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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005ZCW

有価証券報告書抜粋 サンネクスタグループ株式会社 役員の状況 (2015年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性1名 (役員のうち女性の比率11.1%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
笹 晃弘1963年4月22日生
1999年6月当社取締役
2000年9月当社専務取締役
2001年9月当社代表取締役専務
2002年7月当社代表取締役社長(現在)
2006年9月

2012年7月
ダイワード㈱代表取締役社長(現任)
㈱スリーS代表取締役社長(現任)
(注)3423,900
常務取締役
オペレーション部門統括
石上 明子1973年4月2日生
1999年2月当社入社
2004年9月当社取締役オペレーショングループ長
2006年9月当社常務取締役オペレーション部門統括(現在)
(注)370,200
常務取締役
管理部門統括
竹村 清紀1961年11月21日生
2007年3月当社入社
2007年9月当社取締役総務人事グループ長
2008年3月当社取締役経理財務グループ長
2008年8月ダイワード㈱取締役
2008年12月

2009年9月

2010年7月

2012年7月
当社取締役情報管理グループ長
当社常務取締役管理部門統括(現在)
ダイワード㈱常務取締役(現任)
㈱スリーS取締役(現任)
(注)327,700
取締役
マーケティング
グループ長
髙木 章1973年8月28日生
2001年1月当社入社
2007年7月当社マーケティンググループゼネラルマネージャー
2008年7月当社マーケティンググループ長
2009年9月当社取締役マーケティンググループ長(現在)
2014年9月㈱スリーS取締役(現任)
(注)325,800
取締役長山 宏1956年7月9日生
1980年4月阪和興業㈱入社
1991年2月三優監査法人
1997年2月三優ビーディーオーコンサルティング㈱(現BDOコンサルティング㈱)取締役
2003年6月同社代表取締役
2008年11月同社取締役
2009年9月同社代表取締役(現任)
2010年9月当社監査役
2014年9月当社取締役(現在)
(注)1
(注)3
-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役青淵 正幸1966年12月26日生
1996年4月信州短期大学経営学科 助手
1997年4月信州短期大学経営学科
専任講師
2001年4月信州短期大学経営情報学科
専任講師
2003年9月立教大学経営学部・ビジネスデザイン研究科 准教授(現任)
2015年9月当社取締役(現在)
(注)1
(注)3
-
常勤監査役碩 修身1948年4月5日生
1997年6月㈱エイブル取締役総務部長
2000年12月㈱サービスウェア・コーポレーション(現㈱CSKサービスウェア) 総務部長
2007年4月同社常勤監査役
2012年7月当社総務人事グループ顧問
2013年9月当社監査役(現在)
2013年9月㈱コム・アンド・コム監査役(現任)
2014年9月ダイワード㈱監査役(現任)
2014年9月㈱スリーS監査役(現任)
(注)4-
監査役中西 康晴1954年3月9日生
1980年4月弁護士登録
市川照己法律事務所勤務
1983年4月小林・中西法律事務所開設
1992年4月中西法律事務所開設
1998年10月当社監査役(現在)
2000年4月扶桑合同法律事務所代表(現任)
(注)2
(注)5
6,000
監査役笹本 憲一1951年5月25日生
1977年9月日本大学講師
1980年6月監査法人中央会計事務所 入所
1992年9月社員就任(当時中央新光監査法人)
1998年9月代表社員就任(当時中央監査法人、1999年より中央青山監査法人)
2007年7月監査法人 A&Aパートナーズ 代表社員就任(現任)
2014年9月当社監査役(現在)
(注)2
(注)5
-
553,600
(注)1.取締役長山宏及び取締役青淵正幸は、社外取締役であります。
2.監査役中西康晴及び監査役笹本憲一は、社外監査役であります。
3.2015年9月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2013年9月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2014年9月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05505] S1005ZCW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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