有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FBF
株式会社エプコ 役員の状況 (2014年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
代表取締役 グループCEO | ― | 岩 崎 辰 之 | 1964年11月10日生 | 1982年4月 | 東芝エンジニアリング株式会社入社 | (注)2 | 1,142,000 |
1983年10月 | 有限会社三静水道工業所入社 | ||||||
1988年11月 | 岩崎設計サービス創業 | ||||||
1990年4月 | 有限会社エプコ設立代表取締役社長就任 | ||||||
1992年6月 | 当社設立 代表取締役社長就任 | ||||||
1994年8月 | 株式会社マスト設立代表取締役社長就任 | ||||||
2004年8月 | 艾博科建築設備設計(深圳) 有限公司董事長就任(現任) | ||||||
2011年5月 | EPCO(HK)LIMITED CEO就任(現任) | ||||||
2012年4月 | 当社代表取締役 グループCEO(現任) | ||||||
代表取締役CFO | 経営管理 グループ長 | 吉 原 信一郎 | 1975年2月22日生 | 1997年10月 | 朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入社 | (注)2 | 20,000 |
2001年4月 | 公認会計士登録 | ||||||
2002年1月 | 当社入社経営企画室長 | ||||||
4月 | 当社取締役就任 | ||||||
2009年4月 | 当社取締役 経営管理グループ長 | ||||||
2011年7月 | 当社専務取締役 経営管理グループ長 | ||||||
2012年4月 | 当社代表取締役COO就任 経営管理グループ長 | ||||||
2014年3月 | 当社代表取締役CFO就任 経営管理グループ長(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | ||
取締役 代表執行役員 | 大規模HEMS情報基盤整備事業プロジェクト担当 | 宮 野 宣 | 1957年7月2日生 | 1976年9月 | 積水ハウス株式会社入社 | (注)2 | 20,000 | |
1997年7月 | 当社入社 専務取締役設計担当就任 | |||||||
2001年2月 | 当社専務取締役管理担当 | |||||||
2009年4月 | 当社専務取締役内部統制グループ長 | |||||||
2011年7月 | 当社取締役内部統制グループ長 | |||||||
2014年3月 | 当社取締役退任 当社代表執行役員 プラットホームカンパニー社長 | |||||||
2014年8月 | 当社代表執行役員 大規模HEMS情報基盤整備事業プロジェクト担当(現任) | |||||||
常勤監査役 | ― | 勝又智水 | 1960年9月14日生 | 1984年9月 | 税理士鈴木直人事務所入所 | (注)3 | ― | |
1989年3月 | 税理士登録 勝又和彦税理士事務所入所 | |||||||
2000年3月 | 当社監査役就任 | |||||||
2003年4月 | 当社監査役退任 | |||||||
2004年4月 | 当社監査役就任(現任) | |||||||
監査役 | ― | 増田光利 | 1968年3月27日生 | 1990年10月 | 監査法人朝日新和会計社(現有限責任あずさ監査法人)入社 | (注)3 | ― | |
1994年4月 | 公認会計士登録 | |||||||
2001年12月 | 公認会計士増田会計事務所開設同所長(現任) | |||||||
2006年4月 | 当社監査役就任(現任) | |||||||
2007年12月 | 株式会社えいえん堂設立 同代表取締役就任(現任) | |||||||
監査役 | ― | 成願隆史 | 1973年1月4日生 | 1996年11月 | 朝日監査法人(現有限責任あずさ監査法人)入社 | (注)4 | ― | |
2000年5月 | 公認会計士登録 | |||||||
2003年8月 | ケネディ・ウィルソン・ジャパン株式会社(現ケネディクス株式会社)入社 | |||||||
2008年1月 | 公認会計士成願隆史事務所開設同所長(現任) | |||||||
2009年4月 | 当社監査役就任(現任) | |||||||
計 | 1,182,000 |
(注) 1 常勤監査役 勝又智水氏、監査役 増田光利氏及び成願隆史氏は社外監査役であります。
2 2015年3月27日開催の定時株主総会終結の時から1年間であります。
3 2014年3月28日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。
4 2013年3月27日開催の定時株主総会終結の時から4年間であります。
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