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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005BNF

有価証券報告書抜粋 三光産業株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


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男性 7名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
代表取締役
社長執行役員
遠藤 幹雄1952年8月15日生
1976年3月当社入社
2005年4月生産管理部長
2009年4月執行役員(内部監査、環境、ISO担当)
2010年4月執行役員生産本部長
2010年6月取締役執行役員生産本部長
2012年6月代表取締役社長執行役員 (現任)
2012年6月三光プリンティング株式会社取締役(現任)
2012年8月サンコウサンギョウ(マレーシア)SDN.BHD.取締役(現任)
(注)2184
取締役
常務執行役員
樋渡 正弘1944年7月20日生
1963年4月当社入社
1992年4月営業本部副本部長兼第一営業部長
1992年6月取締役営業本部副本部長兼第一営業部長
1995年6月取締役生産本部副本部長
1997年6月取締役生産本部長
2002年4月取締役生産本部長兼第二営業部担当
2002年12月三光プリンティング株式会社取締役(現任)
2003年6月常務取締役生産本部長兼第二営業部担当
2007年6月常務取締役生産本部長兼第一営業部担当
2008年4月常務取締役執行役員生産本部長兼第一営業部担当
2009年6月代表取締役専務執行役員営業本部長
2012年6月常務取締役執行役員(現任)
(注)2775
取締役
常務執行役員
総務部長平井 孝正1950年5月30日生
1973年9月当社入社
2001年4月総務部長
2003年6月三光プリンティング株式会社監査役(現任)
2005年9月当社総務本部副本部長兼総務部長兼経営企画室長
2006年4月総務本部長兼総務部長兼経営企画室長
2006年6月取締役総務本部長兼総務部長兼経営企画室長
2008年4月取締役執行役員総務本部長兼総務部長兼経営企画室長
2012年6月常務取締役執行役員総務部長 (現任)
(注)2110
取締役
執行役員
経理部長高橋 光弘1953年11月4日生
1987年10月当社入社
2006年4月経理部長
2009年4月執行役員経理部長
2012年6月取締役執行役員経理部長 (現任)
(注)247


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(百株)
常勤監査役高村 茂1951年8月7日生
1976年3月当社入社
2006年4月品質保証部長兼技術部長
2009年6月取締役執行役員生産本部長
2010年4月取締役執行役員品質保証部長
2011年6月顧問
2014年6月常勤監査役(現任)
(注)3128
監査役植松 省自1945年3月7日生
1980年1月植松会計事務所代表
1988年6月当社監査役(現任)
2002年12月税理士法人植松会計事務所代表社員
2004年12月税理士法人京葉会計事務所代表社員(現任)
(注)4169
監査役大津 素男1953年5月17日生
1984年10月監査法人第一監査事務所(現 新日本有限責任監査法人)入所
1996年6月新日本有限責任監査法人社員
2006年6月新日本有限責任監査法人代表社員
2012年6月新日本有限責任監査法人退所
2012年7月大津公認会計士事務所設立
(現任)
2014年6月当社監査役(現任)
(注)4-
1,413
(注)1.監査役 植松省自及び大津素男は、社外監査役であります。
2.2015年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
3.前任者の辞任に伴う就任であるため、当社の定款の定めにより、前任者の任期満了の時までとなります。前任者の任期は2013年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
4.2015年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
5.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(百株)
川添 啓明1977年1月11日生2002年2月 森綜合法律事務所(現 森・濱田松本法律事務所)入所
2013年12月 弁護士登録
2013年12月 横濱啓明法律事務所設立(現任)
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00712] S1005BNF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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