株式会社Ｍｉｎｏｒｉソリューションズ 役員の状況 (2015年3月期)

男性13名 女性 1名 (役員のうち女性の比率7.14%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
代表取締役会長 執行役員	-	滝澤 正盛	1951年8月25日生	1970年4月 日本電気エンジニアリング株式会社(現NECフィールディング株式会社)入社 1973年3月 株式会社松本計算センター(現TIS株式会社)入社 1986年6月 同社取締役 1988年8月 株式会社フライト(現当社)設立 同社代表取締役社長 2006年4月 株式会社名鉄システム開発(現当社)代表取締役社長 2006年9月 トータルシステムソリューション株式会社(現当社)取締役 2007年4月 株式会社イービックス(現当社)代表取締役会長 2009年4月 株式会社イーウェーヴ(現当社)代表取締役社長執行役員 2010年4月 当社代表取締役社長執行役員 2012年6月 当社代表取締役会長執行役員(現任)	注3	369,100
代表取締役社長執行役員	-	北村 正人	1953年12月2日生	1978年4月 ダイヤモンドコンピューターサービス株式会社(現三菱総研DCS株式会社)入社 1998年6月 同社人事部担当部長 2002年6月 同社取締役企画部長 2006年1月 同社執行役員ソリューション統括部長 2006年6月 同社常勤監査役 2009年12月 同社執行役員 2009年12月 株式会社ディー・シー・オペレーションズ(現株式会社MDビジネスパートナー)代表取締役副社長 2012年6月 当社常務取締役執行役員管理本部長 2014年4月 当社代表取締役社長執行役員 (現任)	注3	1,000
取締役副社長 執行役員	-	長澤 信吾	1962年11月27日生	1985年4月 日本アイ・ビー・エム株式会社入社 2001年1月 同社ソリューション技術推進部長 2004年4月 当社入社 当社常務執行役員 2004年6月 当社常務取締役兼常務執行役員 2005年2月 当社代表取締役副社長兼副社長執行役員 2005年3月 当社代表取締役社長兼最高執行役員 2005年3月 株式会社ジェー・エス・ピー(現当社)代表取締役社長 2008年6月 株式会社プラネット・システム・サービス(現当社)代表取締役社長 2010年4月 株式会社プラネット・システム・サービス(現当社)代表取締役会長 2010年4月 当社代表取締役副社長執行役員 2011年4月 当社代表取締役副社長執行役員営業統括本部長 2012年4月 当社代表取締役副社長執行役員 2012年6月 当社代表取締役社長執行役員 2014年4月 当社取締役副社長執行役員 2014年6月 当社取締役副社長執行役員PMO室長 2015年4月 当社取締役副社長執行役員(現任)	注3	693,800

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役副社長 執行役員	-	大吉 哲夫	1957年4月19日生	1980年4月 住商コンピューターサービス株式会社(現SCSK株式会社)入社 2005年4月 同社執行役員エス・シー・ソリューション事業部副事業部長 2005年8月 同社執行役員エス・シー・ソリューション事業部長 2005年10月 同社執行役員金融システム事業部副事業部長 2008年4月 同社執行役員ERPソリューション事業部副事業部長 2009年4月 株式会社イーウェーヴ(現当社)専務執行役員東日本第一統括 2010年4月 当社専務執行役員事業統括本部長 2010年6月 当社専務取締役執行役員事業統括本部長 2010年10月 当社専務取締役執行役員事業統括本部長兼産業第一本部長 2011年4月 当社専務取締役執行役員事業統括本部長 2012年6月 当社取締役副社長執行役員事業統括本部長 2012年7月 当社取締役副社長執行役員(現任)	注3	10,000
専務取締役 執行役員	-	松本 亨	1956年9月13日生	1977年4月 大阪日産ディーゼル株式会社入社 1986年2月 日産ディーゼル販売株式会社出向 1989年5月 株式会社ティアイエスソフトウェアエンジニアリング(現当社)入社 2005年4月 同社執行役員 2006年6月 同社取締役 2008年4月 同社常務取締役 2009年4月 株式会社イーウェーヴ(現当社)常務取締役常務執行役員 2010年4月 当社常務取締役執行役員関西本部長 2012年6月 当社専務取締役執行役員関西本部長 2012年7月 当社専務取締役執行役員関西支社/関西本部長 2015年4月 当社専務取締役執行役員(現任)	注3	5,200
常務取締役 執行役員	管理本部長	清水 陽子	1960年1月19日生	1980年4月 長谷川工務店株式会社(現株式会社長谷工コーポレーション)入社 1983年10月 株式会社松本計算センター(現TIS株式会社)入社 1988年3月 日新建工株式会社入社 1992年9月 株式会社フライト(現当社)入社 2002年6月 同社取締役 2008年6月 株式会社イービックス(現当社)取締役 2009年4月 株式会社イーウェーヴ(現当社)取締役執行役員 2010年4月 当社取締役執行役員管理統括本部長兼経営企画室長 2012年4月 当社取締役執行役員管理本部長兼管理部長 2012年6月 当社取締役執行役員管理本部副本部長兼管理部長 2012年7月 当社取締役執行役員管理本部副本部長兼総務部長 2013年1月 当社取締役執行役員管理本部副本部長兼総務部長兼人事部長 2014年4月 当社常務取締役執行役員管理本部長(現任)	注3	23,600

