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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EFC

有価証券報告書抜粋 CDS株式会社 役員の状況 (2014年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
-芝崎 晶紀1945年1月20日生
1963年4月アート工業株式会社入社
1972年3月株式会社豊立設計事務所(現株式会社ダッド)入社
1980年2月中央立体図株式会社(現当社)代表取締役社長就任(現任)
1988年8月株式会社ティーピーエス代表取締役社長
2005年12月株式会社エムエムシーコンピュータリサーチ(現株式会社MCOR)代表取締役会長
2008年10月株式会社バイナス代表取締役会長
2010年3月株式会社バイナス取締役相談役就任(現任)
2010年8月株式会社東輪堂代表取締役会長就任(現任)
2011年7月株式会社PMC取締役会長就任(現任)
2013年3月株式会社MCOR取締役相談役就任(現任)
(注)490,200
専務取締役ITドキュメンテーション事業推進本部長小田 英雄1953年6月20日生
1977年7月株式会社豊立設計事務所(現株式会社ダッド)入社
1990年7月株式会社ティーピーエス入社
1995年6月同社取締役
2002年3月中央立体図株式会社(現当社)取締役
2003年3月当社常務取締役
2005年10月当社ITソリューション事業推進本部長(現ITドキュメンテーション事業推進本部長)(現任)
2010年8月株式会社東輪堂取締役就任(現任)
2011年3月当社専務取締役就任(現任)
2011年7月株式会社PMC取締役就任(現任)
(注)4109,680
常務取締役ITドキュメンテーション事業推進本部首都圏本部本部長芝崎 雄太1971年1月27日生
1993年10月旭総合印刷株式会社入社
1997年10月株式会社ダッド入社
2005年2月当社入社
2005年10月当社岡崎IT部長
2008年4月当社ITドキュメンテーション事業推進本部副本部長
2010年8月株式会社東輪堂取締役副社長
2011年3月当社取締役
2012年3月株式会社東輪堂代表取締役社長
2015年2月当社常務取締役就任(現任)
当社ITドキュメンテーション事業推進本部首都圏本部本部長(現任)
2015年3月株式会社東輪堂取締役就任(現任)
株式会社PMC取締役就任(現任)
(注)4183,242


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役経理・財務
部長
中嶋 國雄1967年5月26日生
1990年4月中央立体図株式会社(現当社)入社
2005年10月当社総務部長
2006年9月当社経理・財務部長(現任)
2007年3月当社取締役就任(現任)
2008年10月
2009年3月
株式会社バイナス取締役
株式会社MCOR取締役就任(現任)
2013年3月株式会社PMC監査役就任(現任)
2014年3月株式会社バイナス取締役退任
(注)473,105
取締役エンジニアリング事業推進本部長大久保 憲一1957年7月7日生
1981年3月ユニー株式会社入社
1986年5月同社バイナス事業部(現株式会社バイナス)マネージャー
2005年12月同事業部長
2006年2月株式会社バイナス代表取締役社長就任(現任)
2013年3月当社取締役就任(現任)
当社エンジニアリング事業推進本部長(現任)
(注)420,013
取締役-尾﨑 哲雄1952年7月25日生

1975年4月キャタピラー三菱株式会社入社
1978年2月三菱自動車工業株式会社転籍
1998年3月Mitsubishi Motors R&D
Europe Gmbh に技術管理部長として赴任
2008年12月三菱自動車工業株式会社退職
2009年1月当社エンジニアリング事業推進本部副本部長兼岡崎技術部長
2009年3月当社取締役
2011年3月当社エンジニアリング事業推進本部長兼岡崎技術部長
株式会社MCOR取締役
株式会社バイナス取締役
2013年3月当社取締役退任
株式会社バイナス取締役退任
株式会社MCOR代表取締役社長就任(現任)
2015年3月当社取締役就任(現任)
(注)417,771
取締役-和田 隆1948年12月26日生
1972年4月株式会社ブリヂストン入社
1991年8月BRIDGESTONE FIRESTONE HISPANIA S.A派遣
2000年7月株式会社ブリヂストンBFS.BFE事業本部長
2002年1月BRIDGESTONE SOUTH AFRICA HOLDING LTD CHAIRMAN&CEO
2005年1月ブリヂストン建設タイヤ販売株式会社 代表取締役社長
2008年1月ブリヂストンスポーツ株式会社常務取締役
2011年3月同社退職
2012年2月当社顧問
2012年3月株式会社東輪堂取締役
2013年3月当社顧問退任
株式会社東輪堂専務取締役
2015年3月当社取締役就任(現任)
株式会社東輪堂代表取締役社長就任(現任)
(注)43,587


