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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100DICF

有価証券報告書抜粋 株式会社ピーバンドットコム 役員の状況 (2018年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性 6名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役田坂 正樹1971年6月13日生
1995年4月株式会社ミスミ(現:株式会社ミスミグループ本社)入社
2000年4月株式会社ブレイク・フィールド社 取締役就任
2002年4月当社設立代表取締役就任
(現任)
2011年7月gcストーリー株式会社取締役就任
(注)3907,000
(注)5
取締役 COOマーケティング営業部長後藤 康進1977年2月11日生
2000年12月有限会社ユークリッドエージェンシー入社
2004年11月当社入社
2011年4月当社COO(事業統括)就任
2015年6月当社取締役COO就任(現任)
(注)3
取締役 CFO管理部長上田 直也1982年5月22日生
2011年3月有限会社クリフト入社
2011年3月当社入社
2015年6月当社取締役CFO就任(現任)
(注)3
取締役(常勤監査等委員)山﨑 禮次郎1950年10月11日生
1974年4月株式会社東海銀行(現:株式会社三菱UFJ銀行)入行
1986年6月同行国際審査部ニューヨークVice President就任
1992年5月同行シンガポール副支店長就任
1999年2月同行国際審査部長就任
2002年2月株式会社UFJ銀行(現:株式会社三菱UFJ銀行)名古屋港支店長就任
2003年6月京セラコネクタプロダクツ株式会社出向
2006年7月同社取締役就任
2011年7月同社常勤監査役就任
2015年7月当社常勤監査役就任
2018年6月当社取締役(常勤監査等委員)就任(現任)
(注)4
取締役
(監査等委員)
櫟木 一男1949年5月25日生
1973年4月株式会社日本興業銀行(現:株式会社みずほ銀行)入行
2000年3月同行営業第五部長就任
2002年4月株式会社みずほコーポレート銀行(現:株式会社みずほ銀行)営業第五部長就任
2003年5月新光証券株式会社(現:みずほ証券株式会社)入社、常務執行役員就任
2005年4月同社取締役専務執行役員就任
2009年5月みずほ証券株式会社常務執行役員就任
2010年6月日本冶金工業株式会社常勤監査役就任
2015年10月当社監査役就任
2017年1月株式会社アズーム取締役就任(現任)
2018年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)4
取締役
(監査等委員)
鶴 英将1975年11月26日生
1998年4月国際証券株式会社(現三菱UFJモルガンスタンレー証券株式会社)入社
2003年3月株式会社ゼクス入社
2009年3月株式会社ゲオ(現株式会社ゲオホールディングス)入社
2011年1月株式会社AMBITION入社
2013年9月同社取締役管理部長就任
2013年9月株式会社アンビション・ルームピア監査役就任
2015年10月当社監査役就任
2017年8月株式会社リアルエステートテクノロジーズ(現株式会社ReMatch)取締役(現任)
2018年6月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)4
907,000


(注) 1.2018年6月28日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
2.山﨑禮次郎、櫟木一男、鶴英将は、社外取締役であります。
3.取締役の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.取締役(監査等委員)の任期は、2018年3月期に係る定時株主総会終結の時から、2020年3月に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.代表取締役田坂正樹の所有株式数は、同氏の資産管理会社である株式会社インフローが所有する株式数を含めて表示しております。
6.監査等委員会の体制は、次のとおりであります。
委員長 山﨑禮次郎 委員 櫟木一男 委員 鶴英将

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33016] S100DICF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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