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)-----
自己資本比率(%)19.919.718.811.912.7
自己資本利益率(%)22.610.213.712.216.2
株価収益率(倍)5.224.216.216.812.6
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)3,352,7571,565,6683,790,8273,706,2713,838,786
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△2,746,893△1,247,735△5,425,357△7,559,291△3,958,853
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△1,069,000425,1331,654,2744,863,998△483,190
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)1,314,9572,058,0242,077,7683,088,7462,485,489
従業員数(人)1,2311,2691,5172,0152,174
(外、平均臨時雇用者数)(人)(220)(235)(274)(408)(568)

(注) 1. 売上高には、消費税等は含まれておりません。
2. 第13期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
3.第14期、第15期、第16期及び第17期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益は、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
4.第14期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2012年4月1日を効力発生日として1株につき2株の割合をもって株式分割を行い、2012年6月1日を効力発生日として1株につき2株の割合をもって株式分割を行いましたが、第13期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
5.2012年4月1日を効力発生日として1株につき2株の割合をもって株式分割を行い、2012年6月1日付けで1株につき2株の割合をもって株式分割を行っており、第14期期末時点の株価は2012年4月1日付株式分割に係る権利落ち後の株価となっております。
従って、第14期の株価収益率については、当該権利落ち後の株価に2012年6月1日付株式分割の分割割合で除した金額により算出しております。

6.2011年12月16日開催の第13回定時株主総会決議により、決算期を9月30日から3月31日に変更いたしました。従って、第14期は2011年10月1日から2012年3月31日までの6か月決算となっております。
7.第15期、第16期及び第17期の純資産額には、株式給付信託が所有する当社株式が「自己株式」として計上されております。一方、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益、自己資本比率、自己資本利益率及び株価収益率の算定については、上記の当社株式を自己株式とみなしておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05274] S10050K0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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