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役-伊藤 善文1945年5月4日生
1968年4月三菱電機株式会社入社
1999年6月同社取締役
2001年4月同社常務取締役
2003年4月同社専務取締役
2003年6月同社専務執行役
2006年4月同社執行役副社長
2007年4月同社常任顧問
2007年7月
2009年4月
当社取締役就任(現任)
三菱電機株式会社顧問
2011年3月同社顧問退任
(注)48,000
取締役-鎌田 俊1952年1月16日生
1975年4月旭硝子株式会社入社
1995年9月旭硝子ヨーロッパ株式会社社長
2002年4月旭硝子株式会社化学品カンパニー事業統括本部統括主幹
2004年3月同社化学品カンパニー事業統括本部フッ素化学品統括グループリーダー
2005年3月同社化学品カンパニー事業統括本部長
2006年1月同社執行役員化学品カンパニー事業統括本部長
2010年1月同社執行役員社長付
2010年3月伊勢化学工業株式会社代表取締役兼社長執行役員(現任)
2015年3月当社取締役就任(現任)
(注)4-
常勤監査役-伏見 眞1948年2月10日生
1970年3月ユニー株式会社入社
1995年2月株式会社名古屋ソフトウェアセンター出向
2003年6月同社取締役企画部長
2005年3月当社取締役
2005年10月当社エンジニアリング事業推進本部長
2005年12月株式会社エムエムシーコンピュータリサーチ(現株式会社MCOR)取締役
2008年10月株式会社バイナス取締役
2010年3月株式会社バイナス代表取締役会長
2011年3月当社取締役退任
株式会社バイナス代表取締役会長退任
株式会社MCOR取締役退任
当社顧問
2012年3月当社監査役就任(現任)
(注)577,863
監査役-山崎 達彦1944年10月26日生
1967年4月朝日新聞社入社
1993年4月同社大阪本社広告局広告管理部長
1996年6月同社東京本社広告政策室長
1999年6月同社大阪本社広告局長
2002年6月株式会社大広取締役
2003年6月同社常務取締役
2008年6月同社取締役退任
2011年3月当社監査役就任(現任)
(注)65,019


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役-埴岡 登1950年12月3日生
1976年4月シャープ株式会社入社
1994年4月同社通信オーディオ事業本部企画部長
2000年4月同社通信システム事業本部センター所長
2001年1月同社海外情報通信営業本部副本部長
2005年5月同社海外情報通信営業本部本部長
2007年4月同社ソーラーシステム事業本部副本部長
2011年4月同社退社
2011年9月当社顧問
2015年3月当社監査役就任(現任)
(注)6-
588,480
(注)1.取締役伊藤善文及び鎌田俊は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外取締役(会社法第2条第15号)であります。
2. 監査役山崎達彦及び埴岡登は、社外役員(会社法施行規則第2条第3項第5号)に該当する社外監査役(会社法第2条第16号)であります。
3.所有株式数には、役員持株会等における各自の持分を含めた実質所有株式数を記載しております。なお、提出日(2015年3月26日)現在における役員持株会等の取得株式数を確認することができないため、2015年2月末現在の実質所有株式数を記載しております。
4.定款の定めに従い、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.定款の定めに従い、2011年12月期に係る定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
6.定款の定めに従い、2014年12月期に係る定時株主総会終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
7.常務取締役芝崎雄太は代表取締役社長芝崎晶紀の長男であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05726] S1004EFC)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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