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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005B9H

有価証券報告書抜粋 株式会社SDSホールディングス 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性7名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
鵜 澤 利 雄1947年10月3日生1971年4月株式会社東芝入社(注)3
1998年6月同社エネルギー海外営業統括部長
1999年4月同社電力システム社、海外営業統括部長
2004年6月東芝テクニカルサービスインターナショナル株式会社入社
2004年7月同社代表取締役社長
2006年6月同社顧問
2008年8月住友商事株式会社入社
2010年10月同社よりインドネシア火力発電所建設現場にプロジェクトアドバイザーとして赴任
2012年12月当社入社 顧問
2015年4月当社営業本部長
2015年6月当社代表取締役社長(現任)
取締役
副社長
嘉 納 毅1970年6月1日生1993年4月株式会社エス・エヌ・ケイ入社(注)31,000
2001年8月当社入社
2004年5月当社管理部部長
2004年12月当社取締役管理部部長
2005年12月ファシリティ パートナーズ株式会社(旧 株式会社東京サポート社)取締役
2006年11月当社取締役経営管理部長
2011年12月ドライ・イー株式会社 取締役
2013年4月当社取締役管理本部長
2015年4月当社代表取締役社長
ドライ・イー株式会社代表取締役社長(現任)
2015年6月当社取締役副社長(現任)
取締役中 島 重 夫1950年3月12日生1973年4月小杉産業株式会社入社(注)3
1985年5月セコム株式会社入社
1986年11月日本コンピュータセキュリティ株式会社(セコム・NTT合併会社)出向
1991年5月同社取締役
1993年4月セコムアクア株式会社取締役
1996年10月同社代表取締役
2002年4月セコムアルファ株式会社代表取締役
2009年6月同社顧問
2010年3月セコム株式会社営業本部付担当部長
2011年3月セコム株式会社特命部長
2012年4月セコム株式会社顧問
2012年6月当社取締役(現任)
取締役管理本部長福 本 裕 士1970年8月19日生1994年4月株式会社エス・エヌ・ケイ入社(注)3
2001年11月株式会社サミー入社
2004年11月当社入社
2013年4月当社経営管理部長
2015年4月当社管理本部長(現任)
2015年6月当社取締役(現任)
常勤監査役伍 堂 英 雄1935年3月31日生1957年4月株式会社東芝 入社(注)4
1972年3月同社 ロンドン事務所長
1988年10月同社 エネルギー海外営業統括部長
1994年6月同社 役員待遇エネルギー事業本部長
1996年4月同社 役員待遇産業システム事業グループ 専務取締役附
1999年4月同社 専務補佐
2001年11月当社 顧問
2007年6月当社 監査役(現任)
2011年12月ドライ・イー株式会社 監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役奈 良 洋1965年3月3日生1997年12月税理士登録(東京税理士会神田支部所属)(注)4
1998年1月奈良会計事務所開設
2001年8月ナラアカウンティングオフィス有限会社取締役(現任)
2005年12月当社監査役(現任)
監査役松 井 孝 夫1937年8月21日生1960年4月日興証券株式会社(現 日興コーディアル証券株式会社)入社(浅草支店)(注)4
1988年12月同社 取締役
関東・中部地区担当委嘱
1991年3月同社 常務取締役
東海・北陸地区担当兼名古屋支店副支店長委嘱
1994年2月同社 専務取締役就任 名古屋駐在
1995年3月同社 事業法人営業部門統轄兼金融法人営業部門統轄委嘱
1996年3月千代田証券 代表取締役社長
2004年3月いい生活株式会社顧問(現任)
2005年8月日本アジア証券株式会社顧問(現任)
2008年6月当社監査役(現任)
1,000

(注) 1.取締役 中島重夫氏は、社外取締役であります。
2.監査役 奈良洋氏及び松井孝夫氏は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05452] S1005B9H)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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