有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004FGC
株式会社ジーエヌアイグループ 発行済株式総数、資本金等の推移 (2014年12月期)
年月日 | 発行済株式総数増減数(株) | 発行済株式総数残高(株) | 資本金増減額 (千円) | 資本金残高 (千円) | 資本準備金増減額(千円) | 資本準備金残高(千円) |
2010年1月1日~2010年12月31日 (注1) | 8,650,000 | 89,782,831 | 114,859 | 3,079,924 | 114,859 | 3,039,924 |
2011年1月1日~2011年12月31日 (注2) | 550,000 | 90,332,831 | 2,838 | 3,082,762 | 2,838 | 3,042,762 |
2011年1月1日~2011年12月31日 (注3) | 4,765,000 | 95,097,831 | 226,669 | 3,309,431 | 226,669 | 3,269,431 |
2012年1月1日~2012年12月31日(注4) | 4,235,000 | 99,382,831 | 177,518 | 3,486,950 | 177,518 | 3,446,950 |
2012年1月1日~2012年12月31日(注5) | 560,000 | 99,892,831 | 17,741 | 3,504,692 | 17,741 | 3,464,692 |
2013年1月1日~2013年12月31日(注6) | 2,610,000 | 102,502,831 | 93,377 | 3,598,069 | 93,377 | 3,558,069 |
2013年1月1日~2013年12月31日(注7) | 670,000 | 103,172,831 | 169,979 | 3,768,048 | 169,979 | 3,728,048 |
2013年1月1日~2013年12月31日(注8) | 5,030,000 | 108,202,831 | 1,061,358 | 4,829,406 | 1,061,358 | 4,789,406 |
2014年1月1日~2014年12月31日(注9) | 4,300,000 | 112,502,831 | 951,785 | 5,781,191 | 951,785 | 5,741,191 |
2014年1月1日~2014年12月31日(注10) | 551,000 | 113,053,831 | 24,662 | 5,805,854 | 24,662 | 5,765,854 |
(注) 1.行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使による増加であります。
2. 新株予約権の行使による増加であります。
3. 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使による増加であります。
4. 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使による増加であります。
5. 新株予約権の行使による増加であります。
6.新株予約権の行使による増加であります。
7. 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使による増加であります。
8. 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使による増加であります。
9. 行使価額修正条項付新株予約権付社債券等の行使による増加であります。
10.新株予約権の行使による増加であります。
11. 2015年1月1日から2015年2月28日までの間に、新株予約権の行使により発行済株式総数が350,000株、資本金及び資本準備金が其々11,586千円増加しております。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05712] S1004FGC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。