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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005ZQE

有価証券報告書抜粋 テックファームホールディングス株式会社 役員の状況 (2015年6月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性5名 女性1名 (役員のうち女性の比率16.7%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
会長
千原 信悟1969年5月29日1993年9月Federal Express Corporation入社注3-
2000年10月翼システム㈱入社
2000年12月Tsubasa System America Inc.CEO
2003年4月㈱サイバード入社
2004年5月当社入社
2006年8月当社経営管理部長
2006年10月当社取締役
当社CFO
2008年10月当社取締役副社長
2010年2月エクシーダ㈱取締役
2010年3月当社代表取締役社長
2013年8月当社代表取締役社長CEO
2015年3月㈱EBE代表取締役社長(現任)
2015年7月
テックファーム㈱代表取締役社長(現任)
当社代表取締役会長(現任)
代表取締役
社長
CEO永守 秀章1971年9月12日1995年4月ドレスナー証券会社(現 コメルツ銀行)入社注3-
1997年4月SBCウォーバーグ証券会社(現 UBS証券㈱)入社
2000年12月クレディスイスファーストボストン証券会社(現 クレディ・スイス証券㈱)入社
2003年6月㈱サイバード入社
2007年4月
㈱サイバードホールディングス(現 ㈱サイバード)執行役員
㈱サイバード取締役
㈱JIMOS取締役
2008年4月㈱サイバードホールディングス(現 ㈱サイバード)執行役員COO
2011年10月
2013年8月
2015年3月
2015年7月
当社取締役兼CFO
当社取締役副社長CFO
㈱EBE取締役(現任)
テックファーム㈱取締役(現任)
当社代表取締役社長CEO(現任)
取締役-新村 鋭男1936年8月8日1959年4月山一證券㈱入社注3-
1985年9月山一證券㈱取締役
1990年5月山一證券㈱代表取締役副社長
1991年5月
1998年2月
1999年6月
2002年7月
2006年6月
2008年10月
2011年6月
2015年9月
山一情報システム㈱代表取締役社長
日本フィッツ㈱代表取締役社長
㈱モリタ代表取締役社長
㈱モリタ代表取締役会長兼社長
㈱モリタ代表取締役会長
㈱モリタホールディングス代表取締役会長
㈱モリタホールディングス名誉会長(現任)
当社取締役(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役
(常勤)
-小夫 みのり1973年6月18日2001年4月田尻会計事務所入所注4-
2004年4月税理士登録
2004年12月小夫みのり税理士事務所設立 所長(現任)
2006年10月当社監査役(現任)
2010年2月
2015年3月
2015年7月
エクシーダ㈱監査役
㈱EBE監査役(現任)
テックファーム㈱監査役(現任)
監査役-田中 好男1939年8月19日1963年4月日本電信電話公社(現 日本電信電話㈱)入社注4-
1986年4月㈱日本インテリジェントビルシステムズ常務取締役
1989年3月㈱エヌ・ティ・ティピー・シーコミュニケーションズ代表取締役社長
1998年4月(財)電子通信端末機器審査協会専務理事
2005年6月同協会顧問
2005年10月当社監査役(現任)
2006年3月
2014年12月
サンテレホン㈱監査役
㈱SCアソシエイツ代表取締役(現任)
監査役-大井 哲也1972年1月5日1999年10月ソフトバンク・ファイナンス㈱(現 ソフトバンク㈱)入社注4-
2000年4月最高裁判所司法研修所入所
2001年10月東京弁護士会登録
TMI総合法律事務所入所
2011年1月TMI総合法律事務所パートナー(現任)
2013年11月㈱ジェイアイエヌ監査役(現任)
2014年7月㈱マーケットエンタープライズ監査役(現任)
2015年9月当社監査役(現任)
-
(注)1 取締役新村鋭男は、社外取締役であります。
2 監査役小夫みのり、田中好男及び大井哲也は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年6月期に係る定時株主総会終結の時から2017年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2015年6月期に係る定時株主総会終結の時から2019年6月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E05742] S1005ZQE)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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