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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1004CW0

有価証券報告書抜粋 オーナンバ株式会社 沿革 (2014年12月期)

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年月沿革
1942年11月
当社元社長故小野岩雄が株式会社大阪スピンドル製作所(大阪市東成区、1941年9月15日設立)を買収し、商号を継承、航空機用警報機及び電装部品(切断器、ブザーなど)の製造を開始。
1943年3月株式会社大阪航空電機製作所と商号変更。
1948年6月オーナンバ歯冠製造株式会社と商号変更。アクリル樹脂製義歯その他の歯科材料の製造開始。
1952年1月
オーナンバ化工株式会社と商号変更。
ビニルチューブ、ビニル電線及びビニル被覆品の製造開始。
1971年11月通信ケーブルの製造開始。
1972年4月カラーテレビ用ワイヤーハーネスの製造開始。
1978年10月
SINGAPORE ONAMBA PRIVATE LTD.(シンガポール)(略称SNO)を設立。
海外におけるワイヤーアッセンブリー、ワイヤーハーネスの製造、販売開始。
1980年5月
三重県上野市(現三重県伊賀市)に三重オーナンバ株式会社(現オーナンバインターコネクトテクノロジー株式会社)を設立。※
1981年4月オーナンバ株式会社と商号変更。
1986年8月大阪証券取引所市場第二部に上場(2013年7月 現物市場統合に伴い大阪証券取引所市場第二部は東京証券取引所市場第二部に統合)。
1986年10月アメリカに現地法人O&SCALIFORNIA,INC.(略称OSCA)を設立。※
1987年8月マレーシアに現地法人ONAMBA(M)SDN. BHD.(略称MAO)を設立。※
1989年7月福島県福島市に東北オーナンバ株式会社(現オーナンバインターコネクトテクノロジー株式会社)を設立。※
1994年9月中国江蘇省昆山市に現地法人欧南芭電子配件(昆山)有限公司(略称KSO)を設立。※
1996年1月インドネシアに現地法人PT.ONAMBAINDONESIA(略称INO)を設立。※
1996年2月ISO9002を大阪工場で認定取得。
1997年1月タイに現地法人ONAMBA(THAILAND) CO., LTD.(略称TLO)を設立。
1999年9月太陽電池用電線及びユニットの製造開始。
1999年12月ISO14001を本社、大阪工場で認定取得。
2001年4月
アスレ電器株式会社(杭州阿斯麗電器有限公司、ASLE CORPORATION SINGAPORE PTE. LTD.及び寧国阿斯麗電器有限公司はアスレ電器株式会社の子会社)に出資。※
2001年6月チェコ共和国に現地法人CZECHREPUBLICONAMBAS.R.O.(略称CRO)を設立。※
2003年3月ISO9001を本社、国内営業所で認証取得。
2004年3月ISO9001を三重オーナンバ株式会社、東北オーナンバ株式会社で認証取得。
2005年4月
三重オーナンバ株式会社がウエストオーナンバ株式会社に社名変更。
東北オーナンバ株式会社がイーストオーナンバ株式会社に社名変更。
2005年6月ベトナムの現地法人SDVIETNAMINDUSTRIESLTD.(持分法適用関連会社、略称SDV)に出資。
2006年3月チェコ共和国に現地法人O & M SOLAR S.R.O.(略称OMS)を設立。
2006年12月東京証券取引所市場第二部に上場。
2007年5月ベトナムに現地法人VIETNAMONAMBACO.,LTD.(略称VTO)を設立。※
2011年4月
アスレ電器株式会社がカンボジアに現地法人ASLE ELECTRONICS (CAMBODIA) CO.,LTD.(略称ASCA)を設立。※
2012年2月O & M SOLAR S.R.O.及びSINGAPORE ONAMBA PRIVATE LTD.の解散を決議。
2012年3月
大阪市東成区にテス・エンジニアリング株式会社との合弁会社インテリジェントソーラーシステム株式会社(非連結子会社)を設立。
2012年4月

ユニオンマシナリ株式会社※(UMT INTERNATIONAL CO.,LTD.※、有限会社ユーエムアイ、鈞星精密部件有限公司、鈞星精密部件(恵州)有限公司及び鈞星工貿有限公司はユニオンマシナリ株式会社の子会社)に出資。
2012年8月中国上海市に現地法人欧南芭(上海)貿易有限公司(略称STO)を設立。※
2013年2月イーストオーナンバ株式会社の解散を決議。
2013年3月ONAMBA (THAILAND)CO.,LTD.の解散を決議。
2013年4月ウエストオーナンバ株式会社がオーナンバインターコネクトテクノロジー株式会社に社名変更。※

(注)※印は連結対象子会社
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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00846] S1004CW0)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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