有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004DNP
東亞合成株式会社 役員の状況 (2014年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 会長 | 橋 本 太 | 1947年3月2日生 | 1971年4月 | 当社入社 | ※1 | 170 |
1999年3月 | 当社高岡工場次長 | ||||||
2002年3月 | 当社徳島工場次長 | ||||||
2003年3月 | 当社執行役員徳島工場長 | ||||||
2007年3月 | 当社取締役経営企画部長 | ||||||
2008年3月 | 当社取締役社長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役会長(現) | ||||||
代表取締役 | 社長 | 中 川 和 明 | 1953年3月30日生 | 1977年4月 | 当社入社 | ※1 | 67 |
2006年4月 | 当社接着剤事業部長 | ||||||
2007年3月 | 当社執行役員機能樹脂事業部長 | ||||||
2010年4月 | 当社執行役員アクリル事業部長 | ||||||
2012年3月 | 当社取締役業務本部長 | ||||||
2013年3月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役社長(現) | ||||||
代表取締役 | 副社長兼 経営戦略 本部長 | 髙 村 美己志 | 1956年3月28日生 | 1980年4月 | 当社入社 | ※1 | 106 |
2002年4月 | 当社管理部財務グループリーダー | ||||||
2005年4月 | 当社管理部人事・総務グループリーダー | ||||||
2006年4月 | 当社管理部人事・総務グループリーダー兼管理部IR広報室長 | ||||||
2008年4月 | 当社名古屋工場次長 | ||||||
2010年3月 | 当社取締役管理部長 | ||||||
2012年4月 | 当社取締役管理本部長 | ||||||
2013年3月 | 当社取締役経営企画部長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役副社長兼経営戦略本部長(現) | ||||||
取締役 | 研究開発 本部長兼 R&D総合 センター長 | 野村聡一 | 1956年3月1日生 | 1981年4月 | 当社入社 | ※1 | 92 |
2003年4月 | 当社技術統括部エンジニアリンググループリーダー | ||||||
2003年7月 | TOAエンジニアリング㈱取締役プロセス技術センター長 | ||||||
2007年4月 | 当社技術統括部長 | ||||||
2008年3月 | 当社取締役技術統括部長 | ||||||
2013年3月 | 当社取締役研究開発本部長兼R&D総合センター長(現) | ||||||
取締役 | 技術生産 本部長 | 石 川 延 宏 | 1955年1月8日生 | 1977年4月 | 当社入社 | ※1 | 52 |
2001年4月 | 当社名古屋工場製造部生産技術グループリーダー | ||||||
2002年4月 | 当社名古屋工場第二製造部長 | ||||||
2005年4月 | 当社アクリル事業部アクリルグループ主幹 | ||||||
2007年4月 | 当社機能樹脂事業部光硬化型樹脂グループリーダー | ||||||
2008年3月 | 当社執行役員アクリル事業部長 | ||||||
2010年3月 | 当社執行役員名古屋工場長 | ||||||
2014年3月 | 当社取締役技術生産本部長兼TOAエンジニアリング㈱社長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役技術生産本部長兼工場強靭化プロジェクトリーダー兼同アクリルグループリーダー(現) | ||||||
取締役 | 業務本部長 | 小 峰 朗 | 1954年6月2日生 | 1977年4月 | 当社入社 | ※1 | 45 |
2004年4月 | トウアゴウセイ・アメリカ・インク社長 | ||||||
2007年4月 | 当社執行役員大阪支店長 | ||||||
2010年4月 | 当社執行役員本店営業部長 | ||||||
2012年4月 | 当社執行役員MTアクアポリマー㈱社長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役業務本部長(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
取締役 | 管理本部長 | 伊 藤 克 幸 | 1957年8月27日生 | 2044年4月 | 当社入社 | ※1 | 47 |
2007年4月 | アロン化成㈱事業支援部主幹 | ||||||
2007年6月 | 同社経営企画部長 | ||||||
