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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10055S7

有価証券報告書抜粋 東京応化工業株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性11名 女性1名 (役員のうち女性の比率8.3%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
取締役社長
執行役員
社 長
阿久津 郁 夫1959年4月27日生1982年4月当社入社(注)313
2003年4月当社製造技術部長
2003年10月当社先端材料開発二部長
2007年4月台湾東應化股份有限公司 董事長兼総経理
2009年6月当社執行役員経営企画室長
2010年6月当社取締役兼常務執行役員経営企画室長
2011年6月当社代表取締役取締役社長兼執行役員社長(現)
取締役専 務
執行役員

営業本部長
岩 崎 光 文1949年4月8日生1977年4月当社入社(注)35
1993年10月当社電子営業二部長
1994年5月OHKA AMERICA, INC.(現TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC.)取締役
1997年4月当社東北営業所長
2003年6月当社執行役員電子営業二部長
2004年6月当社執行役員営業本部副本部長兼電子営業二部長
2005年4月当社執行役員営業本部長
2006年6月当社取締役兼執行役員営業本部長
2010年6月

2012年6月

2012年8月
当社取締役兼常務執行役員営業本部長
当社取締役兼専務執行役員営業本部長(現)
TOK尖端材料株式会社 代表理事社長(現)
取締役
執行役員

新事業開発室長
駒 野 博 司1952年12月19日生1976年4月当社入社(注)34
1997年4月当社先端材料開発二部長
2000年6月当社先端材料開発一部長
2004年6月当社執行役員開発本部副本部長
2004年10月当社執行役員開発本部副本部長兼開発企画室長
2007年4月当社執行役員(TOKYO OHKA KOGYO AMERICA, INC. 取締役社長)
2011年6月
2012年6月
当社執行役員新事業開発室長
当社取締役兼執行役員新事業開発室長(現)
取締役執行役員

開発本部長
佐 藤 晴 俊1961年6月1日生1984年4月
2004年4月
2007年4月
2008年4月
2009年6月

2011年6月

2012年6月
当社入社
当社品質保証部長
当社先端材料開発二部長
当社先端材料開発一部長
当社執行役員開発本部副本部長兼先端材料開発三部長
当社執行役員開発本部副本部長兼先端材料開発一部長
当社取締役兼執行役員開発本部長(現)
(注)33


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役執行役員

総務本部長
水 木 國 雄1959年2月10日生1985年10月
2005年4月
2009年6月

2012年6月
2013年6月
当社入社
当社総務部長
当社執行役員管理本部副本部長兼総務部長
当社執行役員総務本部長
当社取締役兼執行役員総務本部長(現)
(注)34
取締役執行役員

材料事業
本部長
徳 竹 信 生1961年4月2日生1984年4月当社入社(注)31
2003年10月台湾東應化股份有限公司 董事長兼総経理
2007年4月当社品質保証部長
2009年6月当社生産管理統括部長兼品質保証部長
2013年6月当社執行役員材料事業本部副本部長
2015年6月当社取締役兼執行役員材料事業本部長(現)
取締役栗 本 弘 嗣1947年8月26日生1970年4月オイレス工業株式会社入社(注)31
1999年6月同社取締役
2003年6月同社取締役常務執行役員
2006年6月同社代表取締役取締役社長兼社長執行役員
2011年6月同社代表取締役取締役会長
2014年6月
当社取締役(社外取締役)(現)
オイレス工業株式会社 取締役相談役(現)
取締役関 口 典 子1964年1月23日生1986年4月マニュファクチャラーズ・ハノバー銀行(現JPモルガン・チェース銀行)入行(注)3-
1991年10月監査法人朝日新和会計社(現有限責任あずさ監査法人)入所
1994年3月公認会計士登録
1998年2月日本放送協会入局
2001年12月トリンプ・インターナショナル・ジャパン株式会社入社
2002年1月公認会計士再登録
2004年7月新日本監査法人(現新日本有限責任監査法人)入所
2010年11月関口公認会計士事務所 所長(現)
2011年4月独立行政法人国際協力機構 契約監視委員(現)
2011年7月独立行政法人国際協力機構 外部審査委員(現)
2012年7月税理士登録
2015年6月当社取締役(社外取締役)(現)
常勤監査役田 澤 賢 二1952年6月28日生1975年4月当社入社(注)43
2000年6月当社先端材料開発二部長
2003年10月当社先端材料開発三部長
2004年2月OHKA EUROPE LTD. 取締役社長
2004年6月当社執行役員(OHKA EUROPE LTD.取締役社長)
2006年2月