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
取締役 執行役員	金融本部長	和氣 茂	1964年10月25日生	1988年7月 当社入社 2001年4月 当社マネージャー 2007年7月 当社執行役員東京第一事業本部副本 部長兼第一部長 2010年4月 当社執行役員金融本部副本部長兼第 一部長 2011年6月 当社取締役執行役員金融本部副本部長兼第一部長 2012年4月 当社取締役執行役員金融本部長(現任)	注3	1,200
取締役 執行役員	ITソリューション 本部長	森下 祐治	1963年9月5日生	1984年3月 株式会社松本計算センター(現TIS株式会社)入社 1991年9月 株式会社フライト(現当社)入社 2007年4月 同社執行役員 2010年4月 当社執行役員産業本部副本部長兼第一部長 2013年5月 当社執行役員ITソリューション本部長 2014年6月 当社取締役執行役員ITソリューション本部長(現任)	注3	26,600
取締役	-	酒井 宏暢	1959年9月27日生	1982年10月 新光監査法人入社 1987年3月 公認会計士登録 1992年8月 東陽監査法人入所 1997年1月 公認会計士・税理士酒井宏暢事務所開設 2003年2月 東陽監査法人代表社員(現任) 2010年1月 税理士法人サクセスサポート設立 同法人代表社員(現任) 2014年6月 当社取締役(現任)	注3	-
取締役	-	小山 眞一	1947年11月15日生	1970年4月 富士ゼロックス株式会社入社 1996年1月 同社取締役 1999年3月 同社常務執行役員 2003年7月 同社専務執行役員 2006年7月 同社取締役専務執行役員 2009年6月 富士ゼロックスシステムサービス株式会社代表取締役会長 2010年6月 同社代表取締役会長兼社長 2015年6月 当社取締役(現任)	注3	-
監査役 (常勤)	-	松本 眞和	1947年11月6日生	1970年4月 丸善石油株式会社(現コスモ石油株式会社)入社 1993年7月 コスモ・バイオ株式会社転籍 1997年6月 同社取締役情報システム部長兼業務部長 2004年8月 同社常勤監査役 2008年6月 株式会社イーウェーヴ(現当社)監査役 2010年6月 当社監査役(現任)	注4	-
監査役 (常勤)	-	久保田 忠男	1952年7月25日生	1974年4月 株式会社松本計算センター(現TIS株式会社)入社 1999年2月 株式会社フライト(現当社)入社 2005年4月 同社執行役員 2007年6月 同社取締役 2008年4月 同社常務取締役 2010年4月 当社執行役員信越本部長兼松本開発部長 2013年4月 当社執行役員信越本部長 2014年4月 当社執行役員 2014年6月 当社監査役(現任)	注4	6,800

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数(株)
監査役	-	安元 宣明	1947年10月7日生	1966年4月 日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社 1999年6月 NTTデータ関西テクシス株式会社(現株式会社NTTデータ関西) 代表取締役常務 2003年7月 株式会社NTTデータ関西常務取締役 2014年6月 当社監査役(現任)	注4	-
監査役	-	菱川 浩一郎	1974年9月14日生	2001年10月 弁護士登録 牛島法律事務所(現牛島総合法律事務所)入所 2002年1月 片岡総合法律事務所入所 2010年6月 米国ニューヨーク州弁護士登録 2012年5月 エー・シー・エス債権管理回収株式会社取締役(現任) 2012年6月 菱川総合法律事務所開設 同事務所所長(現任) 2014年6月 当社監査役(現任)	注4	-
計						1,137,300

(注)1.取締役 酒井宏暢、小山眞一は、社外取締役であります。
2.監査役 松本眞和、安元宣明及び菱川浩一郎は、社外監査役であります。
3.2015年6月26日開催の定時株主総会終結の時から1年間。
4.2014年6月26日開催の定時株主総会終結の時から4年間。