男性11名 女性1名(役員のうち女性の比率8%)
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
代表取締役社長 | 執行役員 | 桑原 豊 | 1958年10月21日 | |
1981年4月 | INA保険会社(現Chubb損害保険株式会社)入社 | 1990年1月 | チューリッヒ保険会社日本支社入社 営業部長 | 1999年8月 | 株式会社エム・ファースト代表取締役 | 2006年3月 | 当社設立代表取締役 | 2011年2月 | 当社取締役 | 2013年5月 | 当社代表取締役社長 | 2015年4月 | 当社代表取締役社長執行役員(現任) | 2015年8月 | 株式会社桑原トラスト代表取締役(現任) |
| (注)3 | 810,728 |
取締役 | 執行役員 営業統括本部長 | 髙堂 潔 | 1953年10月8日 | |
1976年4月 | 中央物産株式会社入社 | 1984年3月 | 三井ホーム株式会社入社 | 1999年1月 | 三井ホーム北海道株式会社代表取締役社長 | 2007年4月 | 三井ホーム株式会社九州営業副本部長 三井ホーム鹿児島株式会社取締役 九州ツーバイフォー株式会社代表取締役社長 | 2009年4月 | 三井ホーム株式会社開発営業本部長 | 2010年4月 | 同社東北・北海道営業本部長 三井ホーム北海道株式会社取締役 | 2011年4月 | 三井ホーム株式会社東関東営業本部長 茨城中央ホーム株式会社取締役 | 2013年4月 | 三井ホームエステート株式会社取締役 | 2014年4月 | 同社常務取締役 | 2016年7月 | 当社取締役執行役員 | 2017年2月 | 当社取締役執行役員第1営業部長 | 2018年4月 | 当社取締役執行役員営業統括本部長(現任) |
| (注)3 | ― |
取締役 | 執行役員 財務経理部長 | 太田 博之 | 1974年8月3日 | |
1999年10月 | 中央監査法人(みすず監査法人に名称変更後解散)入所 | 2007年12月 | 株式会社ジークホールディングス 入社経理部長 | 2014年10月 | 当社入社 | 2015年1月 | 当社財務経理部長 | 2015年4月 | 当社取締役執行役員財務経理部長(現任) |
| (注)3 | 28,000 |
取締役 | 執行役員 債権管理部長 | 藤森 武 | 1971年8月17日 | |
1995年4月 | 株式会社武富士(現株式会社日本保証)入社 | 2006年7月 | 同社債権管理部次長 | 2007年12月 | 同社債権管理本部第二管理部部長 | 2012年8月 | 当社入社 | 2013年1月 | 当社債権管理部長 | 2015年4月 | 当社取締役執行役員債権管理部長(現任) |
| (注)3 | ― |
取締役 | 執行役員 総務部長 | 川島 俊忠 | 1974年9月17日 | |
1997年4月 | アート印刷株式会社入社 | 2001年2月 | デルコンピュータ株式会社(現デル株式会社)入社 | 2006年9月 | 株式会社ダイレクト・リンク入社 | 2007年12月 | 同社取締役管理部長 | 2009年10月 | 当社入社 | 2011年4月 | 当社経営企画室長 | 2012年6月 | 当社管理部長兼債権管理部長 | 2013年4月 | 当社管理部長 | 2015年1月 | 当社人事総務部長 | 2015年4月 | 当社取締役執行役員人事総務部長 | 2015年10月 | 当社取締役執行役員人事部長 | 2016年4月 | 当社取締役執行役員法務・情報管理部長 | 2017年7月 | 当社取締役執行役員総務部長(現任) |
| (注)3 | 200 |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
取締役 | ― | 玉上 進一 | 1955年11月26日 | |
1976年4月 | 光伸株式会社入社 | 1986年10月 | 株式会社プレステージ・インターナショナル入社 | 1989年2月 | 同社代表取締役副社長 | 1995年6月 | 同社代表取締役 | 2007年10月 | 同社代表取締役兼代表執行役員 | 2010年2月 | 当社取締役 | 2010年7月 | 株式会社プレステージ・インターナショナル代表取締役 | 2013年5月 | 当社代表取締役 | 2014年4月 | 株式会社プレステージ・インターナショナル代表取締役兼社長執行役員海外事業本部長 | 2015年4月 | 当社取締役(現任) | 2017年4月 | 株式会社プレステージ・インターナショナル代表取締役兼社長執行役員(現任) |
| (注)3 | ― |
取締役 | ― | 山中 正竹 | 1947年4月24日 | |
1970年4月 | 住友金属工業株式会社(現新日鐵住金株式会社)入社 | 1999年4月 | 法政大学工学部教授 | 2003年4月 | 株式会社横浜ベイスターズ(現株式会社横浜DeNAベイスターズ)取締役 | 2010年4月 | 法政大学特任教授 | 2015年6月 | 一般財団法人全日本野球協会理事 | 2015年10月 | 当社取締役(現任) | 2017年5月 | 一般財団法人全日本野球協会業務執行理事 副会長 | 2018年5月 | 一般財団法人全日本野球協会代表理事会長(現任) |
