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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10054EA

有価証券報告書抜粋 システムズ・デザイン株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性1名 (役員のうち女性の比率12.5%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
-隈 元 裕1967年12月16日生
1993年4月
2000年10月
日本電気㈱入社
当社入社
2005年4月当社営業本部 部長
2006年4月当社経営企画本部 部長
2007年4月当社営業本部長
2007年6月当社取締役
2010年4月当社システム事業部長
2011年6月
2013年6月
当社常務取締役
当社代表取締役社長(現任)
(注)320
常務取締役アウトソーシング事業担当坂 川 進1955年10月21日生
1974年9月千代田電子計算株式会社(現システムズ・デザイン株式会社)入社
2000年4月同社企画推進部 部長
2000年10月合併により当社プロダクトサービス部 部長
2005年5月当社アウトソーシング事業本部長
2005年6月当社取締役
2010年4月当社アッセンブリー事業部長
2011年6月当社常務取締役
2012年4月
2013年6月
当社アウトソーシング事業部長
当社常務取締役 アウトソーシング事業担当 (現任)
(注)317
取締役管理業務担当
岡 本 芳 明1955年1月30日生
1982年10月当社入社
1996年11月大阪営業所 所長
1999年4月取締役
2000年2月代表取締役副社長
2000年10月合併により常務取締役システム事業本部長
2002年10月大阪支社 支社長
2004年11月常務取締役システム事業本部副本部長
2005年5月常務取締役システム事業本部長
2008年11月取締役システム事業本部長
2010年4月取締役経営企画部長
2012年4月取締役管理部長
2013年6月取締役 管理業務担当 (現任)
(注)322
取締役システム開発事業担当大 倉 志 郎1958年8月22日生
1984年4月当社入社
1999年5月大阪営業所システム開発部長
2000年10月大阪営業所 所長
2004年11月大阪支社 支社長
2013年6月取締役 システム開発事業担当 (現任)
(注)3-
取締役畠 山 道 子1951年6月13日生
1975年4月社団法人海外コンサルティング企業協会入職
2002年1月㈱日本開発サービス入社
2010年10月㈱日本開発政策研究所入社
(現職)
2015年6月当社社外取締役 (現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
(常勤)
関 根 秀 樹1947年1月24日生
1990年5月千代田電子計算株式会社(現システムズ・デザイン株式会社)入社
1996年4月同社経理部 部長
2001年6月当社取締役経理部長
2005年5月当社管理本部長
2005年6月当社常務取締役
2010年4月当社管理部長
2012年6月当社監査役(現任)
(注)411
監査役
(非常勤)
下 島 正1948年3月9日生
2001年6月ピー・シー・エー株式会社監査役(現任)
2008年6月当社監査役(現任)
(注)5-
監査役
(非常勤)
深 澤 公 人1957年2月7日生
2004年6月ピー・シー・エー株式会社監査役(現任)
2011年6月当社監査役(現任)
(注)64
75
(注)1.監査役下島正及び深澤公人は、社外監査役であります。
2.取締役畠山道子は、社外取締役であります。
3.2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4.2013年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2012年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6.2015年6月23日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
片 山 雅 也1977年8月2日生2006年10月 弁護士登録
AZX総合法律事務所入所
2008年10月 松岡・浅田法律事務所入所
2009年1月 弁護士法人アヴァンセリーガルグル-
プ入所
-
(注)補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了の時までであります。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05469] S10054EA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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