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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10057CP

有価証券報告書抜粋 株式会社文溪堂 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性13名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
水谷 邦照1948年2月14日生1973年6月当社入社(注)4196
1983年9月編集部部長
1987年2月取締役就任
1990年2月常務取締役就任
1995年7月専務取締役就任
1998年7月取締役副社長就任
2003年6月代表取締役社長就任
2013年6月一般財団法人総合初等教育研究所理事長就任(現任)
2013年6月代表取締役会長就任(現任)
代表取締役
社長
川元 行雄1949年10月15日生1976年10月当社入社(注)415
1987年6月大阪営業所所長
1997年8月編集・出版部門担当代行
1998年6月取締役就任
2005年6月常務取締役就任
2007年5月専務取締役就任
2012年6月取締役副社長就任
2013年6月代表取締役社長就任(現任)
取締役副社長東京支店長・東京本社本部長水谷 匡宏1951年10月29日生1974年4月三菱商事株式会社入社(注)4101
1989年12月当社入社
1996年8月東京本社営業グループリーダー
2000年7月経営統括本部チーフマネージャー
2001年6月取締役就任
2005年6月東京支店長・東京本社本部長就任(現任)
2007年5月常務取締役就任
2012年6月
2015年5月
専務取締役就任
取締役副社長就任(現任)
常務取締役編集・出版本部長安田 俊治1954年3月21日生1976年3月当社入社(注)45
1998年7月編集企画室リーダー
2011年6月取締役就任
2013年9月

2015年5月
編集・出版本部長就任(現任)
常務取締役就任(現任)
常務取締役製作本部長、ICT事業本部長水谷 泰三1957年3月9日生1981年6月当社入社(注)432
1996年8月準教科書編集グループリーダー
2011年6月取締役就任
2012年6月

2015年5月
製作本部長、ICT事業本部長就任(現任)
常務取締役就任(現任)
取締役物流本部長岸 保好1957年2月4日生1979年3月当社入社(注)49
1996年8月教具グループリーダー
2012年6月取締役就任(現任)
2012年6月物流本部長就任(現任)
取締役営業本部長井川 茂1958年3月6日生1979年3月当社入社(注)48
1999年8月大阪支社グループリーダー
2012年6月取締役就任(現任)
2012年6月営業本部長就任(現任)
取締役管理本部長渡邊 明彦1957年7月9日生1980年3月当社入社(注)45
2005年10月経理部部長就任
2013年6月取締役就任(現任)
2013年6月管理本部長就任(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役霜鳥 秋則1947年9月16日生1971年4月
1991年7月

1996年7月
2015年4月



2015年6月
文部省入省
同省初等中等教育局特殊教育課長就任
文化庁文化部長就任
公立大学法人秋田公立美術大学理事長兼学長(現任)
公立大学法人秋田公立美術工芸短期大学学長(現任)
当社取締役就任(現任)
(注)40
監査役
(常勤)
日比 治男1941年11月28日生2006年4月大垣市教育委員会教育長(注)6-
2010年6月当社監査役就任(現任)
監査役後藤 真一1947年8月25日生1981年4月後藤真一法律事務所開設(注)5-
1988年2月当社監査役就任(現任)
監査役南 博昭1944年10月7日生2004年7月名古屋中税務署長退官(注)6-
2004年8月税理士登録
2006年7月当社監査役就任(現任)
監査役丹羽 修1949年3月17日生2009年4月公益財団法人岐阜県暴力追放推進センター専務理事(注)6-
2014年6月当社監査役就任(現任)
375
(注)1 代表取締役社長川元行雄は代表取締役会長水谷邦照の義弟であり、取締役副社長水谷匡宏は同会長の実弟であります。
2 取締役霜鳥秋則は、社外取締役であります。
3 監査役全員は、社外監査役であります。
4 2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
5 2012年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 2014年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00709] S10057CP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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