2008年6月 | 当社退社 アロン化成㈱取締役 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役管理本部長(現) | ||||||
取締役 | アロン化成 社長 | 杉 浦 伸 一 | 1955年8月4日生 | 1978年4月 | 当社入社 | ※1 | 56 |
2005年4月 | 当社機能材料事業部光硬化型樹脂グループリーダー | ||||||
2007年4月 | 当社基礎化学品事業部クロルアルカリグループリーダー | ||||||
2008年3月 | 当社執行役員基礎化学品事業部長 | ||||||
2013年3月 | 当社取締役業務本部長 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役アロン化成㈱社長 (現) | ||||||
取締役 | 三 浦 良 二 | 1946年10月30日生 | 1969年6月 | ㈱三井銀行入行 | ※1 | 4 | |
1997年6月 | ㈱さくら銀行取締役 | ||||||
1999年6月 | 同行執行役員 | ||||||
2000年4月 | 同行常務執行役員 | ||||||
2001年4月 | ㈱三井住友銀行常務執行役員 | ||||||
2002年6月 | さくら情報システム㈱代表取締役社長 | ||||||
2010年3月 | 当社監査役 | ||||||
2015年3月 | 当社取締役(現) | ||||||
監査役 | 常勤 | 加 藤 秀 雄 | 1951年6月18日生 | 1975年4月 | 当社入社 | ※2 | 26 |
2002年3月 | 当社基礎化学品事業部硫酸・アグログループ主幹 | ||||||
2003年4月 | 当社業務部営業総括グループリーダー | ||||||
2007年4月 | 当社業務部購買グループリーダー | ||||||
2008年4月 | 当社名古屋支店長 | ||||||
2009年3月 | 当社執行役員名古屋支店長 | ||||||
2010年3月 | 当社執行役員㈱TGコーポレーション社長 | ||||||
2015年3月 | 当社監査役(現) | ||||||
監査役 | 原 一 夫 | 1949年4月14日生 | 1999年7月 | 掛川税務署長 | ※3 | 8 | |
2001年7月 | 東京国税局総務部人事調査官 | ||||||
2003年7月 | 東京国税局調査第四部調査第56部門統括国税調査官 税理士資格取得 | ||||||
2004年7月 | 東京国税局課税第二部資料調査第一課長 | ||||||
2005年7月 | 東京国税局総務部人事第一課長 | ||||||
2007年7月 | 税務大学校副校長 | ||||||
2008年7月 | 熊本国税局長 | ||||||
2009年9月 | 原一夫税理士事務所開業(現) | ||||||
2011年3月 | アロン化成㈱監査役 | ||||||
2012年3月 | 当社監査役(現) | ||||||
監査役 | 原 田 力 | 1951年4月15日生 | 1975年4月 | ㈱三井銀行入行 | ※2 | ― | |
2002年6月 | ㈱三井住友銀行執行役員 | ||||||
2003年6月 | SMBCデリバリーサービス㈱社長 | ||||||
2006年6月 | SMBCビジネス債権回収㈱社長 | ||||||
2007年10月 | SMBC債権回収㈱社長 | ||||||
2009年9月 | 室町殖産㈱監査役(現) | ||||||
2013年6月 | SMBC債権回収㈱会長 | ||||||
2015年3月 | 当社監査役(現) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (千株) | |
監査役 | 北 村 康 央 | 1965年3月8日生 | 1988年4月 | ㈱日本興業銀行入行 | ※2 | ― | |
1996年4月 | 弁護士登録 | ||||||
2001年2月 | 米国ニューヨーク州弁護士登録 | ||||||
2007年10月 | 北村・平賀法律事務所開設(現) | ||||||
2011年11月 | 関東運輸㈱監査役(現) | ||||||
2013年11月 | ㈱雑貨屋ブルドッグ取締役(現) | ||||||
2015年3月 | 当社監査役(現) | ||||||
計 | 678 |
(注) 1 取締役三浦良二は、社外取締役であります。
2 監査役原 一夫、同 原田 力、同 北村康央は、社外監査役であります。
3 ※1 2015年3月27日開催の第102回定時株主総会の終結の時から1年間
4 ※2 2015年3月27日開催の第102回定時株主総会の終結の時から4年間
5 ※3 2012年3月27日開催の第99回定時株主総会の終結の時から4年間
6 上記所有株式数には、東亞合成役員持株会名義の実質所有株式数が含まれております。なお、提出日(2015年3月30日)現在の持株会による取得株式数については確認ができないため、2015年2月28日現在の実質所有株式数を記載しております。
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