南海プライウッド株式会社 役員の状況 (2015年3月期)

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 社長	-	丸山 徹	1953年10月31日生	1980年5月 日本ビクター株式会社入社 1997年4月 当社入社、管理本部副本部長 1997年6月 当社取締役管理本部副本部長 1997年7月 当社取締役管理本部副本部長・経営企画室長 1999年6月 当社代表取締役副社長管理本部長 2001年6月 当社代表取締役社長(現任) 2014年1月 NP ROLPIN SAS代表取締役社長(現任) 2014年4月 ROLKEM SAS代表取締役社長(現任)	(注)7	21
取締役	PT.NANKAI INDONESIA担当	藤村 岳志	1951年6月10日生	1974年4月 当社入社 1995年6月 当社開発本部開発部次長 1997年7月 当社志度工場副工場長 2002年4月 当社志度工場長 2003年6月 当社取締役兼執行役員志度工場長 2006年4月 当社取締役兼執行役員製造部門担当 2007年6月 PT.NANKAI INDONESIA取締役社長(現任) 2009年4月 当社取締役兼執行役員(現任)	(注)7	17
取締役	営業部門 物流センター長	正箱 孝史	1953年4月28日生	1976年4月 当社入社 2001年1月 当社営業本部営業企画部長 2002年4月 当社営業統括スタッフグループリーダー兼営業企画グループリーダー 2002年8月 当社営業推進統括リーダー兼営業企画グループリーダー 2003年6月 当社取締役兼執行役員営業担当 2006年4月 当社取締役兼執行役員営業部門物流センター長(現任) 2009年6月 南海港運株式会社代表取締役社長(現任)	(注)7	10
取締役	開発部門長	丸山 宏	1969年5月7日生	1993年4月 住友林業株式会社入社 1996年1月 当社入社 1999年7月 当社開発本部開発部長 2002年4月 当社商品開発グループリーダー 2003年6月 当社取締役兼執行役員商品開発担当 2006年4月 当社取締役兼執行役員商品開発部門長 2009年4月 当社取締役兼執行役員開発部門長(現任)	(注)7	10
取締役	-	村田 剛	1957年3月7日生	1980年4月 高松国税局大蔵事務官 1992年7月 高松税務署上席国税調査官 2002年7月 高松国税局法人課税課課長補佐 2005年8月 税理士登録、村田剛税理士事務所開業(現在) 2005年9月 行政書士登録 2007年6月 当社監査役 2014年6月 当社取締役(現任)	(注)7	3

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (千株)
常勤監査役	-	秋山 二郎	1948年12月14日生	1972年4月 株式会社百十四銀行入社 1995年7月 同社加古川支店副支店長 2003年2月 同社内海支店支店長 2004年2月 株式会社大屋根利器製作所出向 2005年7月 四国興業株式会社出向 2011年9月 当社仮監査役 2012年6月 当社監査役(現任)	(注)6	1
監査役	-	大川 俊徳	1946年5月16日生	1972年4月 大川和税理士事務所入所 1982年2月 税理士登録(現在) 2001年6月 当社監査役(現任) 南海港運㈱監査役(現任) 2008年1月 大川俊徳税理士事務所開業(現在)	(注)6	4
監査役	-	岩部 達雄	1959年12月9日生	1983年4月 公認会計士岩部隆事務所入所 1989年2月 税理士登録、岩部達雄税理士事務所開業(現在) 2000年6月 当社監査役(現任) 2006年5月 ナンリツ㈱監査役(現任)	(注)5	45
				計		111

(注)1.取締役丸山宏は、代表取締役社長丸山徹の実弟であります。
2.取締役村田剛は、社外取締役であります。
3.監査役秋山二郎、大川俊徳及び岩部達雄は、社外監査役であります。
4.当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入しております。執行役員は、以下の9名で構成されております。

役名	氏名	管轄
取締役上席執行役員	藤村 岳志	PT.NANKAI INDONESIA担当
取締役上席執行役員	正箱 孝史	営業部門物流センター長
取締役上席執行役員	丸山 宏	開発部門長
執行役員	小野 彰三	製造部門志度工場長
執行役員	蓮井 孝治	製造部門品質保証、生産技術担当
執行役員	松浦 義博	管理部門長
執行役員	藤本 英二	営業部門地区営業担当
執行役員	大川 正仁	製造部門生産管理担当、長尾生産担当
執行役員	浮田 貴仁	営業部門特需営業、営業推進担当

5.2015年6月24日選任後、4年以内に終了する最終の事業年度に係る定時株主総会の終結まで。
6.2012年6月21日選任後、4年以内に終了する最終の事業年度に係る定時株主総会の終結まで。
7.2015年6月24日選任後、1年以内に終了する最終の事業年度に係る定時株主総会の終結まで。