有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004ENR
株式会社ケアネット 役員の状況 (2014年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役社長 | 管理本部長 | 大野 元泰 | 1963年3月22日生 | 1986年4月 山一證券株式会社 入社 1990年1月 株式会社日本総合研究所 入所 1991年5月 ボストンコンサルティング・グ ループ株式会社 入社 1995年4月 医療法人社団健育会 入社 1996年7月 当社 創業 代表取締役社長 2003年7月 大野元泰事務所代表(現任) 2006年7月 株式会社葦の会 取締役 (現任) 2009年6月 当社 取締役 2010年5月 当社 代表取締役会長 2010年7月 当社 代表取締役会長 兼 医薬営業支援事業部長 2010年8月 当社 代表取締役社長 兼 医薬営業支援事業部長 2011年1月 当社 代表取締役社長 2015年1月 当社 代表取締役社長 兼 管理本部長(現任) | (注)2 | 91,400 |
取締役 | 最高執行責任者(COO) 兼営業本部長 | 藤井 勝博 | 1967年8月5日生 | 1990年4月 サンド薬品株式会社 (現ノバルティスファーマ株式 会社)入社 1997年3月 当社 入社 取締役 2002年10月 株式会社パナシアプラス 入社 2003年2月 同社 代表取締役社長 2004年3月 株式会社エルクコーポレーショ ン 入社 2005年4月 株式会社メディクエスト 入社 代表取締役社長 2006年4月 株式会社エルクコーポレーショ ン取締役 事業開発室長 2008年6月 同社 執行役員経営企画室長 2009年6月 同社 取締役経営企画室長 2010年4月 同社 取締役経営企画室長 兼 新規事業推進部長 2011年1月 当社 再入社 メディア事業部営業部長 2011年9月 株式会社フェーズワン 社外取締役(現任) 2011年10月 当社 執行役員 医薬営業支援事業部長 2012年6月 当社 取締役 医薬営業支援事業部長 2014年4月 当社 取締役(COO) 兼 営業本部長(現任) | (注)2 | 4,300 |
取締役 | ― | 高橋 功 | 1959年9月27日生 | 1982年4月 台糖ファイザー株式会社(現ファ イザー株式会社) 入社 2006年4月 当社 入社 執行役員 2006年10月 当社 執行役員事業開発部長 2007年7月 当社 執行役員医薬営業支援 事業部長 2009年2月 当社 執行役員医薬営業支援 事業部長 兼 医薬マーケティング部長 2009年4月 当社 執行役員 医薬マーケティング開発 事業部長 兼 医薬マーケティング部長 2009年6月 当社 代表取締役社長 就任 2010年8月 当社 退職 2012年1月 当社 入社 執行役員 就任 2013年5月 当社 上席執行役員 社長補佐 2014年3月 当社 取締役 就任 | (注)2 | 8,700 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役 | ― | 藤井 寛治 | 1964年4月2日生 | 1989年4月 住友化学工業株式会社 (現 住友化学株式会社)入社 1995年6月 Sumitomo Chemical America,Inc.に出向 1997年8月 当社 入社 1998年6月 当社 常務取締役 就任 2001年4月 当社 代表取締役副社長 就任 2002年6月 当社 取締役副社長 就任 2012年8月 当社 退職 2015年3月 当社 取締役 就任 | (注)2 | 134,800 |
取締役 | マーケティング本部長 | 藤原 健次 | 1971年11月5日生 | 1996年4月 ゼネカ薬品株式会社 (現アストラゼネカ株式会社) 入社 2000年1月 当社 入社 2005年10月 当社 執行役員 コンテンツ企画部長 2007年7月 当社 執行役員 学術企画部長 2009年4月 当社 執行役員 医薬マーケティング開発事業部 商品開発部長 兼 学術企画 部長 2010年4月 当社 事業開発本部 医薬事業開発部長 2010年10月 当社 エグゼクティブメディカ ルプランナー 2011年4月 当社 医薬営業支援事業部 副事業部長 2012年2月 当社 医薬営業支援事業部 副事業部長 チーフメディカルオフィサー 2012年4月 当社 執行役員 メディカル戦略本部長 チーフメディカルオフィサー 2013年6月 当社 取締役 メディカル戦略本部長 チーフメディカルオフィサー 2014年4月 当社 取締役 マーケティング本部長 チーフメディカルオフィサー (現任) | (注)2 | 12,200 |
