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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10052MK

有価証券報告書抜粋 東海染工株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 10名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
取締役社長
(代表取締役)
八代 芳明1950年1月5日1977年10月当社入社(注)31,061
1981年3月京都事業所次長
1982年11月取締役京都事業所長
1986年11月常務取締役営業統括部長兼名古屋事業所長
1988年11月専務取締役総務担当
1990年11月取締役社長(現任)
専務取締役
(代表取締役)
海外事業本部長古澤 秀充1952年12月9日1976年3月当社入社(注)329
2003年4月参与・浜松事業所副工場長
2004年6月取締役染色加工事業部機器企画販売部長兼浜松事業所工場長
2008年6月参与・タイ東海出向
タイ東海取締役社長
2013年6月常務取締役海外事業本部長
2015年6月専務取締役海外事業本部長(現任)
常務取締役グループ技術担当
染色加工事業本部長
岐阜事業所長
営業統括部長
井上 文継1947年11月13日1966年3月当社入社(注)361
2000年3月参与・岐阜事業所長
2000年6月取締役岐阜事業所長
2002年6月常務取締役開発技術部長兼岐阜事業所長
2008年8月常務取締役グループ技術担当兼タイ東海担当
2011年7月常務取締役グループ技術担当兼岐阜事業所長兼磐田事業所長兼営業統括部長
2014年4月常務取締役グループ技術担当兼染色加工事業本部長兼岐阜事業所長兼営業統括部長(現任)
取締役管理部長津坂 明男1953年9月9日1977年3月当社入社(注)318
2001年4月参与・総務部長
2001年6月取締役総務部長
2004年6月参与・インドネシアT.T.I.出向
インドネシアT.T.I.取締役社長
2006年6月参与・総務部長付
2006年6月取締役管理部長
2008年6月取締役管理部長兼総務部長兼内部統制担当
2010年7月取締役管理部長(現任)
取締役内部統制担当
総務部長
開発技術部長
海外事業本部副部長
鷲 裕一1960年8月5日1984年3月当社入社(注)322
2005年4月参与・開発技術部長
2008年6月取締役開発技術部長
2008年8月取締役名古屋事業所長兼開発技術部担当
2010年6月取締役浜松事業所長兼営業統括部長兼開発技術部担当
2012年4月取締役総務部長兼大阪支社長兼内部統制担当兼開発技術部担当
2015年6月取締役総務部長兼開発技術部長兼海外事業本部副部長兼内部統制担当(現任)
取締役製品事業部長
海外事業本部副部長
大阪支社長
林 秀明1967年8月11日1990年3月当社入社(注)3-
2012年3月製品事業部兼海外事業本部副部長
2015年6月取締役製品事業部長兼海外事業本部副部長兼大阪支社長(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(千株)
取締役西川 健一1955年3月6日1978年4月株式会社日本リクルートセンター入社(注)310
2005年4月株式会社リクルートスタッフィング常務取締役
2006年6月当社取締役(現任)
監査役
(常勤)
大河原 保芳1952年7月15日1973年3月当社入社(注)53
2000年3月管理部財務課主査
2015年6月監査役(現任)
監査役岩田 憲明1940年2月7日1963年4月日本碍子株式会社入社(注)43
2000年6月日本碍子株式会社代表取締役専務
2002年6月日本碍子株式会社顧問
2006年6月当社監査役(現任)
監査役澤田 馨1944年4月4日1968年4月日本碍子株式会社入社(注)5-
2000年6月旭テック株式会社常勤監査役
2004年6月同社退社
2007年6月当社監査役(現任)
1,207
(注)1 取締役西川健一は、社外取締役であります。
2 監査役岩田憲明及び澤田馨は、社外監査役であります。
3 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00563] S10052MK)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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