2008年6月

2012年6月
当社執行役員(Tokyo Ohka kogyo Europe B.V. 取締役社長)
当社執行役員プロセス機器事業本部長
当社常勤監査役(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役新 保 誠 一1951年4月9日生1975年4月東京海上火災保険株式会社(現東京海上日動火災保険株式会社)入社(注)5-
2000年4月同社経営企画部部長(企画担当)
2003年6月同社東京自動車本部自動車営業第三部長
2004年6月同社執行役員東京自動車本部自動車営業第三部長
2006年10月東京海上日動火災保険株式会社 常務執行役員
2009年7月損害保険契約者保護機構 専務理事
2013年6月当社監査役(社外監査役)(現)
2015年6月伊藤忠エネクス株式会社 取締役(社外取締役)(現)
監査役米 田 克 巳1951年9月21日生1974年4月

1998年4月
2001年4月
2003年4月
2004年1月

2005年4月
2005年12月
2006年7月
2008年4月
2010年4月
明治生命保険相互会社(現明治安田生命保険相互会社)入社
同社財務推進部長
同社近畿法人部長
同社大阪法人部長
明治安田生命保険相互会社大阪総合法人部長
同社理事大阪総合法人部長
同社執行役員名古屋本部長
同社執行役名古屋本部長
同社常務執行役
財団法人明治安田厚生事業団(現公益財団法人明治安田厚生事業団)顧問
(注)5-
2010年6月
2013年6月
同財団法人 理事長
明治安田損害保険株式会社 代表取締役取締役副社長
当社監査役(社外監査役)(現)
監査役斎 藤 広 志1951年7月13日生1974年4月三菱信託銀行株式会社(現三菱UFJ信託銀行株式会社)入社(注)6-
1998年5月同社資金為替部長
2000年4月同社資産運用第2部長
2002年5月同社投資企画部長
2002年6月同社執行役員投資企画部長
2004年3月同社執行役員京都支店長
2006年6月三菱UFJ信託銀行株式会社 代表取締役常務取締役
2007年6月株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ 代表取締役専務取締役
株式会社三菱東京UFJ銀行 取締役(社外取締役)
2011年6月株式会社三菱UFJトラスト投資工学研究所 代表取締役取締役社長
2012年6月丸全昭和運輸株式会社 監査役(社外監査役)(現)
2014年6月株式会社三菱UFJトラスト投資工学研究所 顧問(現)
2015年6月当社監査役(社外監査役)(現)
36

(注)1 取締役栗本弘嗣および取締役関口典子の両氏は、社外取締役であります。
2 監査役新保誠一、監査役米田克巳および監査役斎藤広志の各氏は、社外監査役であります。
3 各取締役の任期は、2015年6月25日開催の第85回定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 常勤監査役田澤賢二氏の任期は、2012年6月27日開催の第82回定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役新保誠一および監査役米田克巳の両氏の任期は、2013年6月26日開催の第83回定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役斎藤広志氏の任期は、2015年6月25日開催の第85回定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 取締役栗本弘嗣氏は、2015年6月26日付をもって、オイレス工業株式会社の取締役を退任される予定であります。
8 当社は、取締役会の「経営意思決定・経営監督」機能の充実および「業務執行」機能のさらなる強化を目的に執行役員制度を導入しております。なお、執行役員は16名で、執行役員を兼務する取締役6名と次の10名であります。
役名地位および担当氏名
常務執行役員経理本部長柴 村 洋 一
常務執行役員経営企画室長萩 原 嘉 男
執行役員営業本部副本部長柴 垣 篤 郎
執行役員プロセス機器事業本部長藤 下 一
執行役員TOK尖端材料株式会社 代表理事副社長張 俊
執行役員営業本部副本部長山 田 敬 一
執行役員開発本部副本部長佐 藤 和 史
執行役員台湾東應化股份有限公司 董事長兼総経理入 野 浩 一
執行役員材料事業本部副本部長村 上 裕 一
執行役員新事業開発室副室長種 市 順 昭

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00854] S10055S7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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