有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EV9
株式会社アプリックス 連結経営指標等 (2014年12月期)
回次 | 第26期 | 第27期 | 第28期 | 第29期 | 第30期 | |
決算年月 | 2010年12月 | 2011年12月 | 2012年12月 | 2013年12月 | 2014年12月 | |
売上高 | (千円) | 9,446,863 | 10,502,060 | 7,499,842 | 5,775,458 | 2,172,608 |
経常利益又は経常損失(△) | (千円) | 163,172 | 384,836 | △2,466,542 | △2,438,886 | △2,672,078 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | 333,842 | 510,456 | △3,371,027 | △2,997,481 | △3,311,797 |
包括利益 | (千円) | - | 344,503 | △3,205,700 | △2,746,438 | △3,142,501 |
純資産額 | (千円) | 13,881,589 | 13,544,321 | 10,308,259 | 7,556,859 | 4,455,461 |
総資産額 | (千円) | 15,354,502 | 15,387,377 | 12,580,831 | 9,720,755 | 5,964,191 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,205.77 | 1,082.80 | 825.25 | 606.26 | 355.29 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | 32.95 | 49.46 | △268.60 | △238.90 | △264.08 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | 32.88 | 49.45 | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 79.6 | 88.3 | 82.3 | 78.2 | 74.7 |
自己資本利益率 | (%) | 2.7 | 3.8 | - | - | - |
株価収益率 | (倍) | 36.06 | 8.90 | - | - | - |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,396,846 | 1,998,724 | △350,607 | △691,777 | △1,019,280 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 542,878 | △2,690,776 | △2,233,091 | △1,107,003 | △118,033 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △30,082 | △9,516 | △27,698 | △50,327 | △40,516 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 9,578,874 | 8,808,019 | 6,309,224 | 4,687,666 | 3,715,028 |
従業員数 | (名) | 492 | 490 | 538 | 465 | 197 |
[外、平均臨時雇用者数] | [-] | [-] | [-] | [-] | [34] |
2.2011年12月20日付で、普通株式1株につき100株の株式分割を行っております。なお、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第26期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して算定しております。
3.第28期、第29期及び第30期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
4.第28期、第29期及び第30期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失が計上されているため記載しておりません。
5.第30期の平均臨時雇用者数は、従業員数の100分の10を超えたため、年間の平均人員を[ ]外数で記載しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05369] S1004EV9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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