取締役 | メディア本部長 | 風間 浩 | 1965年10月1日生 | 1988年4月 日経マグロウヒル株式会社 (現 株式会社日経BP) 入社 2002年3月 同社 日経ドラッグインフォメーショ ン編集長 2005年10月 同社 日経メディカル編集長 2007年7月 同社 医療局ネット事業 プロデューサー 2007年9月 同社 医療局ネット事業 プロデューサー 兼 日経メディカル オンライン編集長 2011年4月 マッキャンヘルスケア ワールドワイドジャパン 入社 エディトリアルディレクター CMG Japan 2012年7月 当社 入社 執行役員 メディア事業部 副事業部長 2012年10月 当社 執行役員 メディア事業部長 2013年6月 当社 取締役 メディア事業部長 2014年4月 当社 取締役 メディア本部長(現任) | (注)2 | 4,000 |
監査役(常勤) | ― | 浦野 雄三 | 1939年12月5日生 | 1964年4月 シェル石油株式会社入社 1974年4月 同社 東京支店 経理課長 1984年3月 シェル・インターナショナル・ ペトロラム株式会社へ出向 1986年4月 シェルジャパン株式会社 経理部課長 1993年4月 同社 経理部長 1995年3月 同社 常勤監査役 2004年6月 当社 監査役 就任 2006年6月 当社 監査役 退任 2007年6月 当社 監査役 就任(現任) | (注)3 | - |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
監査役 | ― | 田中 龍夫 | 1952年11月13日生 | 1975年4月 日本化薬株式会社 1979年9月 台糖ファイザー株式会社 (現ファイザー株式会社) 入社 1988年7月 日本イーライリリー株式会社 入社 1994年4月 同社 中国、四国支店 支店長 1995年8月 米国イーライリリー本社インス リン、ヒト成長ホルモン担当 マーケティングマネージャー 1998年1月 日本イーライリリー株式会社 営業政策部長 1998年10月 ワーナーランバート株式会社 入社 取締役 営業本部長 2000年1月 ヤンセン協和株式会社 (現ヤンセンファーマ株式会社) 入社 執行役員 営業本部長 2003年9月 日本ベーリンガーインゲルハイ ム株式会社 入社 執行役員営業本部長 2011年12月 同社 退社 2012年6月 当社 監査役 就任(現任) | (注)3 | - |
監査役 | ― | 諸橋 吉郎 | 1956年1月17日生 | 1979年11月 日本アップジョン株式会社 入社 2007年12月 当社 入社 2008年4月 当社 執行役員 ITソリューション部長 2010年4月 当社 執行役員 管理本部長 2011年6月 当社 取締役 管理本部長 2014年12月 株式会社マクロミルケアネット 代表取締役社長(現任) 2015年3月 当社 取締役 退任 同社 監査役 就任 | (注)4 | 4,000 |
計 | 259,400 |
2.2015年3月27日開催の定時株主総会の終結の時から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであ
ります。
3.2012年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであ
ります。
4.2015年3月27日開催の定時株主総会の終結の時から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであ
ります。
5.当社では、取締役会において決定した業務執行を取締役会の監督のもと迅速かつ効率的に実行するために、
執行役員制度を導入しております。上記会社法上の役員以外に、次のものを執行役員に選任しております。
役名 | 職名 | 氏名 |
上席執行役員 | 社長補佐 | 鹿 剛 |
上席執行役員 | ― | 志賀 保夫 |
執行役員 | 管理本部システム統括部長 | 山岸 修 |
執行役員 | 営業本部法人営業部長 | 小川 宏史 |
執行役員 | マーケティング本部学術企画部長 | 鈴木 渉 |
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05684] S1004ENR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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