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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050V7

有価証券報告書抜粋 株式会社ディー・エヌ・エー 連結経営指標等 (2015年3月期)


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回次日本基準国際会計基準
第13期第14期第15期第14期第15期第16期第17期
決算年月2011年
3月
2012年
3月
2013年
3月
2012年
3月
2013年
3月
2014年
3月
2015年
3月
売上収益(百万円)112,728145,729202,330146,501202,467181,313142,419
営業利益(百万円)60,26276,84053,19824,764
経常利益(百万円)56,25862,66076,308
税引前当期利益(百万円)60,34979,21554,92028,443
親会社の所有者に帰属する当期利益(百万円)31,60334,48542,86031,13745,58131,66114,950
当期包括利益合計(百万円)31,81934,27748,07531,41951,40038,29623,855
資本合計(百万円)82,44598,362119,48398,045123,676145,555164,502
資産合計(百万円)127,216152,487190,193153,223194,784197,325218,529
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)519.45648.72853.56653.06884.891,081.101,207.68
親会社の所有者に帰属する基本的1株当たり当期利益(円)218.74235.25313.44213.13333.34242.56115.35
親会社の所有者に帰属する希薄化後1株当たり当期利益(円)218.10234.01312.51212.01332.35241.98115.00
親会社所有者帰属持分
比率
(%)60.260.960.161.861.271.371.9
親会社所有者帰属持分
当期利益率
(%)56.840.741.436.042.624.410.0
株価収益率(倍)13.79.78.210.87.77.720.4
営業活動による正味
キャッシュ・フロー
(百万円)47,91633,29452,19231,97852,19228,06127,892
投資活動による正味
キャッシュ・フロー
(百万円)△18,948△19,396△16,178△18,955△15,831△15,331△21,296
財務活動による正味
キャッシュ・フロー
(百万円)△815△18,455△24,692△18,967△25,039△15,719△3,803
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)62,62057,47967,33754,89067,33765,39468,724
従業員数
〔外、平均臨時雇用者数〕
(名)1,0801,8102,1081,8102,1082,1972,424
〔506〕〔642〕〔753〕〔642〕〔753〕〔833〕〔1,158〕

(注) 1 第15期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。
2 第15期の日本基準の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
3 連結経営指標等については、IFRSによる用語に基づいて表示しております。日本基準による用語では、「資本合計」は「純資産額」、「1株当たり親会社所有者帰属持分」は「1株当たり純資産額」、「親会社所有者帰属持分比率」は「自己資本比率」、「親会社所有者帰属持分当期利益率」は「自己資本利益率」となります。

4 売上収益には、消費税等は含まれておりません。
5 第14期より、日本基準の諸数値につきましては、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)を適用しております。
6 従業員数欄の〔外書〕は、臨時従業員の年間平均雇用人員であります。
7 当社グループは従来、百万円未満を切捨てておりましたが、第14期より百万円未満を四捨五入して記載しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05460] S10050V7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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