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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004DZA

有価証券報告書抜粋 株式会社ノバレーゼ 役員の状況 (2014年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
浅田 剛治1969年9月12日生1992年4月株式会社リクルート入社2015年3月27日開催の定時株主総会から2年間2,029,000
1993年11月株式会社東海会館華寿殿(現株式会社シャンテ)入社
1996年4月同社代表取締役
2000年11月株式会社ワーカホリック(現株式会社ノバレーゼ)設立
代表取締役社長(現任)
取締役営業本部長 横田 哲郎1975年12月7日生2002年10月当社入社2015年3月27日開催の定時株主総会から2年間11,700
2009年5月当社営業本部広島地区ゼネラルマネージャー
2014年3月当社取締役営業本部副本部長 婚礼プロデュース事業担当
2014年9月当社取締役営業本部長(現任)
取締役管理本部長増山 晃年1978年7月12日生2002年4月
2007年2月

2007年5月


2009年2月
2010年1月
2015年3月
野村證券株式会社入社
株式会社ジャパンフットサルコート入社
JFCスポーツバンガード株式会社 経営企画室統括ディレクター
当社入社
当社社長室長
当社取締役管理本部長(現任)
2015年3月27日開催の定時株主総会から2年間3,500
取締役営業本部副本部長植野 真理子1971年3月23日生1998年6月
2001年1月

2005年2月
2008年3月
2011年8月
2014年9月
株式会社シャンテ入社
株式会社ワーカホリック(現株式会社ノバレーゼ)入社
当社婚礼衣裳事業部長
当社取締役首都圏支社長
当社取締役営業本部長
当社取締役営業本部副本部長(現任)
2015年3月27日開催の定時株主総会から2年間233,000
取締役フレアージュ事業本部長礒道 直人1975年8月15日生2001年7月

2007年7月

2008年3月
2011年1月
株式会社ワーカホリック(現株式会社ノバレーゼ)入社
当社婚礼プロデュース事業部長
当社取締役北関東支社長
当社取締役フレアージュ事業本部長(現任)
2015年3月27日開催の定時株主総会から2年間15,600
監査役
(常勤)
吉川 滋1952年10月19日生1975年4月大正海上火災保険株式会社(現三井住友海上火災保険株式会社)入社2012年3月29日開催の定時株主総会から4年間600
1999年10月同社事業開発部長
2007年4月同社不動産部長
2008年4月MSKビルサービス株式会社代表取締役社長
2010年10月
MS&ADビジネスサポート株式会社常務取締役
2012年3月当社監査役(現任)
監査役
(非常勤)
森河 栄吉1948年7月2日生1967年4月札幌国税局入局2014年3月27日開催の定時株主総会から4年間200
1998年7月大阪国税局調査第一部特別国税調査官
2004年7月倶知安税務署長
2007年7月品川税務署長
2008年9月

2014年3月
森河栄吉税理士事務所開設(現任)
当社監査役(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(非常勤)
廣田 秀世1953年3月30日生1975年4月保土谷化学工業株式会社入社2015年3月27日開催の定時株主総会から4年間
2000年6月同社事業企画部長
2006年7月同社執行役員経営企画部長
2009年6月同社常務取締役経理部長
2012年6月
2015年3月
同社監査役(現任)
当社監査役(現任)
2,293,600


(注) 1.監査役吉川滋氏、森河栄吉氏および廣田秀世氏は、社外監査役であります。
2.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第2項に定める補欠監査役1名を選出しております。補欠監査役の略歴は以下の通りであります。
(氏名) (生年月日) (略歴) (所有株式数)
藤原 宏章 1940年12月29日 1999年6月 兼松エレクトロニクス株式会社 6,400株
専務取締役
2001年6月 兼松株式会社監査役
2005年3月 当社監査役

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05616] S1004DZA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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