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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10060LJ

有価証券報告書抜粋 Abalance株式会社 連結経営指標等 (2015年6月期)


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回次第12期第13期第14期第15期第16期
決算年月2011年6月2012年6月2013年6月2014年6月2015年6月
売上高(千円)700,0711,336,3702,303,3143,346,6244,396,350
経常利益又は経常損失(△)(千円)△120,32552,419102,514240,716339,163
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△23,81431,226△293,817234,445199,828
包括利益(千円)24231,226△293,817234,445198,017
純資産額(千円)△341,496359,17595,364866,0831,042,762
総資産額(千円)288,9301,358,8061,169,3882,072,8492,530,971
1株当たり純資産額(円)△21,652.4710,381.0827.14171.40206.03
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)△1,472.601,203.10△86.0362.7839.65
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)-1,201.66-62.0739.64
自己資本比率(%)△121.225.68.241.741.0
自己資本利益率(%)--△132.748.921.0
株価収益率(倍)-16.46-8.4410.09
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)△125,07638,686121,151△77,42556,767
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)88,556△16,489△28,390△116,431△251,981
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)△10,72459,33248,203393,420103,561
現金及び現金同等物の期末残高(千円)94,699152,985294,697494,357406,528
従業員数(人)3831363441
(外、平均臨時雇用者数)(4)(4)(6)(5)(5)
(注)1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額について、第12期及び第14期については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失である記載しておりません。
3.第12期及び第13期の自己資本利益率については、期中平均自己資本が負であるため記載しておりません。
4.株価収益率について、第12期及び第14期については、当期純損失であるため記載しておりません。
5.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外部への出向者は除き、グループ外からの出向者を含むほか、常用パートを含む)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員を含み、常用パートは除く)は、年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.当社は、2011年11月29日付で当社を株式交換完全親会社、WWB株式会社を株式交換完全子会社とする株式交換を実施しました。当該株式交換は、「企業結合に関する会計基準」(企業会計基準第21号 2008年12月26日)及び「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 2008年12月26日)上は「逆取得」に該当するため、WWB株式会社の連結貸借対照表に当社の連結上の資産、負債を時価で引き継いでおります。この結果、第12期と第13期の連結財務諸表の間には連続性がなくなっております。このため、第13期の自己資本利益率は記載を省略しております。また、この影響で、第13期の主要な経営指標の各計数は、第12期と比較して大幅に変動しております。
7.第15期において1株につき100株の株式分割を行いましたが、第14期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05713] S10060LJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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