| (注)3 | ― |
取締役 | ― | 松山 哲人 | 1962年7月3日 | |
1986年4月 | 三菱商事株式会社入社 | 1997年6月 | MCF Financial Services Ltd.出向 | 2001年3月 | 三菱商事証券株式会社(現三菱商事アセットマネジメント株式会社)出向 | 2002年9月 | ナノテク・パートナーズ株式会社代表取締役 | 2003年5月 | 株式会社メディカル・プロテオスコープ取締役COO兼CFO、代表取締役社長歴任 | 2007年10月 | 株式会社CSK-IS執行役員 | 2010年5月 | 株式会社ローソン事業開発本部長、執行役員海外事業グループCOO等歴任 | 2012年11月 | 日東紡績株式会社参与、同理事、ニットーボーメディカル株式会社専務取締役等歴任 | 2014年12月 | ナノキャリア株式会社入社 | 2015年6月 | 同社取締役CFO兼社長室長(現任) | 2018年6月 | 当社取締役(現任) |
| (注)3 | ― |
常勤監査役 | ― | 佐藤 智之 | 1954年4月21日 | |
1978年4月 | 八千代証券株式会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)入社 | 2002年6月 | 国際証券株式会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)本店営業部長 | 2003年6月 | 三菱証券株式会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)執行役員本店営業部長 | 2004年4月 | 同社執行役員 | 2005年6月 | 国際投信投資顧問株式会社(現三菱UFJ国際投信株式会社)常勤監査役 | 2009年6月 | 同社常勤顧問 | 2014年10月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)4 | ― |
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役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) |
常勤監査役 | ― | 竹内 祐博 | 1966年11月4日 | |
1989年4月 | 三協アルミニウム工業株式会社(現三協立山株式会社)入社 | 2001年4月 | AIU保険会社日本支社(現AIG損害保険株式会社)入社 | 2006年4月 | 当社入社 市場開発部長 | 2006年8月 | 当社営業部長 | 2011年6月 | 当社営業本部長 | 2013年11月 | 当社営業部長 | 2014年10月 | 当社新事業創造室長 | 2015年4月 | 当社新事業創造部長 | 2015年10月 | 当社常勤監査役(現任) |
| (注)4 | ― |
監査役 | ― | 一條 和幸 | 1957年5月5日 | |
1981年4月 | 株式会社東京ニュースター入社 | 1987年3月 | 株式会社ワールド航空サービス入社 | 1992年8月 | 株式会社クオニイジャパン入社 | 1997年2月 | 株式会社プレステージ・インターナショナル入社 | 2007年4月 | 同社総務部部長 | 2012年12月 | 同社社長室室長 | 2017年6月 | 当社監査役(現任) 株式会社プレステージ・インターナショナル監査役(現任) |
| (注)5 | ― |
監査役 | ― | 坂田 美穂子 (弁護士職務上の氏名: 大澤 美穂子)
| 1975年10月8日 | |
2005年10月 | 第二東京弁護士会に弁護士登録 | | クレオール日比谷法律事務所入所 | 2011年4月 | 中央大学法学部兼任講師就任 | 2012年12月 | クラース銀座法律事務所代表(現任) | 2015年10月 | 防衛省再就職等監察官就任(現任) | | 当社監査役(現任) |
| (注)4 | ― |
計 | 838,928 |
(注) 1.取締役 山中正竹氏及び松山哲人氏は、社外取締役であります。
2.監査役 佐藤智之氏及び坂田美穂子氏は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2018年6月22日の定時株主総会より選任後1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.2016年6月22日の定時株主総会より選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
5.2017年6月22日の定時株主総会より選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。