有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10050SD
UTグループ株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)
回次 | 第4期 | 第5期 | 第6期 | 第7期 | 第8期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (千円) | 20,227,395 | 24,106,046 | 27,854,410 | 30,779,011 | 36,478,981 |
経常利益 | (千円) | 1,309,422 | 1,379,518 | 1,388,658 | 1,754,371 | 2,157,210 |
当期純利益 | (千円) | 766,396 | 880,429 | 922,860 | 934,660 | 1,168,338 |
包括利益 | (千円) | 754,525 | 880,998 | 924,019 | 962,901 | 1,215,226 |
純資産額 | (千円) | 2,611,181 | 3,117,797 | 2,710,501 | 3,159,043 | 3,624,435 |
総資産額 | (千円) | 9,022,216 | 8,550,366 | 9,505,220 | 12,058,164 | 16,427,452 |
1株当たり純資産額 | (円) | 12,162.14 | 14,668.88 | 69.49 | 79.58 | 91.20 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 3,605.81 | 4,259.78 | 22.63 | 23.96 | 30.29 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | - | - | - |
自己資本比率 | (%) | 28.7 | 36.5 | 28.5 | 25.7 | 21.4 |
自己資本利益率 | (%) | 30.6 | 30.9 | 31.7 | 32.2 | 35.3 |
株価収益率 | (倍) | 13.0 | 14.3 | 14.5 | 22.5 | 15.5 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,585,732 | 1,367,692 | 915,694 | 358,672 | 3,131,001 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △32,496 | △527,771 | △447,449 | △23,235 | △679,969 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △1,828,382 | △1,916,403 | △220,693 | 1,196,494 | 515,109 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 3,320,442 | 2,243,718 | 2,490,682 | 4,151,883 | 7,117,897 |
従業員数 | (名) | 5,489 | 6,272 | 6,983 | 7,955 | 9,489 |
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在していないため記載しておりません。
3.第4期において株式会社エイペックス・エンジニアリングは、重要性が乏しくなったため、連結の範囲から除外しております。
4.当社は、2013年7月1日付で普通株式1株につき普通株式200株の割合で株式分割を行っております。
第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額を算定しております。
5.株主資本において自己株式として計上されている信託に残存する自社の株式は、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めており、また、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めております。
1株当たり当期純利益金額の算定上、控除した当該自己株式の期中平均株式数は、当連結会計年度431,715株であり、1株当たり純資産額の算定上、控除した当該自己株式の期末株式数は、当連結会計年度411,200株であります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05698] S10050SD)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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