有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005YQR
株式会社インサイト 役員の状況 (2015年6月期)
男性 6名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
(注)1.監査役長内直也氏及び佐藤信也氏は、社外監査役であります。
2.2015年9月24日から2017年6月期に係る定時株主総会終結の時まで。
3.2015年9月24日から2019年6月期に係る定時株主総会終結の時まで。
4.当社は、経営の意思決定及び監督機能と業務遂行機能を制度的に分離し、経営における意思決定の迅速化を図るとともに、業務遂行の責任を明確化し、その体制を強化するため、執行役員制度を導入しております。
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数(株) | |
代表取締役 | 浅井 一 | 1958年12月18日生 | 1980年1月 | 当社入社 | (注)2. | 603,000 | |
1980年8月 | 取締役就任 | ||||||
1989年8月 | 常務取締役就任 | ||||||
1990年11月 | 代表取締役就任(現任) | ||||||
取締役 | 執行役員 管理部長 | 工藤 禎 | 1954年5月20日生 | 1996年12月 | 株式会社ダイナックス入社 | (注)2. | 18,000 |
2003年8月 | 同社購買部長 | ||||||
2005年10月 | 当社入社 | ||||||
2006年6月 2011年9月 | 取締役就任 管理部長 取締役執行役員管理部長(現任) | ||||||
取締役 | 営業統括 執行役員 営業開発部長 | 中島 雅人 | 1969年6月4日生 | 1990年4月 | 当社入社 | (注)2. | 6,000 |
1996年7月 | 営業部長 | ||||||
2001年8月 | 取締役就任 | ||||||
2006年6月 2011年9月 2013年9月 | 取締役AP1部長 執行役員営業開発・AP1部長 取締役就任 営業統括 執行役員 営業開発部長(現任) | ||||||
常勤監査役 | 中村 博文 | 1942年8月1日生 | 1967年4月 | 株式会社北海道相互銀行(現株式会社北洋銀行)入行 | (注)3. | ― | |
1999年2月 | 財団法人北海道科学技術総合振興センター出向 | ||||||
2002年8月 | 株式会社札幌銀行定年退職 | ||||||
2002年8月 | 財団法人北海道科学技術総合振興センター総務部次長就任 | ||||||
2006年3月 | 財団法人北海道科学技術総合振興センター定年退職 | ||||||
2006年11月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 長内 直也 (注)1. | 1964年11月15日生 | 1990年4月 | 山一證券株式会社入社 | (注)3. | ― | |
1994年11月 | 有限会社長内商店入社 同社取締役就任 | ||||||
1999年5月 | 札幌市議会議員当選(現職) | ||||||
2011年9月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | 佐藤 信也 (注)1. | 1967年1月4日生 | 1987年10月 | 株式会社ホンダサービス入社 | (注)3. | ― | |
1993年2月 | ホープハウジングローン株式会社専務取締役就任 | ||||||
1997年12月 | 同社代表取締役就任(現任) | ||||||
2006年11月 | ダイニチキャピタル&ホープ株式会社代表取締役就任(現任) | ||||||
2006年12月 | マイホームサーチ株式会社取締役就任(現任) | ||||||
2012年9月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
計 | 627,000 |
2.2015年9月24日から2017年6月期に係る定時株主総会終結の時まで。
3.2015年9月24日から2019年6月期に係る定時株主総会終結の時まで。
4.当社は、経営の意思決定及び監督機能と業務遂行機能を制度的に分離し、経営における意思決定の迅速化を図るとともに、業務遂行の責任を明確化し、その体制を強化するため、執行役員制度を導入しております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05740] S1005YQR)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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