シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EZG

有価証券報告書抜粋 株式会社ガイアックス 連結経営指標等 (2014年12月期)


メニュー提出会社の経営指標等

回次第13期第14期第15期第16期第17期
決算年月2010年12月2011年12月2012年12月2013年12月2014年12月
売上高(千円)2,967,5813,425,6363,830,3333,940,4764,324,507
経常利益又は経常損失(△)(千円)105,245△153,129△79,944△76,176111,158
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)59,204△99,60868,947△137,89362,914
包括利益(千円)-△100,56369,044△136,13770,591
純資産額(千円)418,182289,988327,3711,518,6431,593,584
総資産額(千円)2,026,7421,990,6651,704,2202,627,4102,786,590
1株当たり純資産額(円)117.9478.9789.80324.57339.90
1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)(円)18.20△31.2922.22△38.1013.49
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)17.52-21.94-13.43
自己資本比率(%)19.012.417.257.557.0
自己資本利益率(%)13.8-25.5-4.1
株価収益率(倍)17.8-12.0-67.4
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)193,140△109,979△40,532△142,679△25,332
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)119,20926,44513,692△216,481△6,731
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)101,874△39,620△305,6541,028,21413,107
現金及び現金同等物の期末残高(千円)1,266,4971,138,374811,9651,485,7941,469,184
従業員数(人)124139162231283
(外、平均臨時雇用者数)(183)(273)(326)(330)(318)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.第14期及び第16期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
3.第14期及び第16期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
4.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は年間の平均人員を( )内に外数で記載しております。
5.第15期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。
2011年7月1日付及び2012年7月1日付で株式1株につき1.3株の株式分割、2013年7月1日付にて1株につき100株の株式分割を行っております。このため1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益につきましては、これらの株式分割が第13期の期首に行われたものと仮定して算定しております。
6.2013年7月11日の株主確定日における株主に対しライツ・オファリング(ノンコミットメント型/上場型新株予約権の無償割当て)に基づく新株予約権の株主割当てを行い、当該新株予約権の払込が完了しております。ライツ・オファリングに基づく払込金額は時価よりも低いため、第13期の期首に当該ライツ・オファリングに基づく払込による株式分割相当部分が行われたと仮定して、1株当たり当期純利益又は当期純損失(△)及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。

提出会社の経営指標等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05497] S1004EZG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。