有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10051LG
レンゴー株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)
回次 | 第143期 | 第144期 | 第145期 | 第146期 | 第147期 | |
決算年月 | 2011年3月 | 2012年3月 | 2013年3月 | 2014年3月 | 2015年3月 | |
売上高 | (百万円) | 474,878 | 492,628 | 502,625 | 523,141 | 522,671 |
経常利益 | (百万円) | 31,189 | 24,592 | 24,236 | 15,354 | 7,139 |
当期純利益 | (百万円) | 10,291 | 7,148 | 12,956 | 3,702 | 5,718 |
包括利益 | (百万円) | 8,518 | 7,384 | 22,647 | 18,213 | 25,608 |
純資産額 | (百万円) | 165,612 | 170,931 | 188,132 | 201,658 | 222,390 |
総資産額 | (百万円) | 499,119 | 549,057 | 572,591 | 629,054 | 655,674 |
1株当たり純資産額 | (円) | 618.59 | 637.85 | 729.53 | 792.78 | 873.60 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 39.67 | 27.74 | 50.99 | 14.95 | 23.09 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | ― | ― | ― | ― | ― |
自己資本比率 | (%) | 31.9 | 29.9 | 31.6 | 31.2 | 33.0 |
自己資本利益率 | (%) | 6.5 | 4.4 | 7.5 | 2.0 | 2.8 |
株価収益率 | (倍) | 13.7 | 20.7 | 9.4 | 37.1 | 22.0 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | 41,960 | 33,585 | 48,979 | 39,173 | 19,408 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △26,394 | △54,991 | △45,029 | △56,604 | △29,595 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (百万円) | △9,560 | 18,828 | △2,426 | 16,348 | 6,223 |
現金及び現金同等物 の期末残高 | (百万円) | 20,206 | 17,676 | 21,872 | 22,139 | 19,477 |
従業員数 | (名) | 12,267 | 12,961 | 13,082 | 13,095 | 14,060 |
(注) 1 売上高には、消費税等は含まれていない。
2 潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載していない。
3 2011年3月期より連結範囲を変更し、中央ダンボール㈱他1社および持分法適用会社であった中山聯合鴻興造紙有限公司他1社を新たに連結の範囲に含め、日交レジン㈱を除外した。
4 2012年3月期より連結範囲を変更し、山陽自動車運送㈱他2社を新たに連結の範囲に含めている。
5 2013年3月期より連結範囲を変更し、東北工業㈱他2社および持分法適用会社であったレンゴー・リバーウッド・パッケージング㈱を新たに連結の範囲に含め、大興製凾㈱他1社を除外した。また、鴻興印刷集団有限公司を新たに持分法適用会社とし、サイム・レンゴー・パッケージング(マレーシア)Sdn.Bhd.を、持分法の適用範囲から除外した。
6 2014年3月期より連結範囲を変更し、マルソルホールディングス㈱他3社を新たに連結の範囲に含めている。また、㈱石川製作所を新たに持分法適用会社とし、中山聯合鴻興造紙有限公司他1社を連結の範囲から除外し、持分法適用会社とした。
7 2015年3月期より連結範囲を変更し、レンゴー・パッケージング・マレーシアSdn.Bhd.他2社を新たに連結の範囲に含め、森下化学工業㈱他1社を除外した。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00659] S10051LG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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