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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100523U

有価証券報告書抜粋 中央紙器工業株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役社長
(代表取締役)
神谷 兼弘1952年2月10日生1974年4月 トヨタ自動車工業株式会社入社(現トヨタ自動車株式会社)
2003年6月 同社貞宝工場工機管理部長
2007年4月 同社貞宝工場工機管理部主査
2007年6月 当社へ出向 参与
2007年6月 同社退社
2007年6月 当社代表取締役社長就任(現任)
(注)313
常務取締役中国事業担当、
特命
横井 敬嗣1956年8月5日生1992年4月 当社入社
1994年11月 第二営業部長
2001年2月 MC PACK(MALAYSIA)SDN.BHD.ゼネラルマネージャー
2005年6月 当社取締役就任
2009年6月 常務取締役就任
2015年6月 常務取締役中国事業担当、特命(現任)
(注)37
常務取締役事務統括部長兼商品開発部・
製造部担当
南谷 登志宏1959年4月5日生1981年3月 当社入社
2010年4月 事務統括部長
2011年6月 取締役就任
2015年6月 常務取締役事務統括部長兼商品開発部・製造部担当就任(現任)
(注)39
取締役西尾工場長兼
生産技術部担当
伊藤 昌明1957年5月27日生1980年3月 当社入社
2009年4月 段ボール製造部長兼化製品製造部長兼品質管理責任者
2009年6月 取締役就任
2015年6月 取締役西尾工場長兼生産技術部担当(現任)
(注)39
取締役営業部長兼
調達部長
早川 直彦1968年7月17日生2004年11月 当社入社
2011年4月 MC PACK(MALAYSIA)SDN.BHD.ゼネラルマネージャー
2014年4月 当社営業部長
2015年6月 取締役営業部長兼調達部長就任(現任)
(注)32
取締役山田 和雄1946年9月28日生1969年4月 大正海上火災保険株式会社入社(現三井住友海上火災保険株式会社)
平成11年6月 同社取締役社長室長
2004年4月 同社専務執行役員名古屋企業本部長
2009年4月 欧州三井住友海上火災保険株式会社(英国)取締役会長兼CEO
2010年4月 三井住友海上プライマリー生命保険株式会社社外監査役
2012年6月 太平洋興発株式会社社外監査役(現任)
2014年6月 当社取締役就任(現任)
(注)3-


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役米 明1953年12月4日生1972年4月 当社入社
2009年7月 製造管理部長(参与)
2013年4月 事務統括部 参与
2013年6月 監査役就任(現任)
(注)46
監査役玉木 利明1958年1月5日生1981年4月 トヨタ自動車工業株式会社入社(現トヨタ自動車株式会社)
2004年1月 同社プレス生技部プレス計画室室長
2010年6月 同社生技管理部部長
2013年4月 同社常務理事高岡工場工場長・堤工場工場長(現任)
2013年6月 当社監査役就任(現任)
(注)4-
監査役山田 信義1947年10月30日生1984年4月 名古屋弁護士会登録
1986年3月 高山・山田法律事務所開設
1990年3月 山田法律事務所開設
1996年6月 昭和薬品株式会社社外監査役
2001年6月 株式会社アズウェル社外監査役(現アルフレッサファーマ株式会社)
2003年9月 アルフレッサホールディング株式会社社外監査役(現任)
2015年6月 当社監査役就任(現任)
(注)4-
46
(注)1.取締役 山田和雄は、社外取締役であります。
2.監査役 玉木利明及び山田信義は、社外監査役であります。
3.取締役の在任期間は、神谷兼弘、横井敬嗣、南谷登志宏、伊藤昌明、早川直彦及び山田和雄は、2015年6月23日開催の定時株主総会から2年間であります。
4.監査役の在任期間は、米明及び玉木利明は、2013年6月26日開催の定時株主総会から4年間であり、山田信義は、2015年6月23日開催の定時株主総会から4年間であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00681] S100523U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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